女性向け整体師（セラピスト）養成スクールの受講者数が300名を突破！

消費者物価指数が41年ぶりの上げ幅を記録するほどの物価高を背景に、リスキリングで「自分の稼ぎで子どもの学費を賄いたい」女性が急増

女性向け整体師（セラピスト）養成スクールを運営する、AGO global 株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：湯山卓、以下「当社」）は、自社の整体師（セラピスト）養成スクールの受講生が今月、累計300人を突破したことをお知らせします。2000年の開始以来、順調に受講生の数は増えてきたのですが、特に直近１年で急増しています。

300名を突破したことを受け、記念キャンペーンとして「無料相談＆セラピストタイプ診断」（限定30名）を開始します。

• 受講生急増の背景

当社は広告を行わず、基本的にはインスタグラム経由と口コミでの申し込みがほとんどなので、受講生が急増したのは当社が販促施策を強化したためではありません。そこで受講生急増の理由を探るべく、当社では受講生にヒアリングを行いました。すると興味深い事実が浮き彫りとなりました。受講した理由は主に３点に以下の集約できました。

理由1：物価高で将来が不安なので、世帯収入を増やしたい
総務省が発表した4月21日に発表した2022年の消費者物価指数は前年度と比べて3.0%上昇しました。上げ幅の大きさとしては、1981年度以来41年ぶりの大きさです。また、3月の消費者物価指数は、前の年の同じ月に比べ3.1%上昇し、19カ月連続でプラスとなっています。これに現在据え置きとなっている電力の値上げが加われば、家計はさらに圧迫されることになります。

こうした物価高にも関わらず、給与は横ばいのままです。国税庁の国税庁が発表した「令和3年分民間給与実態統計調査」によると、2021年（令和3年）の平均年収は443万円で、対前年比2.4%増となっています。物価高に給与の伸びが追いついていないのが実情なのです。

こうした状況のなかで、「夫の給与が増えなくても、子どもたちを大学まで行かせたい」「自分のお小遣いは自分で稼がなくては」という危機感を抱いている女性が増えているようです。

理由2：収入は増やしたいが、自分のペースで働きたい
当社スクールに通う女性は、30代から40代が中心です。子育てに忙しい世代でもあるので、なかなかフルタイムで働くというわけにもいきません。そこで「整体師」という「手に職」をつければ、自分のペースで働きながら、一般的な会社員の年収も目指すことができます。

理由3：AI（人工知能）時代が到来しても、なくならない仕事に就きたい
「日本の労働人口の49％が人工知能やロボット等で代替可能になる」。野村総研とオックスフォード大学の共同研究として、2015年12月に発表されたレポートは多くの人々に衝撃を与えました。AIの時代が来ても、変わらずに稼げる職に就きたい。そう考えたとき、整体師という仕事は最適です。人の手で施術を行わなくてはならない整体は、人工知能では絶対に代替されないからです。
 

• 整体師養成スクールの概要

・オンラインとリアルを交えた講義
・施術だけではなく、整体院運営に必要な経営ノウハウも指導
・男性より筋力のない女性でも無理なく施術できる整体術を指導
・期間：半年間　料金：88万円（税込）
 

• 「無料相談＆セラピストタイプ診断」の概要

・限定30名
・お申し込みは以下のLINEからとなります
　https://lin.ee/ozBttSG
 

• ゴールデンウィークのリアルの開催予定

5月1日（月）10：00−17：00 場所：当社本社にて
随時、追加開催する可能性もあります
 

• 修了生の例

https://www.agoglobal.co.jp/instructors/

会社概要：AGO global 株式会社
本社：東京都港区北青山３丁目１−６ 316青山 302号室
代表取締役：湯山卓
https://www.agoglobal.co.jp/
 

• 代表：湯山卓の略歴

成城大学を卒業後、新卒で物流大手の近鉄エクスプレスに入社し、その後整体師に転身。近鉄エクスプレス時代に配属されたのは、成田空港に隣接する物流センター。航空便対応なので昼も夜も関係ない勤務シフトで、体調を崩してしまう。そのことをきっかけに整体に通うようになり、徐々に健康を取り戻す。この経験から「自分と同じように体調を崩している人の助けになりたい」と一念発起し、整体師に転身し独立。今では芸能人なども通う「人気整体師」としての地位を確固たるものに。社名に「global」と冠しているのは、世界でもトップクラスの日本人の気遣いやおもてなしを活かし、日本で養成したセラピストが海外で活躍し、『SUSHI（寿司）』『WAGYU（和牛）』のように『SEITAI（整体）』を日本を代表する文化にすることを目指しているため。Forbesでも、その挑戦が紹介される。

Forbesでの紹介記事：
https://forbesjapan.com/articles/detail/61553