研究施設の内装工事に、BIM活用によるプレカット施工を導入。現場施工時間が最大20％削減（野原ホールディングス×東亜建設工業）

～現場従事者不足と生産性向上、環境負荷低減にBIM活用効果を実証～

野原グループ株式会社

2023年6月13日 11時00分

建設DXに取り組む野原グループの野原ホールディングス株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長：野原弘輔）は、東亜建設工業株式会社（所在地：東京都新宿区、代表取締役社長　早川毅）と、研究施設の増築工事において、施工フェーズでのBIM活用による乾式壁のプレカット施工を導入し、現場施工の効率化（作業時間の短縮）と二酸化炭素・現場廃棄物量の削減効果を共同実証しました。

内装工事は、建設プロジェクトの全体工期の終盤に行われる専門工事です。壁や天井下地、石膏ボード、仕上げ、設備工事等と工種は多岐にわたり、現場従事者も工種ごとに入れ替わり、非常に人数が多いのが特徴です。

野原ホールディングスと東亜建設工業は、実証結果から、内装工事（乾式壁）へのBIM活用が、二酸化炭素排出量削減・現場廃棄物量の減少と、現場施工時間の短縮による生産性向上に効果があり、技能工不足への有効な解決策となりえることを確認しました（実証結果の詳細は次頁）。一方で、施工BIMの体制・フロー、施工箇所ごとの最適なプレカットと作業効率のバランス等については課題も明確になりました。

■左：BIM上での割付_赤枠：プレカット材、赤枠上部：定尺材 ■右：現場施工の様子_下部にプレカット材（赤線部分）、上部に定尺材を順に貼り付ける。

今後、両社は実証結果と課題を踏まえ、施工フェーズでのBIMの在り方、内装工事と密接に関連する建具工事や設備工事へのBIM展開等について、複数の建物用途での実証により、BIMを活用した、建築主、設計者、元請業者、協力業者までを含むサプライチェーン全体での業務改善、効率化を目指してまいります。

実証概要

実証概要	【研究施設（内装工事）】BIM活用による乾式壁のプレカット施工の導入が及ぼす、現場施工の効率化（作業時間の短縮）と二酸化炭素・現場廃棄物量削減の検証 ※主要BIMソフトはRevit
実施企業	東亜建設工業株式会社、野原ホールディングス株式会社
活用技術	BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp（ビルドアップ）」（野原ホールディングス）の次の技術（サービス）を活用 1.施工BIMから建材パーツレベルまで詳細度を上げる「内装BIM詳細化」 2.パーツレベルのBIMから建材メーカーの加工に繋げる「内装BIM-プレカット加工連動」
期間	2022年3月～2022年12月
実証場所	東亜建設工業株式会社　技術研究開発センター　第二実験棟　2階の特定エリア
実証項目	1.施工BIM作成から内装詳細BIM作成までの業務フロー試行による次の課題抽出 1)協力会社を含めたBIM作成体制の構築 2)BIMによる情報一元管理、変更管理 2.内装工事/乾式壁施工における、BIMを活用したプレカット施工導入による在来工法との次の比較（注）と課題抽出 1）現場作業の効率化（人工および作業時間の短縮） 2）現場廃棄物量・二酸化炭素排出量の比較【注記】実証場所が特定階の特定エリアのみのため、施工ｍ数や平米数での仮定を元に比較（現場廃棄物量は過去実績数値からの推定値）

実証結果の概要

■内装割付BIMの画像

今回、野原ホールディングスと東亜建設工業は、東亜建設工業作成の施工BIMから、乾式壁の施工に必要な程度に詳細度をあげた内装施工BIMを野原ホールディングスが作成し、建材（主に軽量鉄骨下地材・石膏ボード）の割付BIM作成、プレカット施工へと展開しました。
BIM活用により自動算出される建材数量およびプレカット寸法等をもとに、建材メーカー工場でプレカットを行い、割付BIMをもとに内装工事会社が施工を実施しました。

主な実証結果　※詳細は別紙参照

【生産性向上】BIM活用プレカット施工により、軽量鉄骨下地材の施工時間は10～20％減少し、石膏ボードの施工時間は1.5～4分/平米の減少を実証でき、現場施工の効率化を確認
【環境負荷軽減】プレカットBIMモデルで建材数量を正確に把握でき、適切な数量の建材発注により、下記削減効果を確認
▼建材に関連する環境負荷軽減▼
【現場廃棄物量】　約36～56％減

【二酸化炭素排出量】　約36～60％減
※上記は、プレカット施工部の工ｍ数や平米数から、実証場所全体をBIMプレカット施工した場合に換算した予測値
【現場の労務安全性】LGS・石膏ボードのプレカット施工により、現場での高速カッター等の使用頻度が減少。その結果、騒音および火花・粉塵発生の抑制、高速カッター・工作用カッターの誤操作による労働災害の防止に効果を確認

「私たちの今が、社会の未来を創る」を体現
（東亜建設工業株式会社経営企画本部DX推進部部長兼DX企画課長中野亘氏）

■東亜建設工業株式会社経営企画本部DX推進部部長兼DX企画課長中野亘氏

自社物件という事で、本案件については様々なチャレンジをさせて頂きました。その一つがBIM活用です。BIMを単なる見える化や施工図化するだけではなく、将来有効にデータベースとして活用できる手法を模索している中、野原ホールディングス様に声を掛けて頂き、今回の実証を行う事が出来ました。

当初は業務効率化だけを期待していましたが、地球環境の改善や安全面にも寄与できる素晴らしい取組みだと改めて気づかされました。

作業員不足が懸念される中、デジタル技術を活用してフロントローディングで出来る事はまだまだ沢山あると感じていますし、今回の実証が将来的に通常フローになればいいと考えています。

BIMについては社内標準化もまだまだ模索中ですが、今回の実証のようにBIMの活用が広がれば、さらにBIM活用に拍車がかかり、当社のコーポレートメッセージの様に、私たちが今やっていることが、建設業の未来を創るという志を体現できたと感じています。

今後も引き続き、野原ホールディングス様と一緒にこのような取組みを継続的かつ積極的に実施できれば幸いです。

関連サイト

本実証の実施物件は、国土交通省令和4年度 BIMを活用した建築生産・維持管理プロセス円滑化モデル事業「パートナー事業者型」として、「鋼製建具生産サプライチェーンにおける生産性向上のためのBIM活用方法の検証」も実施しました。
（実証実施企業：野原ホールディングス、野原産業エンジニアリング、東亜建設工業）
●実証結果（2023/4/18発表）：BIM活用で、スチールドアの見積・作図・製作期間の最大50％削減
<野原ホールディングスWEB> https://nohara-inc.co.jp/news/release/7266/　
<国土交通省WEB> https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/build/jutakukentiku_house_tk_000178.html　
●実証結果の解説（野原ホールディングス建設DX推進統括部 VDC開発センター部長石田渉）

●実証結果の意義（東亜建設工業株式会社経営企画本部DX推進部部長兼DX企画課長中野亘氏）

BIM設計-生産-施工支援プラットフォーム「BuildApp」（ビルドアップ）

「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計積算、生産、流通、施工管理、維持管理の5つのプロセスごとに次工程との連携が容易になるサービス群を整備しています。BIMを起点としたデータが、設計から維持管理までの建設プロセス全体と関係者をつなぎます。
野原ホールディングスは、「BuildApp」をご利用いただくことで、「建設プロセスの断裂の解消とサプライチェーン変革」が実現できると考えています。（サービス群の詳細は、以下のサービスWEBで確認できます。）

【WEB】https://build-app.jp/

【問合せ先】

フォーム入力	https://build-app.jp/contact/
メール	info@build-app.jp
電話	03-6367-1634

野原ホールディングス株式会社について

野原ホールディングスを中心とする野原グループは、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、これまで培ってきた知見をさらに磨き未来につなげていくことで、より一層社会に貢献して参ります。
https://nohara-inc.co.jp