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株式会社エイチシーエル・ジャパン
会社概要

エイチシーエル・ジャパン新社長に 中山 雅之 が就任

株式会社エイチシーエル・ジャパン

東京 – 2022年2月2日 – 大手グローバルテクノロジー企業であるHCL テクノロジーズ (以下、HCL) は本日、日本法人である株式会社エイチシーエル・ジャパンの代表取締役社長に、中山 雅之 (なかやま まさゆき) が就任したことを発表します。 中山はこの新しい職務において今後、お客様のビジネス改革支援を通して、日本市場におけるHCLの飛躍的な成長を実現してまいります。
中山は、IT業界で30年以上の経験を有しており、これまで多様な業種の多くの大企業に対して、ITとビジネス変革の推進に注力してきました。日本IBMでは執行役員を、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズでは副社長を務めました。また、日本郵政では常務執行役グループCIOとして、ビジネス変革をリードした実績があります。

 「HCLは、20年以上にわたって日本市場で事業を展開しています。この場を借りて、長年にわたりエイチシーエル・ジャパンの成長を支えてくださっているお客さまやパートナーの皆さまに心から感謝申し上げます」と、中山は述べます。「HCLのケイパビリティ―をさらに強化し、お客さまのデジタルトランスフォーメーションを成功させるべく、全力で取り組んでまいります。日本では現在、多くの企業がデジタルトランスフォーメーションに取り組んでおり、優秀なIT人材を確保し、最先端の技術を取り入れることが求められています。多くのグローバル大手企業のデジタル化を支援してきたHCLの実績とノウハウをもつエイチシーエル・ジャパンは、日本のお客さまにとっても最適なパートナーになるでしょう。」

 HCLの成長市場担当プレジデントであるSwapan Johriは次のように述べています。
「世界のIT産業に大きな役割を果たしている日本は、HCLにとって重要な戦略的市場です。日本のお客さまとの関係を強化し、ビジネスの成長を推進するリーダーとして中山を迎えることができ、大変嬉しく思っています。彼の豊富な経験と実績は、日本のお客さまのデジタルトランスフォーメーションに大いに貢献すると確信しています。」

■株式会社エイチシーエル・ジャパン 代表取締役社長 中山 雅之 経歴

1985年3月 九州大学経済学部卒業
1985年4月 日本アイ・ビー・エム(株)入社
2007年7月 執行役員 製造企業担当
2011年9月 日本郵政(株)常務執行役 グループCIO
2016年1月 日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ(株)副社長 営業統括
2021年11月 (株)エイチシーエル・ジャパン 代表取締役社長

HCLテクノロジーズについて 
HCLは、次の10年を見据えたテクノロジーを今、ご提供することでグローバル企業のお客さまをご支援します。HCLのMode 1‒2‒3戦略、各業種・分野における深い専門知識、お客様重視の姿勢、そしてideapreneurship™に象徴される起業家精神あふれる社風が、新たな時代に向けた企業への変革を実現いたします。HCLはIT&ビジネスサービス(ITBS)、エンジニアリングR&Dサービス(ERS)、そしてプロダクト&プラットフォーム(P&P)の3つのビジネスラインでサービスと製品を提供しています。
ITBSは、アプリケーション、インフラストラクチャ、デジタルプロセスオペレーション、次世代のデジタルトランスフォーメーションソリューションの分野でサービスをご提供し、グローバル企業のお客様のビジネス変革を実現します。ERSは、エンジニアリングサービス、エンジニアリングソリューションを提供し、お客様の製品開発およびプラットフォームエンジニアリングをあらゆる側面からご支援します。
そしてHCLのP&Pは、グローバルなお客様のテクノロジーや業界固有の要件に対応した、最新のソフトウェア製品を提供します。最先端のコ・イノベーションラボ、グローバルデリバリー能⼒、幅広いグローバルネットワークを活⽤し、HCLは、⾦融、製造、テクノロジー&サービス、通信・メディア、⼩売・消費財、ライフサイエンス&ヘルスケア、公共など様々な業界に向けて包括的なサービスをご提供いたします。HCLは世界トップクラスのテクノロジー企業として、多様性、社会的責任、持続可能性、そして教育に誇りをもって取り組んでいます。2021年12月末までの12ヶ月間における連結売上は約111億8千ドル、従業員数は19万8,000人で、52ヶ国に事業を展開しています。
詳しくは、www.hcltech.com(英語)(https://www.hcltech.com/)をご覧ください。

将来見通しに関する記述 
本リリースには、リスクと不確実性を含む「将来の見通しに関する記述」が含まれています。この記述には、「計画中」、「見込む」、「考える」、「戦略」、「機会」、「予想する」、「期待する」、その他の類似の言葉を含む記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。この記述に関連するリスクや不確定性には、進行中の規制手続きの影響、収入の変動、成長を管理する当社の能力、ITサービス、ビジネスプロセス・アウトソーシング、コンサルティング・サービス分野における激しい競争(当社のコスト優位性に影響するおそれのある要因を含む)、インドにおける賃金上昇、当社のサービス・製品・料金体系に対する顧客の支持、高度な技能を持つ専門職を雇用する当社の能力、買収資産をコスト効果の高い態様で適時に統合する当社の能力、固定価格・固定期間契約における時間・コストの超過、顧客の集中、移民の制限、当社の国際業務管理力、当社の重点領域における技術に対する需要の減少、通信ネットワークの停止、見込みのある買収案件の完了と統合を成功させる当社の能力、当社のブランド開発活動の成功、当社のサービス契約に関する損害賠償責任、当社の戦略的投資先企業・法人の成功、政府による財政的インセンティブの廃止、政治的不安定性、インド国外における資金調達や買収に関する法規制、当社の知的財産の不正使用に関するリスクや不確定性、その他のリスク、不確定性、当業界に影響する経済環境全般が含まれますが、これらに限定されるものでありません。本リリース中の将来見通しに関する記述が将来において正確であると判明する保証はなく、そうした将来見通しに関する記述の発表によって、当社または他者が当社の目標・計画が達成されると表明したものと見なされるべきではありません。本リリース中の将来見通しに関する記述はすべて、現時点で当社の経営陣が入手できた情報に基づいており、当社または代理によって適宜作成される将来見通しに関する記述のいずれについても、当社は更新する義務を負うものではありません。
 

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URL
https://www.hcljapan.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂1-12-32 アーク森ビル32階EAST
電話番号
03-6832-6000
代表者名
中山 雅之
上場
未上場
資本金
2億2000万円
設立
1998年02月
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