47都道府県別に「理想の老後生活」の特徴を集計 老後の備えに必要だと思う資産額、全国平均は「3,150万円」
自身や家族の将来の介護について話し合いをしている人は約1割。理想の老後を迎えるためにも、年末年始の帰省は将来について家族で話し合う機会に！
メットライフ生命：長生き時代の「都道府県あるある」
https://www.metlife.co.jp/changerougo/about/cr_survey/prefectures_2022/
2022年の調査では、「老後の備えに必要だと思う金融資産額」について聞いたところ「3,150万円（全国平均）」という結果になり、昨年よりも約300万円増加しています。将来の自分の介護については約7割が「心配している」と回答した一方で、「自身や家族の介護について話し合いをしている」のは約1割に留まっているという実態が明らかになりました。
長生き時代をポジティブに迎えるため、年末年始の家族で集まる機会に、本調査が将来について話し合うヒントになれば幸いです。
調査レポート：「老後を変える全国47都道府県大調査2022」
https://www.metlife.co.jp/data/changerougo/japanproject/pdf/survey_report_2022.pdf
当社は、長生き時代をいつまでも明るく豊かに生きるヒントを探るために2018 年から毎年、本調査を実施しています。当社はこれからも、人生100年時代に向けて、お客さまがライフデザインを描き、いつまでも自分らしく生きるためのサポートの提供を目指してまいります。
＜参考情報＞
■老後の備えに必要だと思う金融資産額
■47都道府県別「理想の老後生活」の特徴
＜調査監修：若新雄純氏コメント＞
人生は変化に溢れています。その常に起こる変化との対話こそが「ライフデザイン」。
全国47都道府県のそれぞれの特徴が優劣でなく“違い”として表れ、ライフデザインやお金に対する向き合い方も興味深い。
目の前に用意されているライフプランをこなす人生から、何をテーマにして人生をデザインするか、人生そのものを探究し続けることがライフデザインだと考えています。
＜若新雄純（わかしん ゆうじゅん）氏プロフィール＞
株式会社NEWYOUTH 代表取締役
慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任准教授 国立福井大学 産学官連携本部 客員准教授
人・組織・社会における、「創造するコミュニケーション」を研究。日本全国の企業・団体・学校等において実験的な政策や新規事業を多数企画・実施し、ビジネス、人材育成・組織開発、就職・キャリア、生涯学習、学校教育、地域・コミュニティ開発などさまざまな現場でフィールドワークを行う。
調査概要
1. 調査対象：全国47都道府県に在住（調査実査時点）20代～70代の男女、
各都道府県で性・年代別各30人（60～70代は合算）14,100人及び
18～19歳の男女800人（全国を8地域に分け男女人口構成比で割付）、計14,900人
2. 調査方法：インターネット調査
3. 調査数 ：14,900人
4. 調査時期：2022年6月17日（金）～6月20日（月）
※スコアは集計時に各都道府県の性年代の人口動態の構成比に合わせて、ウェイトバック集計を行っています。
※集計データの構成比（％）は小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100％にならない場合があります。
※提示しているスコアについては、四捨五入の関係上、足し引きした場合に数値が増減する場合があります。
※明示している場合を除き、20代～70代を全体として表示していま
メットライフ生命について
メットライフ生命は日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人として お客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、 革新的な商品の提供に努めています。
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