北米のメジャースポーツリーグ初、NBAがデジタルコンテンツ契約を通じて 「LINE公式アカウント」を開設

 

National Basketball Association (NBA)とLINE株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:森川 亮)は、LINE株式会社が運営するグローバルコミュニケーションアプリ「LINE」において、デジタルコンテンツ契約を締結し、このたび、 NBAは北米のメジャースポーツリーグで初めて「LINE公式アカウント」を開設(LINE ID: @nba_japan)いたしましたので、お知らせいたします。


NBAのLINE公式アカウントは、スマートフォン、タブレット端末、PCなど幅広い端末で利用可能です。NBAファンはLINE ID:@nba_japan を「友だち」に追加することで、最新ニュースや各地域のイベント情報、試合外でのできごとなどをリアルタイムで知ることができます。さらに、LINE公式アカウント以外にも、LINEのプラットフォーム上でファンが友だちと送りあえる、人気選手や伝説的選手をモチーフにしたNBAスタンプを展開する予定です。


LINE株式会社 代表取締役社長 森川亮のコメント: 
このたび、LINE公式アカウントに世界のトップバスケットボールリーグであるNBAが新たに加わったことを、大変喜ばしく思います。1億8,100万人以上のMAU(Monthly Active User=月間利用者数)を有し、アジアで高い人気を誇るLINEを活用することで、NBAは世界中のNBAファンと交流することが可能となります。LINEは、このパートナーシップ契約を通じ、アジア以外にもバスケットボールが盛んな欧米において、さらなるユーザー基盤拡大を期待しています。

NBA ASIA マネージング・ディレクター スコット・レビー (Scott Levy)のコメント:
LINEは先進的なコミュニケーションプラットフォームとして、世界中の人々の生活の一部となっています。NBAは世界各地に多くのファンを有しており、LINEとの提携を通じて、テクノロジーに精通したファンがどこでもNBA関連情報とつながり、楽しむことができる方法を提供してまいります。


2011年のLINE提供開始以来、LINEは世界230の国と地域で使われ、69カ国において無料アプリランキングのトップを獲得しています。 LINEは無料の1対1やグループチャットの他に、国内・国際無料音声通話やビデオ通話を提供しています。また、LINEは楽しくて表現力豊かなスタンプ、タイムライン機能を提供する以外にも、LINE GAMEやLINE cameraを含む、数々のLINE連携アプリを幅広く展開しています。  

NBA公式アカウントを追加するには、LINE ID:@nba_japan を「友だち」に追加、またはQRコードを読み取ります。
Facebookページ: www.facebook.com/nba 、 Twitter: www.twitter.com/nba でも最新ニュースや更新情報を入手できます。NBAに関する様々な情報はこちらをご覧ください: www.nba.com.

 

■「NBA」公式アカウント概要
LINE ID: @nba_japan
配信国:中国本土を除く全世界 
対応言語:日本語、英語、スペイン語、中国語(繁体字)、インドネシア語


NBAについて:
NBAはグローバルスポーツおよびメディアビジネスを展開する協会です。National Basketball Association(NBA)、Women’s National Basketball Association(WNBA)、そしてNBA Development League(NBA D-League)の3つのプロスポーツリーグを中心として構成しています。13カ国にオフィスを構え、215の国や地域、47言語で試合や関連番組が放送されている同リーグは、世界的な存在感を保持しています。またNBA関連グッズは6大陸の100カ国において、125,000以上の店舗で販売され、2014年-2015年シーズン開始当初には、NBA選手名簿に37の国と地域から史上最多となる101人の外国人選手が登録されています。NBAのデジタルコンテンツの中には、アメリカにおいて6000万世帯で視聴可能なNBA TVや、2013年‐2014年シーズンには269億PVを記録し、全訪問者の半数以上が北米外からアクセスする NBA.com などがあります。NBAはプロスポーツリーグとしてソーシャルメディアにおいてトップであり、世界中のリーグ、チーム、選手のプラットフォームを通して、7.5億以上の「いいね!」やフォロワー数を記録しています。また、NBA Caresでは、チームや選手がチャリティーに2.4億ドル以上を寄付し、合計300万時間の社会貢献活動を行い、子供や家族が住み、学び、遊べる施設を915箇所以上設立してきました。

 
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