米調査会社が認めるDSPとDMPのグローバルリーダー、メデイアマスが日本のビジネスを強化

日本法人新代表に富松敬一朗を任命

プログラマティック広告のプラットフォームをマーケターに提供する独立系企業、MediaMath（読み方：メディアマス、本社：米ニューヨーク）は、日本ビジネスを強化します。

 MediaMathは、DSP（Demand-Side Platform）とDMP（Data Management Platform）などを内包したプログラマティック広告配信プラットフォーム「Terminal One Marketing Operating System」を、広告主マーケターや広告代理店に提供しています。デジタルのマーケティング活動全体を統括するオペレーションシステムとして、データを可視化して効率的かつ効果的に広告を配信できます。プラットフォームを利用する広告主はP&G、楽天など大手企業が中心です。米調査会社のフォレスターリサーチが2017第2四半期に発表したレポート「The Forrester Wave™: Omnichannel Demand-Side Platform, Q2 2017」と「The Forrester Wave™: Data Management Platform, Q2 2017」では、MediaMathのDSPとDMPそれぞれを「リーダー」に位置づけるなど、MediaMathはプログラマティック広告の分野においてグローバルリーダーとしての地位を確立しています（英文レポートダウンロードhttp://www.mediamath.com/forrester-wave-dmp-dsp-report/）。

 

プログラマティック広告市場は近年、グローバルでも日本でも著しい伸びを見せています。米調査会社のMagnaの最新のレポートでは、プログラマティック広告費（プログラマティックな手法を取り入れたvideo adとnon-social display adの広告費と定義）は、グローバルは前年比27%増の187億米ドル、日本は前年比34%増の13億米ドル（世界3位）であると発表しています。さらに同レポートでは、日本のプログラマティック広告費は2017年から2020年にかけて毎年16-17%成長していくと予測しています。

なおMediaMathは2014年に日本法人、MediaMath株式会社（本社：東京都品川区）を設立し、日本市場に進出しました。このたび日本市場のさらなるビジネス拡大を目指して、日本法人代表に富松敬一朗が就任しました。富松はP&Gでキャリアをスタートし、Citi、GE、20世紀フォックス映画社、Googleでマーケティング、営業責任者を担当しました。その後、英国Group IMD、インドのビズリーといったIT企業の日本法人設立に尽力しました。MediaMath入社直前は、英国パフォーム・メディア日本法人代表を務めました。

MediaMathのアジア太平洋地域担当マネージングディレクター、ラフール・ヴァスデヴ（Rahul Vasudev）は、次のように述べています。「MediaMathは、日本を重要市場のひとつと位置付けています。近年、プログラマティック広告を採用する日本の広告主が拡大する中、富松の就任が日本のプログラマティック広告市場のさらなる発展に寄与することを願っております」。

富松は次のように述べています。「プログラマティック広告の分野において、DSPとDMPのグローバルリーダーとしての地位を確立しているMediaMathの一員になることができ大変嬉しく思います。これまでの経験をいかして、日本市場でのMediaMathのプレゼンスを強化し、クライアントのさらなる開拓に努めるべく日本チームを牽引していきます」。

                                                                                                                                           以上


​■MediaMathについて
MediaMathは2007年に最初の広告配信プラットフォーム(DSP)を発表し、チャネル、フォーマット、デバイスそれぞれに対応したプログラマティック・マーケティングサービスを、幅広い業界のブランドや上場企業、および広告代理店に提供しています。広告配信プラットフォームは最新の機械学習アルゴリズムを搭載しており、チャネルの購入、システムの最適化、レポートの確認をリアルタイムでできます。マーケターはチャネルに関わらず、ファーストパーティー、セカンドパーティー、サードパーティーの各データと、数兆ものデジタルインプレッションへのアクセスが可能です。マーケターはMediaMathのテクノロジーをより簡単に活用できるよう、各種サポートやトレーニングを受けることも可能です。なおMediaMathは、現在世界に15の支局と700名の従業員を有しています。

■MediaMath　公式サイト
ホームページhttp://www.mediamath.com/jp/
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