【新サービス】「専門医によるリモート健康相談」で健康不安解消へ

国内企業社員から旅行者まで対応可能な新サービスを、総医研ホールディングスとMedifellowが発表

株式会社総医研ホールディングス（本社：大阪府豊中市、代表取締役：角田 真佐夫、東証グロース：2385）は、株式会社Medifellow（本社：東京都港区、代表取締役CEO：丹羽崇）との業務提携を発表いたします。この提携により、国内企業の社員から海外からの旅行者まで、幅広い利用者に対応可能な専門医によるリモート健康相談サービスを提供いたします。

 

このサービスは、33診療科に対応する500名以上の専門医が24時間365日、オンラインで健康相談に応じる体制を整え、企業の健康保険組合員を主要な提供先としています。

また海外からの旅行者向けサービスも含まれており、中国をはじめとした訪日観光ビザの緩和措置が進む中で、こうした旅行者の医療不安を解消する準備を進めています。

業務提携の背景

近年、企業における従業員の健康管理の重要性がますます高まる中、健康保険組合を中心に、従業員の健康維持や医療費削減を目的とした新たな取り組みが求められています。また、国際化が進む中で、海外駐在員や旅行者が直面する医療不安を解消するサービスのニーズも増加しています。

さらに、企業価値を高めるためには、従業員の健康を経営戦略に組み込む「健康経営」の推進が不可欠です。健康経営は、従業員の健康維持を通じて生産性を向上させるだけでなく、優秀な人材の採用や定着、医療費負担の軽減にも寄与します。

総医研ホールディングスとMedifellowは、こうした背景を受け、企業や個人に安心して利用いただけるリモート健康相談サービスを共同で提供します。このサービスは、国内外で高品質な医療へのアクセスを促進し、健康経営の推進を支援します。また、医療費適正化の実現にも寄与することを目指しています。

サービスの概要と特徴

1. 専門医による迅速なオンライン健康相談

対応診療科目：全33診療科

登録専門医：500名以上

サービス体制：予約から最短20分で対応可能、24時間365日体制

2. 主要機能

オンライン健康相談：メンタルヘルスを含む幅広い分野に対応

紹介状作成：国内対応はもちろんのこと、英語対応可能で、海外医療機関との連携をサポート

セカンドオピニオン：医療判断に不安がある場合の相談窓口

3. 提供先

日本国内の健保組合加入者、また企業への福利厚生として導入

海外からの旅行者向けサービスも含まれており、現在、中国をはじめとして観光ビザの緩和措置が進む中で、こうした旅行者の医療不安を解消するための準備を進めています。

導入のメリット

• 医療費削減：不要不急の病院受診を防ぎ、医療費の適正化を実現

• 生産性向上：従業員の健康維持を支え、離職防止や業務効率化を促進

• グローバル対応：海外駐在員や旅行者が現地の医療機関に安心してアクセスできる体制を整備

• メンタルヘルスケア：専門医による回数制限のないメンタル相談を提供

今後の展望

株式会社総医研ホールディングスは、本業務提携を通じて、国内外における医療の質向上を目指します。特に、企業の健康経営支援やグローバルな医療環境の整備に注力し、従業員や旅行者にとって安心できる医療サービスを提供していきます。

また、中国をはじめとした海外からの旅行者向けの展開については、2025年中のサービス本格化を目指し、関連企業との連携を強化してまいります。

株式会社総医研ホールディングスについて

株式会社総医研ホールディングス（以下、総医研HD）は、「医科学の研究成果を事業化し、人々の健康で安全な生活の実現に寄与する」ことを理念に掲げ、研究開発から製品化、事業化までを一貫して行うバイオベンチャー企業です。本社を大阪府豊中市に構え、東証グロース市場に上場（証券コード：2385）しています。

総医研HDは、主として健康食品や機能性食品の開発および販売を行う事業、試験受託事業、そして健康経営支援サービスを提供しています。これにより、企業や社会全体のウェルビーイング向上に貢献することを目指しています。また、抗疲労・エビデンス提供を通じて、健康長寿社会の実現に向けたソリューションを提供し続けています。

【会社概要】

• 代表者: 角田 真佐夫

• 所在地: 大阪府豊中市新千里東町1-4-2 千里ライフサイエンスセンター 13階

• URL: https://www.soiken.com/

• 主な事業内容

  • 生体評価システム事業: 健康食品・機能性食品の臨床試験およびデータ解析

  • ヘルスケアサポート事業: 医師と患者をつなぐサービスの提供および健康管理の支援

  • 機能性素材開発事業: 機能性素材の提供および開発

  • 健康補助食品事業: イミダペプチドを主要商品とした健康補助食品の開発および販売

  • 化粧品事業：スキンケア商品を中心とした化粧品の開発および販売