「会社は働く場所であり、病院ではない。」■■企業の深刻なメンタルヘルス問題を解決するサービス『リワーク・トライアル』が大阪（中之島フェスティバルタワー内）で開始■■

メンタルヘルス専門機関、メディカルケア虎ノ門/メンタルヘルス・リサーチ＆コンサルティングから生まれた、再休職問題の解決方法とは？？

様々な企業のメンタルヘルス問題の中で、産業医と人事総務担当者を悩ませているもので多いのは、従業員の再休職問題（所謂、主治医の診断書問題）であり、その問題の最大の原因は、『復職判断の精度』と、それに伴う『再休職のリスク』です。

これ以上、従業員の復職について悩まなくてよくするには、今のやり方は変えなければいけません。

一部の産業医と人事総務部ご担当様が既に当たり前のように活用されていますが、まだ大多数の人事総務担当者や産業医の先生はご存知でない『リワーク・トライアル』というシステムがあります。

今までは東京に拠点を置く企業様（事業所様）しか利用ができなかったサービスですが、2017年6月より大阪でも同じ基準で当サービスを開始することが決定しました。

 

2015年の12月にストレスチェック制度が施行され、メンタルヘルス問題への対応に力を入れる企業様が以前より増えてきています。しかし、力を入れ始めた企業様が増えた反面、高ストレス者へのフォロー体制や、休職/復職に対する対応が不十分であるため、施策の効果が現れていないだけでなく、逆に混乱を招いているケースも少なくありません。

様々な企業のメンタルヘルス問題の中で、産業医と人事総務担当者を悩ませているもので多いのは、従業員の再休職問題（所謂、主治医の診断書問題）であり、その問題の最大の原因は、『復職判断の精度』と、それに伴う『再休職のリスク』です。

株式会社メンタルヘルス・リサーチ＆コンサルティング様では、10年前から再休職問題解決の方法である『リワーク・トライアル』というシステムを東京に拠点を置いている企業様（事業所様）に提供されています。

一部の産業医と人事総務部ご担当様が既に当たり前のように活用されていますが、まだ大多数の人事総務担当者や産業医の先生は今回ご紹介する『リワーク・トライアル』というシステムをご存知ではありません。

株式会社フォルテ（当社）が『リワーク・トライアル』を大阪（関西）で行なえる体制を整えることにより、「従業員にとって、会社は働く場所であり、病院ではない。」という当たり前の原則に立ち返り、【業務的健康管理】と【医療的健康管理】という形で【労務】と【医療】の役割分担を明確にしたいとお考えの、関西に拠点を置いている企業様（事業所様）の一助になればと感じています。

 

 

人事総務に関わるお仕事をされている方にとって・・・・
今やメンタルヘルスに関する「社員の休職」の問題は切っても切り離せないものになってきています。人員に余裕のある企業であれば、業務を分散したり、代替人員の採用などの対応を迅速にとることができますが、少ない人員で業務を回していたり、カバー出来る人材が物理的に社内に存在しない企業にとって、「社員の休職」の問題は特に大きな課題となっていることでしょう。

企業に属している産業医の先生にとって・・・・・
メンタルヘルスに関する「社員の休職」の問題は、対応の緊急性と重要性のどちらもが高くなっていることと思います。しかし、普段は勤務医をされていたり、ご自身で開業をされていたりする産業医の先生が圧倒に多いため、月1回しか企業に訪問する機会がないというのが殆どである現状です。そのような環境的制限の中、スポット的に行なう復職面談ではどうしても本人からの意見に頼りがちになり、「働きたい気持ち」は確認できたとしても、「働ける力」を客観的に見極めるのは困難だとお感じになられているのではないでしょうか。

そんな厳しい環境下で悩まれている人事総務部ご担当者様や産業医の先生の手間と不安を激減させ、仕事を最大限効率化することができる。人事総務部ご担当者様や産業医の先生は勿論、休職を経験された従業員様や会社にとってもメリットがある解決策が『リワーク・トライアル』です。

『リワーク・トライアル』とは？
端的に言うと、『試し勤務のアウトソースで業務遂行能力を見極め、スムーズな職場復帰をサポートするプログラム』です。復職プログラムを経て出た結果レポートや意見書は、産業医が復職面談で参考にすることができ、今までもより医学的なエビデンス(根拠)の高い復職（再休職リスクの少ない復職）が可能になります。
 

• 主治医からの『復職可の診断書』の内容と、会社が求めているレベルにギャップがある。
• 本当に勤務が出来る状態にまで回復しているのか、会社として不安がある。

結果として、上記のような担当者を悩ませている不安が解消され、より適正化された復職診断を行なうことが可能になります。

専門性が非常に高いサービスであるため、メンタルヘルス・リサーチ＆コンサルティング様でしか実施することが出来ず、結果として今までは東京に拠点を置く企業様（事業所様）しか利用ができなかったサービスですが、2017年6月より大阪でも同じ基準で当サービスを開始することが決定しました。

主治医の診断書問題に悩まされる心配はもうありません
そもそも何故、人事総務部や産業医の先生は、主治医から出てくる「復職可」の診断書に悩まされるのでしょうか。

その理由は主治医の役割が「病気を治すこと」だからです。病気が治っても、仕事が出来る程に回復しているとは限りません。

• 【病気が治る ≠ 復帰して仕事が出来る】

骨折した野球選手がいたとします。骨がくっ付いた途端に野球の試合に出た場合、どうなることが予想されますか？
「再骨折するかもしれない。」というのは誰でも感じるのではないでしょうか。メンタルが回復し職場に復帰する場合も、回復する理論は全く一緒です。

とはいえ、「復職可」の診断書が渡されたら、会社側としては「もう大丈夫なんだ。」と思いますよね。しかし、人事総務部担当者としてこれから覚えておかなければいけないのは、「復職可」の診断書は病気が治っていることを証明するものであっても、「仕事が出来る」ことを証明するものではない、ということです。意味合い的には、『リハビリ可』という状況に近いかもしれませんね。

いずれにせよ、「病気が治った状態」と「仕事が出来る状態」というのには、思っている以上に溝が存在するのです。

リワーク・トライアルの実施は、その溝を埋め、結果としてスムーズな職場復帰を実現し、且つ再休職のリスクを減らす効果があります。

リワークトライアルのこれまでの実績は？
4週間の復職プログラムで、復職後の再休職の発生をどのくらい予防できるか？

これに対し2007年から2015年3月までにリワーク・トライアルに参加し復職した391人の就労継続期間を分析しました。すると1年目の就労継続が72.6％、2年後が56.6％となり、これは半年で半分近くが再休職をすると言われている先行研究と比較すると再休職の発生するリスクを抑える効果があることが示されています。

参照：五十嵐良雄、大木洋子、福島南「リワークプログラムのエッセンスを取り入れたビジネスモデル」精神科治療学　第30巻12号

産業医側からの意見や感想
実際に一般的な復職面談で復職の判定をされていらっしゃる産業医の先生にご意見を伺いましたので、その1部をご紹介します。
 

• 家での在宅療養と外来診察のみでは、完全に正確な復職可能の判断は難しいのが現状です。可能であれば、職場に近い環境での判断が望ましいと思います。様々な原因に対して復職のノウハウを持ち、客観的に評価できる復職診断サービスであれば非常に有用と思われます。
• 短期間でもセルフケアなど再休職の予防につながるスキルを学べる機会が得られるプログラムがあると、利用の可能性が広がると思います。利用後の実施評価のスケールやサマリーが工夫されていて、利用者の状態把握の大変参考になります。今後も連携を図りたいと思います。

スポット的に行なう復職面談ではどうしても本人からの意見に頼りがちになり、「働きたい気持ち」は確認できたとしても、「働ける力」を客観的に見極めるのは困難だとお感じになられている先生方が多くいらっしゃるようです。

『リワーク・トライアル』の導入 = 会社の損を減らし、負担とリスクを軽減
 

多くの企業が深刻な悩みを抱えている『従業員の再休職問題』（所謂、主治医の診断書問題）を解決するために、株式会社メンタルヘルス・リサーチ＆コンサルティング様によって、『リワーク・トライアル』という仕組みが生まれ、10年間、問題解決の方法として企業に提供してこられました。

「メンタルヘルス問題で、そこまで困っていない。」という企業様にはお役に立つことは出来ませんが、「凄く困っている！」という企業様にとっては、大変利用価値が高いようです。

そして更に、「自分で判断し、対応出来る。」という産業医の先生にはお役に立つことは出来ませんが、「専門的な情報提供を必要としている。」とお考えの産業医の先生にもお役に立てることが多くあります。

会社のリスクと手間を減らし、損を出し続ける現状を食い止めるには、具体的に強制力のある専門的な仕組みがないといけません。

経営層の方々、自社の健康管理担当者や産業医の先生と、この情報を共有し、参考にして下さい。

【東京】で、従業員の休職・再休職でお困りの企業様は【MRC 虎ノ門】で検索してください。
http://www.mhrc.co.jp
【大阪】で、従業員の休職・再休職でお困りの企業様は【フォルテ 中之島】で検索してください。
http://forte-mh.co.jp

その他、『産業医がメンタルヘルス専門ではなくお困りの方』、『メンタルヘルス問題への対応で手が回らなくなってお困りの方』、『ストレスチェック関連（高ストレス者のフォロー等）でお困りの方』など、お困りのことがあれば、其々にお問い合わせ下さい。