9月13〜14日の2日間、EDGEof TOKYO SHIBUYAで開催された『MEDIA DAY TOKYO 2018』。2日目となった14日は、「ムービー」「ニュービジネス」「エンパワーメント」の3つのテーマで、気鋭のメディア関係者たちによるトークセッションが繰り広げられました。メディアに携わる方は必見の当日の模様をレポートします。

【SESSION 4】Movie
どこでも気軽に動画が見られる時代。分散型メディアが流行る理由

最初のセッションテーマは、「ムービー」。昨今、勢いを増している「動画メディア」について語り合うこのセッションでは、スピーカーとして、C Channel株式会社の取締役CCOである三枝孝臣さん、lute株式会社の代表取締役 五十嵐弘彦さんが登場。モデレーターはPR TIMES,Inc.の千田英史さんが務めました。

まずは、お互いの自己紹介と自社メディアの紹介からセッションがスタート。

C Channelは、日本テレビのプロデューサーだった三枝さんと、LINE株式会社の社長だった森川亮さんが、2015年に共同で立ち上げた女性向けの縦型動画メディア。三枝さんの説明によると、現在はアジアを中心とした9か国で展開しており、ユーザーの90%以上が女性。F1層だけで70%を占めているとのこと。

一方、2017年に設立されたluteは、Instagramのストーリーズを中心に、YouTubeなどでもチャンネル展開を行う動画メディア「lute」を運営。全世界のミレニアル世代にエッジーなコンテンツを届けるべく、音楽やファッションなどのコンテンツを制作、配信しています。会社としてはアーティストのマネジメントや広告代理店業務も行っているそうです。

C Channelとluteの共通点は、ひとつのプラットフォームにこだわらない分散型メディアであること。

その特徴の理由についてお二人に尋ねると、三枝さんは「F1と呼ばれるユーザー属性の方々は、さまざまなメディアから情報を受け取っています。その方たちに、生活に一番身近なかたちで接触するためには、分散型にする必要があった」と答えました。

これに対してluteの五十嵐さんは、「lute」におけるメディアとは、アーティストの魅力を発信し価値を高めるためのショーケースのような存在だと回答。

はじめはミュージックビデオをYouTubeにアップすることからスタートしましたが、世間の動画の視聴環境がモバイルへとシフトしていることをいち早く察知し、利用するプラットフォームを拡大していったそうです。

現在もミレニアム世代が日常的に接しているプラットフォームに対し、最適なコンテンツを届けることに重きを置いているとのこと。

今後も、時代とともに早い速度で移り変わる視聴環境への対応はフレキシブルに行う予定と説明したうえで、「なによりも、アーティストの魅力をしっかり伝えていきたいという意思が前提にある」と語っていました。その強い想いが、結果的に分散型メディアの着想につながっていったと、いまに至るきっかけを明かしました。

ただ、分散型メディアにも課題はあります、それは、プラットフォームごとに視聴の特性が異なること。それぞれに合わせた最適化は一朝一夕でできるものではありません。

C Channelは当初、3分程度の動画配信から始めたそうですが、ユーザーは40〜70秒で離脱する傾向が強かったため、その範囲に収まるように最適化を図ったそうです。

また、テレビは毎分視聴率が出ますが、インターネットの動画は毎秒視聴率がわかることから、現在は「頭3秒が勝負」と考えているとのこと。これまでPDCAを繰り返して蓄積したノウハウを教えてくれました。

このように、C Channelがマスを狙って最適化していったことに対して、luteは各プラットフォームに合わせたコンテンツを配信することと、メディアとしてのブランド力を高めることを重視して最適化しているとのこと。

YouTube用につくったミュージックビデオを例に挙げ、その動画をInstagramやTwitterでアップしてもユーザーに刺さらないケースもあるため、配信する場所との相性を考えてコンテンツを制作、配信していると説明しました。

また「常にアーティストが帰属していて恥ずかしくないよう、メディアのブランディングを大切にしている」と五十嵐さんは言います。たとえばInstagramのストーリーズ機能は画面をタップすることで次の動画に切り替わるため、「動くzine」と捉え、「ページをめくっていく美しさが感じられるようにしている」と、編集におけるこだわりも語ってくれました。

用意されたキーワードのなかから、観客に好きなものを選んでもらったテーマトークでは、「MOCO'Sキッチン」のエピソードが大きな関心を集めました。

「MOCO'Sキッチン」は、料理好きの速水もこみちさんが担当する『ZIP!』（日本テレビ系列）内の料理コーナー。じつは、三枝さんが日本テレビ時代に手がけたことを明かしたうえで、朝の忙しい時間帯でも、イケメンと美味しそうな料理を見れば、心地良い気分で会社に向かえるのではないかと思い、約3分間のコーナーを番組内に差し込んだと経緯を語りました。

世間でもよく知られている通り、速水もこみちさんのオリーブオイルを使った独自の調理法などが注目を浴び、番組は大きな反響を呼びました。放送後のインターネットでの見逃し配信も好評だったことから、「これからはショート動画の時代が来る」と思ったそうです。同時に、「パーソナリティーを出していくことが重要になってくると感じた」と、C Channelの現在のかたちにもつながる、当時の心境を振り返っていました。

いまだ過渡期といえる動画メディアですが、三枝さんは「動画を持ち運べるスマートフォンの登場は、映画、テレビの発明以来のイノベーション」と、その可能性の大きさに言及。

現在は「ギガ制限が敵」と携帯電話の通信制限がハードルになっていることに触れつつ、「これから5Gの時代になって制限が撤廃されれば、ますますスマートフォンでの視聴は広がるはず」と、前向きな展望を語ってくれました。

そして、五十嵐さんは、広告主から「luteと一緒になにかをつくりたい」と思ってもらえるようにブランディングを高め、「音楽業界に新しいビジネスを生み出したい」と意欲的な姿勢を披露。lute設立時からの目標である「アーティストをバックアップすること」に対して、強い気持ちをのぞかせていました。

動画メディア全体のさらなる進化と、ますます期待が膨らむ両メディアの今後の展望を伺ったところで、2日目最初のセッションは終了しました。

【SESSION 5】New Business
簡単には真似できない、新たなビジネスモデルを築くための秘訣

続いてのセッションテーマは「ニュービジネス」。スピーカーにはcakes編集長の大熊信さん、株式会社クラシコム代表取締役の青木耕平さん、株式会社晋遊舎代表取締役社長の西尾崇彦さんの3人を迎え、モデレーターを株式会社インクワイア代表取締役で編集者のモリジュンヤさんが務めました。

それぞれ独自のビジネスモデルによるメディアを運営している3社ですが、まずはその仕組みを説明するところからスタート。

cakesは、多様なクリエイターによるオリジナル記事をはじめ、さまざまな出版社と連携したコンテンツ、計2万本以上を掲載するウェブメディアです。クリエイターと読者を身近に結びつけることを目的としており、一定の範囲までは無料、週150円または月500円で読み放題になる、いわゆるサブスクリプションモデルのサービス。

オリジナル記事に加え、提携する出版社からも記事提供を受けることでコンテンツを充実させていますが、これには出版業界特有の事情が関係していると大熊さんは言います。

出版社の場合、従来は書籍を書店というインフラの店頭に置くことで広告の役割を果たしていました。しかし、cakesのコンテンツとして、書籍の内容を掲載することで、出版社側は告知になると同時に、ロイヤルティーを受け取ることができる。ゆえに、出版社としても記事を提供しやすい環境にあると、独自のビジネスモデルならではの強みを語りました。

西尾さんが代表を務める晋遊舎は、『MONOQLO』『家電批評』『LDK』など、「あらゆる消費行動を批評」する本を中心に発行しています。いずれも広告は入れず、自前で行った商品テストの結果をもとに誌面づくりをしていることが特徴。

ビジネスモデルとしては、本の売上および配信のロイヤルティ、それに加えて編集部が選んだ「ベストバイ」の商品を製造するメーカーに、認証マークを買ってもらうことでも売上を立てているとのことでした。

青木さんが代表を務めるクラシコムが運営する「北欧、暮らしの道具店」は、北欧雑貨のECサイトながら、毎日5本程度の記事がアップされ、メディアとしての側面が強いことでも知られています。

大半のユーザーは買い物ではなく、記事を読むことを目的にサイトを訪れるため、青木さんは「ECサイトとしてはコンバージョンレートが低い」と説明。

一方でメディアとして広告掲載もしており、物流機能を活かした試供品の配布にも対応。会社全体の約25%の収益をメディア事業で稼いでいるそうです。

同じ「メディア」という括りでありながら、まったく異なるビジネスモデルを持った3社ですが、それぞれ自社の強みはどのような点だと考えているのでしょうか。

まず、クラシコムの青木さんが挙げたのは、ECサイト本来の役割である物販でマネタイズできること。一般的なウェブメディアはPVあたりの粗利が1円にも達しないそうですが、「北欧、暮らしの道具店」は物販の売上によりPVあたりの粗利が6円にもなると言います。

仕入れというリスクこそあるものの、ウェブメディアとして捉えた場合の利益率の高さは、はっきりと数字に現れると語りました。

大熊さんはcakesの強みについて、「出版業界との関係性」を挙げます。運営元の株式会社ピースオブケイクは、『もしドラ』などの編集を手がけた加藤貞顕さんが立ち上げており、スタートの時点から出版業界の協力を得られたことが大きかったそうです。

また、出版社のような親会社を持たなかったことや、特定のジャンルに特化しなかったことで、幅広い出版社が入ってきてくれたと成功の要因を分析していました。

西尾さんも、「ジャンルの幅を狭めてしまうと、メディアを大きくするのはなかなか難しいですよね」と、大熊さんの意見に同意。晋遊舎の批評誌も「ジャンルを絞らずにマニアックなものも積極的に取りあげるようにした」ことを成功要因のひとつに挙げました。

だからこそ、いちばんの強みは「他メディアで検索しても出ていない情報が多いこと」。実際の制作についても、「情報量が多いから、テストは本当にめんどうくさい」と語り、簡単には真似できないものをつくっているからこそ、多くの人に支持されているということが伺えました。

そして、新たなビジネスモデルを形成するうえで大切な、人材採用や育成の話も、メディア関係者の関心を集めました。

そのことについて詳しく言及したのは、青木さん。クラシコムでは、あえてメディア未経験者を採用して育てていく方針を取っているとのこと。その理由は、あくまでECサイトであることが影響していると言います。

一般的なメディアは公平で客観的であることが求められますが、「北欧、暮らしの道具店」のスタンスは「店長のおすすめです」という主観の提示を大切にしています。それを実現するためには、経験者に公平性を忘れてもらうよりも、素人を教育していくほうがコスト的にも効率がいいそうです。

さらに、青木さんは「8割は採用で解決し、2割を教育する」と持論を展開します。クラシコムの採用試験では、入社志願者が商品の写真を撮り、決定カットをチョイスする実技審査があるそうです。これを実施することで、「頭のなかにいい画が浮かぶ人かどうかがわかる」とその狙いを説明。

たとえ、はじめは写真が下手であっても、高性能なカメラと日当たりの良いスタジオを与えれば、ある程度のクオリティは上げられる。

しかし、「頭のなかにあるビジョンを外に出す方法は教えられても、感性自体は教えられない」と、もともとその人が持っているセンスに採用基準の重きを置くことの重要性を話してくれました。

一般的なメディアとは一線を画すビジネスモデルを築き上げた3社ですが、説得力にあふれた話の数々を聞いて、その成功の秘訣に納得した人も多かったのではないでしょうか。質疑応答でも続々と質問が飛び出し、注目度の高さが表れたセッションとなりました。

【SESSION 6】Empowerment
読者の可能性の蓋を開けてあげる。課題解決型メディアの存在意義

2日間の最後を締めくくるセッションテーマは、「エンパワーメント」。スピーカーには、greenz.jp事業統括理事の植原正太郎さん、NPO法人soar代表理事の工藤瑞穂さん、NEUT Magazine編集長の平山潤さんをお迎えして、モデレーターはBUSINESS INSIDER JAPAN編集長の浜田敬子さんが務めました。

「エンパワーメント」とは要約すると、人間が生まれながらに持つ力を信じて、自己を否定する影響を取り除き、誰もが持っている個性を引き出すこと。スピーカーの三人は、いずれも社会的な問題に焦点を当てたメディアを運営しており、まずは自己紹介として各メディアのプレゼンテーションが行われました。

greenz.jpは環境問題を中心としたウェブメディアとしてスタートしました。現在は街づくりや子育てなど、社会課題にチャレンジする人を取材し、応援するメディアとして、年間で約300本の記事を掲載しているとのこと。同時に、精力的にイベントやワークショップを開催しているため、読者に寄り添うメディアとして知られています。

ちなみに、植原さんが、greenz.jpに入社したのは、学生時代にインターンとして参加したのがきっかけ。greenz.jpでは、植原さんのように、インターンプログラムやイベントに参加した読者が、いつの間にかgreenz.jpをつくる仲間として深く関わっていくケースも多いそうです。読者にとって、居心地の良いコミュニティづくりを追求しているからこその好循環を明かしてくれました。

soarは、インターネットを使って困難がある人をサポートするNPOで、同名のウェブメディアも運営しています。「人の可能性が広がる瞬間を捉えるウェブメディア」をコンセプトに、障がい者、LGBT、外国人などに対して「可能性の蓋を開けてあげるような活動を紹介していきたい」と工藤さんは言います。

実際、自分が抱える問題を検索してsoarに辿り着き、「やっと私と同じ人に巡り会えた」と感想を寄せる読者も多いとのこと。soarでは、月1,000円からの寄付を受け付けており、現在は450名の寄付会員がいるそうです。多くの人たちがsoarに賛同し、心の拠り所として信頼していることが伺えました。

HEAPS.株式会社が運営するNEUT Magazineは、「既存の価値観に縛られずに生きるための選択肢」を届けるウェブメディア「Be inspired!」が、10月1日にリニューアルしたもの。メディア名の「NEUT（ニュート）」はニュートラルに由来しており、その名の通り、偏らない視点の記事をつくることが編集方針。「選択肢」をキーワードに、人にフォーカスした記事で多くの社会問題を扱っています。

平山さんは、「（人生において）好きな選択肢を選びたくても選べない人がたくさんいます。だからこそ、なんらかの自分なりの答えを見つけた人たちのストーリーを紹介していくことで、読者に選択肢のヒントを与えるメディアになりたい」と、目指すべきメディア像を力説していました。

三人が自社メディアについて熱弁したあと、浜田さんが提示した質問に沿って進行。まずは、「自分たちが大事だと思っている情報を読者に届けるために工夫していることは？」という問いが投げかけられました。

これに対して植原さんは、「社会がより良くなるための問題提起や、誰もが疑問に思っているような、いい問いを投げかけている記事は、読まれる傾向にある」と分析。そのため、「今後、greenz.jpでは問いから始まる記事づくりにチャレンジしていきたいと回答しました。

次に工藤さんは、「他人事だったものが自分事になるのは友達になった瞬間」という自身の体験から、「読者が友達を紹介された気持ちになる記事」の制作を心がけていると語りました。

そして平山さんは、読んでいる途中で読者が離脱しないように、難しい言葉は避けているとのこと。それに加えて、ファッションや音楽など、カルチャー感度の高い人たちが社会問題を考えるきっかけになればという思いから、フィルムカメラで撮るなど、ビジュアルの見え方にはこだわっている、という話をしてくれました。

続いての問いは、「課題解決型のメディアとして、読者が偏ってしまわないか」という疑問。

この問いに対して平山さんは、むしろ「社会問題って、つまらなそう」というイメージを持っている方に、見てもらえるような、間口の広い記事づくりをしているため、読者をなるべく絞らないようにしていると回答。間口を狭めないことで、「多くの人が社会問題に興味を持つきっかけづくりをしたい」と言っていました。

また、工藤さんは検索で見つけてくる人の助けになることが大切で、「究極的にはsoarと認識されなくてもいい」と、自社メディアの存在意義を話します。

植原さんも、「そもそもPVをあまり追っていない」と工藤さんの意見に同調。目的は実際に社会をつくる人を増やすことであると言います。あくまで記事は入口であり、その後にそれぞれの読者が自分の進むべき道を見つけられるかが大事だと語っていました。

そして最後の問いは、「自社メディアを継続していくためのハードルはなにか」。

10年以上続いているgreenz.jpは、「関わるメンバーのチャレンジを、greenz.jpを通して実現できるような組織でありたい」と前提したうえで「メンバー一人ひとりの個性を尊重するためにも、自分の意思を伝えやすい組織であり続けることが重要」とのこと。それこそが「人に寄り添うメディア」としての信用につながっていくと語っていました。

続いてNEUT Magazineが抱える現在の課題として平山さんが挙げたのは、マネタイズの難しさ。いまは出資のみによって運営されているため、資金面での大変さがいちばんの課題であると明かしてくれました。

soarの工藤さんも、自己資金でメディアを立ち上げ、初期の運用をするなど資金面で苦労した話を明かしつつも、「お金はみんなでがんばればなんとかなる」と持論を展開。それよりも「目的のために自分たちを犠牲にするのではなく、まずは運営する私たち自身が健やかにいられることがメディアを継続していくうえでは大事である」と、soarらしい想いを語っていました。

それぞれのメディアによる課題とメディアのあり方を語り合ったところで、最後のセッションが終わり、『MEDIA DAY TOKYO 2018』は幕を閉じました

「ムービー」「ニュービジネス」「エンパワーメント」の3つがテーマとなった2日目は、メディアの新たな可能性について、多くのヒントが得られるセッションとなりました。登壇者たちの自社メディアに対する強い想いを感じる場面も目立ち、その情熱や覚悟に心を動かされた人も多かったのではないでしょうか。

2日間に渡り、6つのセッションで22人のスピーカーとモデレーターによる意見が飛び交った『MEDIA DAY TOKYO 2018』。

どのような情報を、どのようなかたちで届けるのか。同じ「メディア」でもスタンスはそれぞれであるということを、あらためて気づかされました。

これもメディア関係者がメディア関係者を前に話をするという「メディアの祭典」だからこそ。時代の進化とともに多様化するメディアのいまが凝縮された2日間でした。