「パブリシティ」の意味とは?広告やPRとの違い【知っておきたい広報用語】

「パブリシティって何?」「PRとは意味が違うの?」「パブリシティを効果的に取り組むにはどうしたら良いの?」

広報担当としてデビューしたばかりの時期には、このような疑問を持つ人もいることでしょう。パブリシティは、広報活動をおこなう上で重要な手法の一つです。

今回は、広報担当者として知っておきたい広報用語として、「パブリシティ」の言葉の意味を解説し、メリットと注意点、具体的な手法について解説していきます。

「パブリシティ」とは?

パブリシティは、英単語の「publicity」からきています。もともとは「宣伝」や「世間に対して広く知ってもらうこと」と訳されますが、広報業界では「宣伝」よりも、「報道」を指して使われることが多いです

プレスリリースやプレス向けイベントなど、報道関係者に向けて発信した結果、ニュース掲載や報道に繋がった場合に「パブリシティ(報道)につながった」などのように使用します。

参考:コトバンク

プレスリリースを発信

「パブリシティ」は「広告」とどう違うのか。

続いて、「パブリシティ」が「広告」とどのような違いがあるのでしょうか。この点を解説するにあたり、まずは「パブリック・リレーションズとは何か」に触れておきましょう。

PRとは、パブリック・リレーションズのこと。PRの目的は自社をとりまくあらゆるステークホルダーと良好な関係性を構築することであり、その根幹には自ら行動を積み重ねることがあります。PRと広報は、同一の概念だと捉えられやすいですが、広く報せることはより良い関係性を築くための一つの活動であり、そのような意味では広報はパブリック・リレーションズの一部ともいえます。

一方で「広告」は、テレビCMにしろ新聞にしろ広告枠を購入し、デザインやメッセージをクリエイティブして、マーケティングやブランディング、もしくはリクルーティング等を目的に実施します。「多くの人に認知してもらい、自社のファンとなる人を増やしたい。」という根本的な目的に立ち返ると、広告もより良いリレーションズを築くための一つの方法だと考えることができるでしょう。

では「パブリシティは?」というと、先述した通り、パブリシティはプレスリリース等を起点としたメディアによる「報道」です。この報道は、広告のようにお金を支払って購入することができません。そのため、企業側でコントロール可能かどうかに差があることから、情報の客観性や信頼性が異なり、読み手にとっても受け取り方が異なるのです。

広告もパブリシティも「手法」のひとつと捉えると、より良いパブリック・リレーションズを実現する姿勢で取り組むかどうかで、結果や意味合いが大きく変わるものだということもできます。

以下の記事では、「広報」と「PR」、そして「広告」との違いを詳しく説明しています。よろしければ参考にしてみてください。

パブリシティ活動に取り組む

パブリシティ活動に取り組む3つのメリット

それでは、広報担当者がパブリシティ活動を行うメリットについてご紹介していきます。

メリット1.メディアを通じて、多くの人に情報を伝えられる

メディアに掲載されると、より多くの人に自社の情報を届けられます。生活者がプレスリリースを直接読むこともありますが、やはりメディアにニュース記事として取り上げられると、その影響力は大きくなります。

また、掲載されたメディアが特定の分野に特化した媒体であった場合、自社のことを知らなくてもその分野に興味がある人にも広く情報を届けることができます。広く認知してもらえるだけでなく、情報を届けたい相手にリーチしやすくなる点から、メディア掲載は重要な広報活動のひとつとなります。

メリット2.予算がなくても実施しやすい

パブリシティ活動は、予算の有無に関わらず、だれでも行うことのできる広報手法です。多額の予算をかけて掲載してもらう広告施策とは一線を画すもの

しかし注意しなければならないのは、パブリシティは無料の広告ではないということです。メディア側からしても、記事を作成する際には、読者に届けたい、価値ある記事を掲載したいという思いがあります。そのため、企業が取材に応じたとしても、掲載する情報はメディア側の編集部が取捨選択するのが通例です。

お金を払って行う広告と違って、パブリシティは企業側が掲載有無や内容をコントロールできることばかりではないのがポイントです。パブリシティとは、メディアとPRパーソンの関係性や情報価値の一致の上に成り立っているものなのです。

メリット3.企業の信頼性が高まる

3つ目のメリットとして、社会からの企業の信頼性が高まるというポイントがあります。

メディアに取り上げられるということは、第三者から認められているということ。全く聞いたことのない企業よりも、取材を受けていたり、日ごろ目にする企業のほうが信頼できますよね。

信頼性のあるメディアに掲載されれば、当然企業の信頼度も高まります。特定の分野を牽引しているメディアに掲載されれば、その分野から認められている証明になります。

社会からの信頼が高まることは、ステークホルダーとの関係性構築にも役立ちます。パブリシティは、メディアに掲載されることだけではなく、その先にあるメリットまで見据えて行えると良いでしょう。

広報がパブリシティを行う5つのアプローチ方法

では、広報がパブリシティを行うにはどのような方法があるのでしょうか。ここでは、すぐに実践できる5つのアプローチ方法をご紹介します。

1.プレスリリースをメディアへ送る

プレスリリースは企業の新規情報が詰まっているため、メディアは届いたプレスリリースを見て取材対象を決めることも多いです。このメディアには取り上げて欲しいという希望があれば、個別にプレスリリースを送ってみましょう

自社のプレスリリースを送付する先をリスト化した、メディアリストを作成することも有効です。

メディアの記者には、毎日数百という数のプレスリリースが届きます。数あるプレスリリースの中で目をつけてもらうのに最も重要なのは、タイトルです。タイトルの付け方のポイントは、以下の記事でもご紹介しているので参考にしてみてください。

2.記者会見を開く

パブリシティにつながる活動の2点目は、記者会見を開くことです。単にプレスリリースを送るだけではなく、会見として場をひらくことで、メディアに伝えられる情報量が増やせるだけでなく、企業の雰囲気など情緒的な価値を伝達する機会にもなります。

記者会見のノウハウについては、以下の記事も参考にしてみてください。

記者に実物を見てもらう

3.記者に実物を見てもらう

3つ目の方法は、記者に実際の商品を手に取り、見てもらうことです。

特に食品や美容関係など、実物を見たり、使用したりした方が良さが伝わりやすいものを取材してもらいたい際に、効果的な方法です。新商品が出た際などは、メディアに直接持ち込んで実際に商品を見てもらうことで、プレスリリース上の情報以上にパブリシティを通じて世に紹介される可能性が高まります。

実物を見てもらう時にはテスターやサンプルの商品も持参し、メディア担当者に実際に使ってもらうと効果的です。

4.メディアへ企画提案する

4つ目の方法は、メディアへ企画提案することです。

プレスリリースには新規情報が欠かせませんが、自社に新規情報がなくても自らネタとなる企画を作ってメディアに提案することで、掲載してもらうチャンスを増やすことができます

メディアに持ち込む方法は、アポイントメントをとって直接持ち込んだり、メールなどで情報を発信したりなど、様々です。

重要なのは、メディアの心を掴む企画を提案すること。企画を立てるときのポイントは、以下の記事に詳しく書いてあるので参考にしてみてください。

5.ランキングや公募、企画に応募する

メディア側が主催している企画への応募も一つの手です。

メディアはコンテンツを充実させるために、媒体の中で企画の公募している場合があります。プレスリリースとは異なり新規情報ではなくても応募できることが多く、掲載してもらえる可能性があります

広報担当者は気になるメディアの公募を常にチェックして、応募できそうなコンテンツがあれば積極的に応募してみてください。

企画への応募する

広報がパブリシティを行うときに知っておきたい3つの注意点

次に、広報がパブリシティを行うときに知っておきたい注意点を説明します。パブリシティは広報担当者とメディア側の思いが一致して初めて成り立つもの。注意点をきちんと抑えてから取り組みましょう。

注意点1.広告ではないことを理解する

前項でもすでにご紹介している通り、パブリシティは広告とは異なります。自社でお金を払って掲載する広告は、ある程度内容に意見を反映させることができますが、パブリシティはあくまでメディアに対する情報提供が根本的な考え方です。

ですので、必要な情報はすべてプレスリリースや、それに付帯する情報としてあらかじめ過不足なく伝える姿勢が重要です。万一内容に誤りがあった際に、文言調整や画像差し替えなどに対応をしてもらえるケースもありますが、基本的には企業からの希望を強要することはできません。パブリシティの主体はあくまでもメディア側であることを忘れないようにしましょう。

注意点2.意図していない記事になることもある

パブリシティの主体はメディア側にあり、そのために自社の情報を様々な角度から情報提供し、機会を広げるところまでが広報担当者の仕事です。

メディアは企業のためだけではなく、読者や生活者、ひいては社会のためになる日々取材をし、報道をしています。そのため、時には意図していない切り口で紹介されることもあります。

たとえ「オフレコです」と伝えたとしても、メディア側が強い必要性を感じた場合紹介されることもあります。未公開情報は広報担当者の責任のもと取り扱う必要もあります。

重要なのは、そのような前提を理解し、日頃からメディアとの信頼関係を構築すること。これは、ちょっとしたときにすぐにコミュニケーションがとれる関係性を築きましょう、という意味だけでなく、自社のサービスに対する思想、目指している社会像、組織のコンセプトなどを継続的にプレスリリースを通じて発信し続けることによって、正しい認識をもって関わることも指します。

注意点3.双方の思いの重なりで成り立っている

3つ目のポイントは、パブリシティはメディアと企業の思いの重なりによって成り立っているということです。

メディアは読者の生活や仕事が豊かになることを、取材や記事を通じて実現したいという思いがあります。一方で、企業の広報担当者としては自社の発表を通じて、その先にいる生活者に価値提供をしたいと考えています。

この点が、二者間で相反せず、丁寧に意思疎通が図れることで、良いパブリシティにつながるともいえます。

メディア関係者と良い関係で共に情報発信を

今回の記事では、パブリシティに関するメリットや注意点について説明しました。PRの目的でもある「ステークホルダーと良好な関係を築く」ためにも、パブリシティの扱いはとても大切で、だからこそ日頃からのメディアリレーションが重要。

企業にとってパブリシティは、メディアを通じてたくさんの人に情報を届けられるなどの多くのメリットがあります。またメディアにとっても、読者のためになる記事を作るために企業から発信される情報提供は大切です。

パブリシティの意味や役割をしっかりと理解して、メディアと企業の双方にとってプラスとなるPR活動をおこなってください。

この記事のライター

PR TIMES MAGAZINE編集部

日本最大級のプレスリリース配信サービス「PR TIMES」を運営すること12年。営業、カスタマーサクセス、パートナー事業に携わるメンバーが在籍しています。広報PR担当者さまからのお問い合わせやご相談の経験を活かし、広報PR担当者さまの気づきや行動につなげられる記事を執筆しています。

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