【投資家1,069人に聞きました!】コロナショックによって投資行動や活動に変化が起きた…?乗り越えるコツは攻めの投資にあり!

中小企業と経営者のパートナー

JSKパートナーズ株式会社(本社所在地:東京都新宿区、代表取締役:片寄 敬三)は、投資家を対象に、新型コロナウイルスと投資に関する調査を実施しました。
投資家の皆様は、新型コロナウイルスによる今の状況をどのように捉えていますか?

新型コロナウイルス感染拡大は、世界経済にも影響を及ぼしており、新型コロナ不況またはコロナショックと言われる経済不況を引き起こしています。

これらの影響は投資家にも及んでいるでしょう。

様々な投資商品の予測が続々と示されている中で、投資家はどのような影響を受け、どのような行動を取っているのでしょうか?
また、このような状況を打開する方法とは何が挙げられるのでしょう。

そこで今回、JSKパートナーズ株式会社http://www.jskpartners.com/)は、投資家を対象に、新型コロナウイルスと投資に関する調査を実施しました。
 
  • 新型コロナウイルスで投資活動に影響が出ている!?
始めに、新型コロナウイルスは投資活動にどのような影響を与えているのか伺っていきましょう。


「新型コロナウイルスは投資活動に影響を及ぼしていますか?」と質問したところ、8割近くの方が『はい(79.9%)』と回答しました。

具体的にどのような影響を受けているのか聞いたところ、『資産価値の減少(49.7%)』と回答した方が最も多く、次いで『株価が下がっている今が買い時(14.1%)』『先行きの不透明感(12.0%)』『情報が錯綜している(9.8%)』『リスクが高まっている(8.1%)』『年利の減少(6.0%)』と続きました。

■投資家が感じた…新型コロナウイルスの影響とは?
・「新しく買う株を選ぶ楽しみが増えた」(20代/女性)
・「株価の下落により資産が大幅に目減りした」(30代/男性)
・「日々資産価値が下がっている」(50代/男性)
・「一時的に資産が減少したが、今は大きなチャンスだと思い、手持ちの余剰資金を投資に回した」(50代/男性)

新型コロナウイルスは、投資活動にもマイナスの影響が大きいようですが、中にはプラスの影響を与えてもいると判明しました。
 
  • 新型コロナウイルスで大きな影響を受けた投資商品は株式
新型コロナウイルスで受けた投資活動への影響が明らかになりました。
では、具体的にどのような投資商品が大きな影響を受けているのでしょうか?


「新型コロナウイルスによる影響が大きかった投資商品を教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『株式(76.0%)』と回答した方が最も多く、次いで『投資信託(28.5%)』『不動産(13.3%)』『外貨預金(8.9%)』『債権(7.7%)』『金(3.7%)』と続きました。

新型コロナウイルスによって引き起こされた経済不況により、企業業績が悪化すれば株価は下落してしまいます。
そのため、株式が新型コロナウイルスの影響を最も強く受けているのかもしれません。
 
  • 新型コロナウイルス流行後、最も多くとった投資行動は資産の買い増しだった!
では、新型コロナウイルス流行後、投資家はどのような投資行動を取っているのでしょうか?


「新型コロナウイルス流行後、どのような投資行動を取りましたか?」と質問したところ、『特に何も行動していない(36.4%)』と回答した方が多かったものの、
6割以上の方が『資産の買い増しを行った(24.3%)』『リスクのある資産を売却(12.9%)』『新たな投資商品の発掘(11.4%)』『投資を止めた(9.4%)』『年利の高いところへ投資(3.8%)』といった具体的な投資行動を取っていることが判明しました。

新型コロナウイルスの流行後に様々な投資行動を起こした方は、実際にどのようなことを行ったのでしょう。
詳しく聞いてみました。

■私はこんな行動を取りました
・「普段手を出さないような株を買った」(30代/男性)
・「全自動取引であったものをすべて売却し、ネットに強い企業に集中投資した」(40代/男性)
・「コロナの影響がある株を売却」(40代/男性)
・「今需要のある商品を探した」(40代/男性)
​・「価格の下がった保有済み銘柄及び注目していた銘柄を購入」(50代/男性)
などの回答が寄せられました。

投資家の皆さんは様々な投資行動を取り、今の状況を乗り越えようとしているようです。
また、このような状況だからこそ、守りの投資ではなく、攻めの投資を行っているのかもしれません。
 
  • 投資以外ではポイ活を始めていることが判明!

新型コロナウイルスは、投資家の投資活動や投資行動に影響を与えていることが判明しました。

では、新型コロナウイルスの流行前と比べて投資額は減ったのでしょうか?


「新型コロナウイルスの流行前と比べ投資額は減りましたか?」と質問したところ、4割以上の方が『減った(42.6%)』と回答しました。

新型コロナウイルスの影響で、資産価値の減少が起きていることから投資に慎重になっているのかもしれません。
では、投資以外で資産を増やすために何か新しく始めたことはあるのでしょうか?

「投資以外で始めたことがあれば教えてください」と質問したところ、『特になし(68.0%)』と回答した方が多かったものの、
3割以上の方が『ポイ活(13.9%)』『副業(8.7%)』『アフィリエイト(4.8%)』『仮想通貨(3.8%)』と投資以外で新しい取り組みを行っていることが判明しました。

新型コロナウイルスが自身の投資にも影響が出たことで、新しい投資で損失分を穴埋めするのではなく、ポイ活や副業といった投資以外のことで損失を取り返そうとしているのかもしれません。
 
  • こんな今こそが投資のチャンス…!?
先程の調査で投資以外で新しく始めたことが明らかになりました。
しかし、ここまでの投資行動や投資活動に関する調査で、投資家は「今がチャンス」だと捉え、攻めの投資をしていることが予想されます。

では、こんな状況だからこそ今が投資のチャンスであると考えている投資家は、どのくらいいるのでしょうか?


「こんな今こそが投資のチャンスだと思いますか?」と質問したところ、6割以上の方が『はい(62.4%)』と回答しました。

今の状況こそ投資のチャンスだと考えている方が多いようです。
では、なぜそのように考えているのでしょう。詳しく聞いてみました。

■今こそ投資のチャンスだと思う理由とは…?
・「値崩れしている間に購入しておけば、終息後に上昇が期待できる」(30代/男性)
・「長期投資を考えた場合、今の相場が割安だと考えるから」(40代/男性)
・「今までも暴落しても数年経てば上がっているため、落ちたときこそチャンス」(40代/男性)
・「過去の歴史と自身の失敗から、下落時に購入すれば、利益が確保出来ることを理解しているから」(50代/男性)
などの回答が寄せられました。
 
  • 今の状況を乗り越えるコツは、攻めの投資にあり
今回の調査で、新型コロナウイルスによる投資家への影響が明らかになりました。
新型コロナウイルスは様々な投資商品に影響を及ぼし、投資活動や行動が変化したという方も多いのではないでしょうか?

そのような時に、ポイ活や副業を始めるというのも一つの手段であることが判明しました。

しかし、投資自体はストップせず、今の投資先や投資商品を見直してみるのが良いのかもしれません。

過度に悲観的にならず、このような時こそ冷静に考え、この状況でも価値があると思う企業や商品に今のうちから投資しておくことが重要と言えそうです。
こんな今こそ、投資のチャンスだと捉え新たな投資先を開拓していきましょう。

新型コロナウイルスで起きた状況を乗り越えるコツは、攻めの投資にあるのかもしれません。
 
  • 新しい投資先にはJSKパートナーズ株式会社が組成募集するファンドがオススメ!

新たな投資先を探している投資家にオススメなのが、JSKパートナーズ株式会社http://www.jskpartners.com/)が組成募集と運営をサポートする株式会社​PMGサービスが営業者となるファンドです。
 

PMGサービスの特徴として、利益配当利回り15%目標と高利回りが期待できます。

投資ファンドの平均的年利は3%〜4%前後と言われている中で、PMGサービスでは高めに設定されています。

PMGサービスは、金銭債権の売買事業(ファクタリングサービス)への投資を目的としています。

ファクタリングとは、中小企業の資金調達手法です。
銀行の貸し渋りが日本の社会問題となっている状況の現在で、資金調達を求める企業が後を絶ちません。
ファクタリング事業はますます活況となるため、高い利回りの投資活動が期待できます。

JSKパートナーズ株式会社が提供するPMGサービスの特徴

5つの安心要素
安定性⇒実績豊富なピーエムジー株式会社との共同スキーム
堅実性⇒創業以来40本のファンド立ち上げ実績
信頼性⇒開始時にファンド組成関係者から100口を超える投資参加
厳格性⇒ファンド運用を成功させるための2段階審査体制
透明性⇒出資者にはいつでも運用状況を開示

新たな投資先をお探しの方はぜひ、PMGサービスでの投資を検討してみてはいかがでしょうか?

■JSKパートナーズ株式会社:http://www.jskpartners.com/
■TEL:03-5272-3563
■お問い合わせ:info@jskpartners.com


調査概要:新型コロナウイルスと投資に関する調査
【調査期間】2020年5月8日(金)〜2020年5月10日(日)
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,069人
【調査対象】投資家
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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