『日本経済新聞 電子版』、会員数が250万人に

スマホ・タブレットの利用増加、女性や若者に読者広がる

日本経済新聞社（本社:東京都千代田区、代表取締役社長:喜多恒雄）が発行する『日本経済新聞 電子版』の登録会員数(有料・無料登録の総数*[1] )が250万人を超えました。日経電子版は2010年3月の創刊以来、コンテンツを充実させるとともに、使いやすさを改善してきました。最近ではスマートフォンやタブレットを利用する人が増え、女性や20-30代の若者層にも読者が広がっています。日経電子版は今後もサービスを進化させ、価値ある情報を、より使いやすい形で皆さまにお届けします。

2014年12月1日現在、日経電子版の登録会員数は250万人超。このうち、有料会員は38万人にのぼります。電子版の１日あたりの記事数は約900本と、紙の朝刊・夕刊の3倍。紙と同様の朝刊・夕刊に加え、24時間ニュースを伝える速報、ニュースの背景を詳しく解説した記事、株式市場や企業業績の最新データなど、電子版ならではのコンテンツを配信してきました。カバーする範囲も経済・ビジネス分野のニュース、資産運用に役立つノウハウのほか、暮らしを豊かにする医療・健康関連、アートなど、幅広い分野にわたります。

場所や時間を問わず利用できる、スマートフォンなどモバイル端末の普及が電子版会員の裾野を広げています。有料会員の場合、スマホでの閲覧は73.9%とパソコン(64.7%)を超えています*[2]。 スマホやタブレット向けに読みやすく表示した「日本経済新聞 電子版」アプリ、新聞紙面をめくるように読める「紙面ビューアー」アプリと、スマホ・タブレット画面で読みやすいウェブサイト「電子版モバイル」「日経電子版 マーケット」などがご好評を頂いています。

女性と若者を中心に読者層も広がっています。女性会員の比率は創刊当初、10％程度でしたが、11月現在で17.9%まで上昇しました。20～30歳代の若者層も、当初の28％から現在は35.4％になりました。女性の暮らしや仕事に役立つ「ウーマン」コーナーや、就職活動・スキルアップに関する読み物が人気を集めています。

日経電子版は、絶えずサービスの改善を続けています。2014年は3月には利用者が個人別に、気になる連載やコラム、キーワードや保存した記事を一覧でき、関連が深い記事が自動で表示される「Myニュース」を開始。8月には話題のテーマ別に、関連ニュースをわかりやすくまとめた「超サクッ！ニュースまとめ」を始めました。9月には専門紙も含めた日経のコンテンツをビジネスパーソン向けに再編集したスマートフォンアプリ「Niid」をスタート。10月には映像ページを刷新し、閲覧しやすくしました。

2015年は初頭にも、インターネット上に文書や写真などを保存・共有するサービスを提供する米エバーノートと連携し、エバーノートと『日本経済新聞 電子版』の双方のサービス上で、キーワードや文脈にマッチしたコンテンツをタイムリーに自動配信する機能を提供します。ウェブサイトやアプリもより使いやすく、刷新する予定です。日経電子版は読者のニーズに応え、今後も進化を続けます。

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*[1]日経電子版には「有料会員」と「無料登録会員」の2つの会員種別があります。無料登録会員の方も日経の独自ニュースなど、有料会員限定の記事をお読みいただけますが、月10本までとなっています。
*[2] 2014年10月時点。1人で複数利用しているため、合計は100%になりません。