移植後患者の健康維持・安全確保の検査技術開発に

１型糖尿病患者・家族支援のＮＰＯ法人から助成

学校法人常翔学園

2024年4月4日 11時30分

摂南大学（学長：久保康之）は、農学部応用生物科学科の井上亮教授が中心となって進める１型糖尿病の根治につながる研究「移植後の患者の健康維持・安全確保のための検査技術の開発」において、全国の１型糖尿病患者・家族を支援している認定ＮＰＯ法人日本ＩＤＤＭネットワーク（理事長：井上龍夫・岩永幸三）から研究助成を受けることが決まりました。４月１１日に贈呈式と記者発表が開かれます。

本件のポイント

●　１型糖尿病根治につながるバイオ人工膵島（すいとう）移植にかかわる研究で助成

●　ブタ病原体に対するヒトの抗体を検査する方法の確立を目指す

●　日本ＩＤＤＭネットワークから１０００万円を助成

　　　　　　　　(画像日本ＩＤＤＭネットワーク提供)

　日本ＩＤＤＭネットワークは今回、“日帰りで受けられる膵島移植”を目指す「バイオ人工膵島移植」の研究４件に合計６０３０万円を助成します。１型糖尿病とは、原因不明で小児期に多く発症し、生涯にわたって毎日４、５回の注射またはポンプによるインスリン補充がないと数日で死に至る難病です。根治には、膵臓移植や膵島移植が保険診療となっていますが、日本では「ドナー（臓器提供者）」が圧倒的に不足しており、無菌室で育てられた医療用のブタの膵島を特殊なカプセルで包んで患者に移植する「バイオ人工膵島移植」が解決方法として考えられています。

　
　今回、本学には１０００万円が助成されます。その他の助成団体は、一般社団法人医療用ブタ開発機構、神戸大学、日本大学です。

　
　井上教授の研究グループは、医療用ブタで感染が懸念されるほとんどの病原体に対する検査系を確立しました。この検査法は、「ＰＣＲ」という病原体そのものを検出する技術で、移植後の感染症モニタリングにも活用できます。しかし、移植後に感染症をモニタリングする際の検査試料の第一候補は血液です。実は血液はＰＣＲによる感染症検査には不向きな試料で、移植したバイオ人工膵島やその近傍臓器に感染した病原体が血液に現れるのは感染後かなり時間が経ってからなのです。一方、感染した病原体に対してヒトの免疫が作る「抗体」なら、病原体そのものよりも早期に血液に現れることが分かっています。そのため、移植後の感染症モニタリングには「抗体」を調べる検査系も必要です。本研究では、ブタ病原体に対するヒトの「抗体」を検査する方法の確立を目指しています。