4月24日は世界髄膜炎デー。10代に罹患の可能性が高い侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD） ワクチンで予防できる「知らない」79.4％
～侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）に関するリサーチ～
月600万人が利用する日本最大級の病院検索サイト、医薬品検索サイト、医療情報サイトを運営する総合医療メディア会社の株式会社 QLife（キューライフ／本社：東京都千代田区、代表取締役：山内善行）は、「小学5、6年生の子どもを持つ母親」「海外渡航経験者」「大学・専門学校1年生」を対象に、侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）に関する調査を行った。
侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）の発症数が多いのは、乳幼児と10代とされており※1、近年国内での集団発生も確認されたことから、新たな脅威として警戒が必要な感染症だ。
IMDは、以下のような特徴が見られる。
■初期症状は発熱、頭痛、嘔吐など風邪の症状に似ており、早期の診断が難しい
■罹患すると症状が急速に進み、24～48時間以内に患者の5～10％が死亡する※2
■回復した場合でも、1１～19％の割合で難聴、神経障害、四肢切断などの生涯続く後遺症が残る※3。
■人から人への飛沫感染で広がり、寮等での集団生活や、人が多く集まる環境、団体行動する場合等では特に注意が必要
世界全体では毎年30万人の患者が発生。特に、髄膜炎ベルトとよばれるアフリカ中央部において発生が多く、毎年3万人の死亡例が出ている※4。しかし、米国では2005～2011年に年間800～1200名の髄膜炎菌髄膜炎が報告されるなど、近年は先進国でも散発的な感染が確認されており※5、地域特有の病気としてではなく、どこの国においても対策が必要な疾患として、理解を深める必要がある。日本国内では、2011年5月、全寮制の高等学校で集団感染が発生。5名が発症し、うち1名が死亡、保菌者は4名に上った※6。髄膜炎菌への感染やその結果としてのIMDの発症メカニズムは未だ明らかになっていないが、予防にはワクチンが有効であることがわかっている。現在のところ、国内で承認されたワクチンはないが、海外では既に米国やカナダをはじめとする多くの国でIMD予防ワクチンが使用されており、国内でもワクチンの導入が期待されている。
そこで、QLifeでは、IMDの感染リスクが高い「小学5、6年生の子どもを持つ母親」「大学・専門学校1年生」「海外渡航経験者」を対象に、IMDに関する意識調査を行った。調査結果の詳細は、医療情報サイトQLifeで掲載するほか、以下からもダウンロード可能。
【母親】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_1qlife_research.pdf
【学生】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_2qlife_research.pdf
【渡航者】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_3qlife_research.pdf
◆調査結果紹介記事 http://www.qlife.jp/square/feature/q_research/story40885.html
【調査実施概要】
▼調査主体 株式会社QLife(キューライフ）
▼実施概要
調査対象：小学校5年生もしくは6年生の子供を持つ母親
有効回収数：1156人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
調査対象：大学・専門学校・予備校の1年生
有効回収数：563人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
調査対象：過去5年間に海外渡航（旅行、留学、出張、赴任など）の経験がある人
有効回収数：1203人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
【調査結果抜粋】
◆髄膜炎菌が引き起こす病気について、見聞きしたことはありますか。
全体では、64.2％が何らかの形で知っていると回答したものの、大部分が「聞いたことや見たことがある程度」だった。また、学生については過半数が「全く知らない」と回答した。
全体では「知っている」と回答したのは20.6％にとどまった。「知っている」との回答が最も多い母親でも、28.3％だった。
◆IMDを予防できるワクチンを接種したいと思いますか。
「とても接種したい」「やや接種したい」と回答したのは、全体で76.8％となった。
【母親】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_1qlife_research.pdf
【学生】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_2qlife_research.pdf
【渡航者】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_3qlife_research.pdf
◆調査結果紹介記事 http://www.qlife.jp/square/feature/q_research/story40885.html
【日本国内でのIMD患者数の推移ならびに対策について】
1945年前後には4000例を超える報告があったが、その後減少し、1999年以降は、年間7～21人の報告に推移している※4。しかし、2011年5月、宮崎県の全寮制高等学校で集団感染が発生、5名が発症し、1名が死亡、保菌者は4名に上った。国内での集団発生を重く見た文部科学省は、2012年4月、学校保健安全法第18条に定められる「学校において予防すべき感染症（学校感染症）」第二種に、IMDの代表的症状である「髄膜炎菌性髄膜炎」を追加※7。さらに2013年4月の感染症法の改定で、全数報告対象となる第5類感染症に規定される疾患が、従来の髄膜炎菌性髄膜炎から、髄膜炎菌を起炎とする髄膜炎・有症状の菌血症・敗血症などを含めた「侵襲性髄膜炎菌感染症」に拡大された。対象疾患が増えたこともあり、2013年4月から2014年3月までの報告件数は32件と、2012年度1年間の報告件数13件から倍増している。
【世界髄膜炎デーについて】
世界約20か国の髄膜炎関連団体が加盟する髄膜炎組織連合（CoMO＝Confederation of Meningitis Organizations http://www.comomeningitis.org/）が髄膜炎に対する認知向上と予防接種の普及を目指し、2009年より毎年4月24日（日本時間4月25日）を「世界髄膜炎デー」と制定。今年も国内外でさまざまな啓発イベントが開催される予定。
参考文献
※1 American Academy of Pediatrics : PEDIATRICS 2005; 116:496
※2 World Health Organization Meningococcal meningitis Fact sheet No.141,Nov.2012
※3 Rosenstein NE et al : N Engl J Med 2001; 334(18) : 1382
※4 国立感染症研究所感染症疫学センター 病原微生物検出情報 月報 Vol.34, No.12 (No.406) 2013年12月発行
※5 Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR) 2013;62(2): 4
※6 宮崎県小林保健所発表情報
（2014年3月11日アクセス：http://www.pref.miyazaki.lg.jp/parts/000164838.pdf）
※7 ©文部科学省「学校において予防すべき感染症の解説」
（2014年3月11日アクセス：http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1334054.htm）
▼株式会社QLifeの会社概要
会社名 ：株式会社QLife（キューライフ）
所在地 ：〒100-0014 東京都千代田区永田町2-13-1 ボッシュビル赤坂7F
代表者 ：代表取締役 山内善行
設立日 ：2006年（平成18年）11月17日
事業内容：健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業
企業理念：医療と生活者の距離を縮める
ＵＲＬ ： http://www.qlife.co.jp/
▼本件に関するお問い合わせ先：
株式会社QLife 広報担当 田中
TEL：03-3500-3235／E-mail：info@qlife.co.jp
侵襲性髄膜炎菌感染症（IMD）の発症数が多いのは、乳幼児と10代とされており※1、近年国内での集団発生も確認されたことから、新たな脅威として警戒が必要な感染症だ。
IMDは、以下のような特徴が見られる。
■初期症状は発熱、頭痛、嘔吐など風邪の症状に似ており、早期の診断が難しい
■罹患すると症状が急速に進み、24～48時間以内に患者の5～10％が死亡する※2
■回復した場合でも、1１～19％の割合で難聴、神経障害、四肢切断などの生涯続く後遺症が残る※3。
■人から人への飛沫感染で広がり、寮等での集団生活や、人が多く集まる環境、団体行動する場合等では特に注意が必要
世界全体では毎年30万人の患者が発生。特に、髄膜炎ベルトとよばれるアフリカ中央部において発生が多く、毎年3万人の死亡例が出ている※4。しかし、米国では2005～2011年に年間800～1200名の髄膜炎菌髄膜炎が報告されるなど、近年は先進国でも散発的な感染が確認されており※5、地域特有の病気としてではなく、どこの国においても対策が必要な疾患として、理解を深める必要がある。日本国内では、2011年5月、全寮制の高等学校で集団感染が発生。5名が発症し、うち1名が死亡、保菌者は4名に上った※6。髄膜炎菌への感染やその結果としてのIMDの発症メカニズムは未だ明らかになっていないが、予防にはワクチンが有効であることがわかっている。現在のところ、国内で承認されたワクチンはないが、海外では既に米国やカナダをはじめとする多くの国でIMD予防ワクチンが使用されており、国内でもワクチンの導入が期待されている。
そこで、QLifeでは、IMDの感染リスクが高い「小学5、6年生の子どもを持つ母親」「大学・専門学校1年生」「海外渡航経験者」を対象に、IMDに関する意識調査を行った。調査結果の詳細は、医療情報サイトQLifeで掲載するほか、以下からもダウンロード可能。
【母親】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_1qlife_research.pdf
【学生】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_2qlife_research.pdf
【渡航者】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_3qlife_research.pdf
◆調査結果紹介記事 http://www.qlife.jp/square/feature/q_research/story40885.html
【調査実施概要】
▼調査主体 株式会社QLife(キューライフ）
▼実施概要
調査対象：小学校5年生もしくは6年生の子供を持つ母親
有効回収数：1156人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
調査対象：大学・専門学校・予備校の1年生
有効回収数：563人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
調査対象：過去5年間に海外渡航（旅行、留学、出張、赴任など）の経験がある人
有効回収数：1203人 調査方法：インターネット調査 調査時期：2013/ 11/27 ～2013/12/8
【調査結果抜粋】
◆髄膜炎菌が引き起こす病気について、見聞きしたことはありますか。
全体では、64.2％が何らかの形で知っていると回答したものの、大部分が「聞いたことや見たことがある程度」だった。また、学生については過半数が「全く知らない」と回答した。
全体では「知っている」と回答したのは20.6％にとどまった。「知っている」との回答が最も多い母親でも、28.3％だった。
◆IMDを予防できるワクチンを接種したいと思いますか。
「とても接種したい」「やや接種したい」と回答したのは、全体で76.8％となった。
【母親】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_1qlife_research.pdf
【学生】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_2qlife_research.pdf
【渡航者】 http://www.qlife.co.jp/news/140424_3qlife_research.pdf
◆調査結果紹介記事 http://www.qlife.jp/square/feature/q_research/story40885.html
【日本国内でのIMD患者数の推移ならびに対策について】
1945年前後には4000例を超える報告があったが、その後減少し、1999年以降は、年間7～21人の報告に推移している※4。しかし、2011年5月、宮崎県の全寮制高等学校で集団感染が発生、5名が発症し、1名が死亡、保菌者は4名に上った。国内での集団発生を重く見た文部科学省は、2012年4月、学校保健安全法第18条に定められる「学校において予防すべき感染症（学校感染症）」第二種に、IMDの代表的症状である「髄膜炎菌性髄膜炎」を追加※7。さらに2013年4月の感染症法の改定で、全数報告対象となる第5類感染症に規定される疾患が、従来の髄膜炎菌性髄膜炎から、髄膜炎菌を起炎とする髄膜炎・有症状の菌血症・敗血症などを含めた「侵襲性髄膜炎菌感染症」に拡大された。対象疾患が増えたこともあり、2013年4月から2014年3月までの報告件数は32件と、2012年度1年間の報告件数13件から倍増している。
【世界髄膜炎デーについて】
世界約20か国の髄膜炎関連団体が加盟する髄膜炎組織連合（CoMO＝Confederation of Meningitis Organizations http://www.comomeningitis.org/）が髄膜炎に対する認知向上と予防接種の普及を目指し、2009年より毎年4月24日（日本時間4月25日）を「世界髄膜炎デー」と制定。今年も国内外でさまざまな啓発イベントが開催される予定。
参考文献
※1 American Academy of Pediatrics : PEDIATRICS 2005; 116:496
※2 World Health Organization Meningococcal meningitis Fact sheet No.141,Nov.2012
※3 Rosenstein NE et al : N Engl J Med 2001; 334(18) : 1382
※4 国立感染症研究所感染症疫学センター 病原微生物検出情報 月報 Vol.34, No.12 (No.406) 2013年12月発行
※5 Morbidity and Mortality Weekly Report (MMWR) 2013;62(2): 4
※6 宮崎県小林保健所発表情報
（2014年3月11日アクセス：http://www.pref.miyazaki.lg.jp/parts/000164838.pdf）
※7 ©文部科学省「学校において予防すべき感染症の解説」
（2014年3月11日アクセス：http://www.mext.go.jp/a_menu/kenko/hoken/1334054.htm）
▼株式会社QLifeの会社概要
会社名 ：株式会社QLife（キューライフ）
所在地 ：〒100-0014 東京都千代田区永田町2-13-1 ボッシュビル赤坂7F
代表者 ：代表取締役 山内善行
設立日 ：2006年（平成18年）11月17日
事業内容：健康・医療分野の広告メディア事業ならびにマーケティング事業
企業理念：医療と生活者の距離を縮める
ＵＲＬ ： http://www.qlife.co.jp/
▼本件に関するお問い合わせ先：
株式会社QLife 広報担当 田中
TEL：03-3500-3235／E-mail：info@qlife.co.jp
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