企業に『今』必要なのは社員の健康！！フィットネスから企業全体を健康に導く「Journey Fitness」を本格始動！！
コロナ禍の「今」だからこそ取り組むべき健康経営
去年から続くコロナ禍、そして「人生100年時代」と言われるようになった昨今で必要なもの、それは「なに不自由なく人生を楽しむ自分自身の身体」。
本サービスは「健康経営優良法人認定制度」に認定されるような健康経営の一環として運動面や食事面、そして姿勢改善等から社員の健康の維持増進・職場環境改善を計り、企業イメージアップ、人材確保、業績アップをサポートするサービスです。
健康経営アドバイザー/健康マスター検定エキスパートを有しているからこそ実現できるフィットネスを活用した健康経営サポートをしている株式会社Journey to Wellness(本社：東京都中野区、代表取締役：齋藤 涼太、以下 当社)は、オンライン型・企業への訪問型の両軸から企業フィットネスを取り入れられる「Journey Fitness」を2021年10月より本格始動しました。
10月中にお問い合わせ頂いた企業様は本サービス価格より20％OFFでご利用可能！！
▼「Journey Fitness」
https://journeytowellness.jp/service/
本サービスは「健康経営優良法人認定制度」に認定されるような健康経営の一環として運動面や食事面、そして姿勢改善等から社員の健康の維持増進・職場環境改善を計り、企業イメージアップ、人材確保、業績アップをサポートするサービスです。
健康経営アドバイザー/健康マスター検定エキスパートを有しているからこそ実現できるフィットネスを活用した健康経営サポートをしている株式会社Journey to Wellness(本社：東京都中野区、代表取締役：齋藤 涼太、以下 当社)は、オンライン型・企業への訪問型の両軸から企業フィットネスを取り入れられる「Journey Fitness」を2021年10月より本格始動しました。
10月中にお問い合わせ頂いた企業様は本サービス価格より20％OFFでご利用可能！！
▼「Journey Fitness」
https://journeytowellness.jp/service/
■サービス提供の背景
最初のきっかけはクライアント様の多くが「会社の人たちはテレワークになって身体を動かす機会がなくなって太ってきているみたい」と口を揃えて言っていたことでした。
さらにテレワークでは外部との隔離によって起こる人とのコミュニケーションの減少で精神的にも「健康」とはかけ離れてしまいます。
WHOは
「健康とは肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態であり単に疾病または病弱の存在しないことではない」
と定義しているほどです。
実際に調べてみると2020年9月に出された経済産業省のヘルスケア産業課の報告書の中に下図のような調査結果がありました。
体重増加は糖尿病、心疾患、脳血管疾患などのリスクを高めるのに加えて、コロナ禍では感染リスクや重症化リスクまた精神疾患のリスクという観点でも早期に解決すべき課題の一つということがわかります。
もう一つとしては日本の「高齢化問題」にあります。
2019年10月1日時点の日本の人口が1億2,617万人に対して65歳以上人口は、
3,589万人と総人口に占める65歳以上人口の割合（高齢化率）は28.4％にも上っております。
下図の通りこの高齢化というのは今後も伸び続けて2065年の高齢化率は「38.4%」にもなります。
現在「人生100年時代」と呼ばれる世の中だからこそ、ただ生きるだけではなく自身の足で自立して生活するということ、それと同時に企業での働く期間が長くなってきます。
そこで大切になってくるのが、いつまでも元気でいられるための「運動習慣」です。
「運動習慣」をつけることで生活習慣病予防や心疾患、脳血管疾患のリスク低減、そして幸せホルモン（ドーパミン・セロトニン・オキシトシン）の分泌によって気持ちが前向きになるという効果もあります。
これはここからさらに高齢化社会に向かっていく日本にとっては必要不可欠なものだと当社は捉えております。
■サービスの特徴
１．企業への訪問型サービス
毎月何回か導入企業様に訪問させて頂きます。
そこで会議室や小スペースをお借りしてグループレッスン・マッサージ・食事相談を行い、運動不足の解消やデスクワークによる肩こり腰痛などの解消、そして日々の食生活の改善を図っております。
２．オンラインサービス
テレワークの普及により全社員が出社することが少なくなってきているため当社ではテレワークの方にも向けてオンライントレーニングを実施しております。
マンツーマンでもグループレッスンでも対応しているためテレワーク中でも人とのコミュニケーションが取れますし、なおかつ運動不足解消に繋がります。
３．導入企業様近隣の飲食店リサーチ
トレーナー目線、そして「健康面」を考慮した飲食店をリサーチしリストアップ致します。単に「糖質が少ない」「高タンパク」だけではなくトータルバランスを考えた飲食店のリストアップ、さらには飲食店のおすすめメニューも記載しております。これはまだどこもやられていないような新しいサービスで本サービスの大きな特徴の一つです。
■導入企業のメリット
１．社員の健康維持増進による生産性の向上
社員の多くは身体的もしく精神的に何らかの不調を抱えながら仕事をしています。
例えば、疲労感、腰痛や頭痛や肩こり、精神的なもので言えば鬱や人間関係やネガティブ思考など。これらを抱えながら仕事をすると一人一人の生産性は下降を辿る一方です。
このように出社しているにも関わらず心身の健康の問題でパフォーマンスが上がらない状態をプレゼンティズムと言います。
このプレゼンティズムを当社のサービスで解消することによって生産性の向上を図ることができます。
２．企業イメージアップによる人材確保
企業にとって優秀な人材確保は必要不可欠。福利厚生の一つに「健康に関する」サービスがあれば社員を大切にしている企業だと思われやすいです。
経済産業省が創設した「健康経営優良法人認定制度」に認定されれば健康経営の「見える化」によってより企業イメージのアップが見込めます。社員の健康を追求するということは労働環境の見直しも同時にしていかないといけないため、離職率の低下にも繋がります。
さらに就活生やその親御さんは企業を選ぶ上でどちらも「従業員の健康や働き方に考慮している」という項目を重要視しているのが下図でもわかります。
３コスト削減
健康経営に積極的な企業とあまりそうではない企業での社員一人当たりに対する年間医療費の差はなんと約23,000円と言われています。これは企業にとってはとても大きいです。
さらにこの医療費の多くが生活習慣の悪化から来る生活習慣病によるものがほとんどです。会社の取り組みによって社員の生活習慣を変えることによって医療費の削減を見込めますし、上記の企業イメージアップにより採用コストの削減も見込めます。
また下記の図では健康関連リスクが低リスクと判定された組織と高リスクと判定された組織では健康関連費用が1.4倍の差となっており、低リスク組織での健康関連コストが1人当たり60万円程度なのに対して、高リスク組織では健康関連コストが90万円程度。
つまり社員が健康になることによって１人当たりで30万円の損失を削減できると言えます。
なお、ここで言うコストとは、医療費、プレゼンティズム、および、アブセンティズム（病気・体調不良による欠勤（長期療養）している状態）による生産性損失のことを表しています。
従業員の健康推進導入をいち早く取り入れた海外自動車メーカのロールスロイス社を例にすると、欠勤対策に3年間臨んだ結果16億円の節約効果があったと報告されているのがあるほどです。
■導入企業の声
（IT系A社）
業務内容：システム運用・開発・ヘルプデスク
創業してまだ1年ですが、少ない人数ながらも会社が軌道に乗り始めたので「健康経営」を取り入れていこうと考えました。
きっかけは、売上を上げている一方で従業員の体調不良や体型の変化があったこと。会社として何かしてあげたいと思った時にこちらのサービスを見つけました。
現在、週1回会社に来ていただき、オフィスでもできる簡単な運動とストレッチの指導をしてもらってます。さらには個別に食事のアドバイスを頂いたり、
1回3時間の中でマッサージまでしてもらえて至れり尽くせり。
朝から晩までデスクワークのため、全員が肩こりや腰痛を持っていましたが、一人一人に家でもできる姿勢改善メニューをご提案頂いたおかげで「以前よりも肩こりや腰痛がなくなった」と好評です。何より、体の不調が軽減された分仕事に集中できるようになり、作業効率の向上を実感しています。
（アパレル系B社）
業務内容：デザイン・事務・接客・撮影など
従業員は少ないのですが、外部に頼ることなく従業員がモデルとなって自社アパレル商品の撮影を行っていました。
ただ、代表含め社員も普段からそこまで食生活に気を遣っておらず、運動習慣もなかったため、今後撮影に支障が出ないよう今回のサービスを取り入れました。
今のところほぼ全員が週1回のトレーニングを受けていて、月に数回会社に来てくださった時にみんなで簡単なトレーニングをしたり、食事のアドバイスをしてもらっています。
体型維持はもちろんのこと、姿勢改善も見られ、以前よりも格段に服を着こなせるようになりました。
また、運動が良いリフレッシュになり、会社に活気も出て、集中して撮影に臨めるようになりました。
■お問い合わせ
・下記URLよりお問い合わせください。
>>>https://journeytowellness.jp/contact/
※当社を知ったきっかけ（媒体など）を明記の上お問い合わせください。
・キャンペーン期間：10月中
・キャンペーン内容：本サービス価格より20％OFF
まずは詳細だけでも聞きたいという企業様もお気軽にお問い合わせください。
■会社概要
商号 ： 株式会社Journey to Wellness
代表者 ： 代表取締役 齋藤 涼太
所在地 ： 〒164-0003 東京都中野区東中野4-8-1
設立 ： 2021年7月
事業内容： 企業への健康経営事業、トレーニング指導、トレーナー育成、フィットネスイベントの開催、フィットネス機材の販売
URL ： https://journeytowellness.jp/
最初のきっかけはクライアント様の多くが「会社の人たちはテレワークになって身体を動かす機会がなくなって太ってきているみたい」と口を揃えて言っていたことでした。
さらにテレワークでは外部との隔離によって起こる人とのコミュニケーションの減少で精神的にも「健康」とはかけ離れてしまいます。
WHOは
「健康とは肉体的、精神的及び社会的に完全に良好な状態であり単に疾病または病弱の存在しないことではない」
と定義しているほどです。
実際に調べてみると2020年9月に出された経済産業省のヘルスケア産業課の報告書の中に下図のような調査結果がありました。
体重増加は糖尿病、心疾患、脳血管疾患などのリスクを高めるのに加えて、コロナ禍では感染リスクや重症化リスクまた精神疾患のリスクという観点でも早期に解決すべき課題の一つということがわかります。
もう一つとしては日本の「高齢化問題」にあります。
2019年10月1日時点の日本の人口が1億2,617万人に対して65歳以上人口は、
3,589万人と総人口に占める65歳以上人口の割合（高齢化率）は28.4％にも上っております。
下図の通りこの高齢化というのは今後も伸び続けて2065年の高齢化率は「38.4%」にもなります。
現在「人生100年時代」と呼ばれる世の中だからこそ、ただ生きるだけではなく自身の足で自立して生活するということ、それと同時に企業での働く期間が長くなってきます。
そこで大切になってくるのが、いつまでも元気でいられるための「運動習慣」です。
「運動習慣」をつけることで生活習慣病予防や心疾患、脳血管疾患のリスク低減、そして幸せホルモン（ドーパミン・セロトニン・オキシトシン）の分泌によって気持ちが前向きになるという効果もあります。
これはここからさらに高齢化社会に向かっていく日本にとっては必要不可欠なものだと当社は捉えております。
■サービスの特徴
１．企業への訪問型サービス
毎月何回か導入企業様に訪問させて頂きます。
そこで会議室や小スペースをお借りしてグループレッスン・マッサージ・食事相談を行い、運動不足の解消やデスクワークによる肩こり腰痛などの解消、そして日々の食生活の改善を図っております。
２．オンラインサービス
テレワークの普及により全社員が出社することが少なくなってきているため当社ではテレワークの方にも向けてオンライントレーニングを実施しております。
マンツーマンでもグループレッスンでも対応しているためテレワーク中でも人とのコミュニケーションが取れますし、なおかつ運動不足解消に繋がります。
３．導入企業様近隣の飲食店リサーチ
トレーナー目線、そして「健康面」を考慮した飲食店をリサーチしリストアップ致します。単に「糖質が少ない」「高タンパク」だけではなくトータルバランスを考えた飲食店のリストアップ、さらには飲食店のおすすめメニューも記載しております。これはまだどこもやられていないような新しいサービスで本サービスの大きな特徴の一つです。
■導入企業のメリット
１．社員の健康維持増進による生産性の向上
社員の多くは身体的もしく精神的に何らかの不調を抱えながら仕事をしています。
例えば、疲労感、腰痛や頭痛や肩こり、精神的なもので言えば鬱や人間関係やネガティブ思考など。これらを抱えながら仕事をすると一人一人の生産性は下降を辿る一方です。
このように出社しているにも関わらず心身の健康の問題でパフォーマンスが上がらない状態をプレゼンティズムと言います。
このプレゼンティズムを当社のサービスで解消することによって生産性の向上を図ることができます。
２．企業イメージアップによる人材確保
企業にとって優秀な人材確保は必要不可欠。福利厚生の一つに「健康に関する」サービスがあれば社員を大切にしている企業だと思われやすいです。
経済産業省が創設した「健康経営優良法人認定制度」に認定されれば健康経営の「見える化」によってより企業イメージのアップが見込めます。社員の健康を追求するということは労働環境の見直しも同時にしていかないといけないため、離職率の低下にも繋がります。
さらに就活生やその親御さんは企業を選ぶ上でどちらも「従業員の健康や働き方に考慮している」という項目を重要視しているのが下図でもわかります。
３コスト削減
健康経営に積極的な企業とあまりそうではない企業での社員一人当たりに対する年間医療費の差はなんと約23,000円と言われています。これは企業にとってはとても大きいです。
さらにこの医療費の多くが生活習慣の悪化から来る生活習慣病によるものがほとんどです。会社の取り組みによって社員の生活習慣を変えることによって医療費の削減を見込めますし、上記の企業イメージアップにより採用コストの削減も見込めます。
また下記の図では健康関連リスクが低リスクと判定された組織と高リスクと判定された組織では健康関連費用が1.4倍の差となっており、低リスク組織での健康関連コストが1人当たり60万円程度なのに対して、高リスク組織では健康関連コストが90万円程度。
つまり社員が健康になることによって１人当たりで30万円の損失を削減できると言えます。
なお、ここで言うコストとは、医療費、プレゼンティズム、および、アブセンティズム（病気・体調不良による欠勤（長期療養）している状態）による生産性損失のことを表しています。
従業員の健康推進導入をいち早く取り入れた海外自動車メーカのロールスロイス社を例にすると、欠勤対策に3年間臨んだ結果16億円の節約効果があったと報告されているのがあるほどです。
■導入企業の声
（IT系A社）
業務内容：システム運用・開発・ヘルプデスク
創業してまだ1年ですが、少ない人数ながらも会社が軌道に乗り始めたので「健康経営」を取り入れていこうと考えました。
きっかけは、売上を上げている一方で従業員の体調不良や体型の変化があったこと。会社として何かしてあげたいと思った時にこちらのサービスを見つけました。
現在、週1回会社に来ていただき、オフィスでもできる簡単な運動とストレッチの指導をしてもらってます。さらには個別に食事のアドバイスを頂いたり、
1回3時間の中でマッサージまでしてもらえて至れり尽くせり。
朝から晩までデスクワークのため、全員が肩こりや腰痛を持っていましたが、一人一人に家でもできる姿勢改善メニューをご提案頂いたおかげで「以前よりも肩こりや腰痛がなくなった」と好評です。何より、体の不調が軽減された分仕事に集中できるようになり、作業効率の向上を実感しています。
（アパレル系B社）
業務内容：デザイン・事務・接客・撮影など
従業員は少ないのですが、外部に頼ることなく従業員がモデルとなって自社アパレル商品の撮影を行っていました。
ただ、代表含め社員も普段からそこまで食生活に気を遣っておらず、運動習慣もなかったため、今後撮影に支障が出ないよう今回のサービスを取り入れました。
今のところほぼ全員が週1回のトレーニングを受けていて、月に数回会社に来てくださった時にみんなで簡単なトレーニングをしたり、食事のアドバイスをしてもらっています。
体型維持はもちろんのこと、姿勢改善も見られ、以前よりも格段に服を着こなせるようになりました。
また、運動が良いリフレッシュになり、会社に活気も出て、集中して撮影に臨めるようになりました。
■お問い合わせ
・下記URLよりお問い合わせください。
>>>https://journeytowellness.jp/contact/
※当社を知ったきっかけ（媒体など）を明記の上お問い合わせください。
・キャンペーン期間：10月中
・キャンペーン内容：本サービス価格より20％OFF
まずは詳細だけでも聞きたいという企業様もお気軽にお問い合わせください。
■会社概要
商号 ： 株式会社Journey to Wellness
代表者 ： 代表取締役 齋藤 涼太
所在地 ： 〒164-0003 東京都中野区東中野4-8-1
設立 ： 2021年7月
事業内容： 企業への健康経営事業、トレーニング指導、トレーナー育成、フィットネスイベントの開催、フィットネス機材の販売
URL ： https://journeytowellness.jp/
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
- 種類
- 商品サービス
- ビジネスカテゴリ
- フィットネス・ヘルスケア経営・コンサルティング
- ダウンロード
