コロナで相次ぐイベント中止、【動画で想いを伝える】映像企業のアプローチ

-未曾有のリスクだからこそ試される企業・団体の対応力-

映像技術・ドローン・ITによるハイクオリティな動画を制作する企業、YourColor株式会社(代表取締役 松本理央)は、コロナウイルスでイベントを中止せざるを得ない団体・企業向けに、動画によるメッセージ配信のサービスを提案しています。

今回はその取り組みの中でも特に反響が大きかった亜細亜大学の2020年度卒業式・入学式および新職員採用動画についてご紹介します。

-未曾有のリスクだからこそ試される企業・団体の対応力-

コロナの影響により、
4月7日にはいよいよ緊急事態宣言も発令し、リモートワークに始まる外出の自粛が公私ともに求められています。

この影響は観光・宿泊業だけではなく、各企業や団体が主催するイベントにも及んでいます。春といえば、桜の季節。卒業や入学といった言葉が頭に浮かびますが、それらのイベントをとりおこなう大学も対応に追われました。2020年の3月に卒業式を迎えた国立大学の4割は、卒業式を中止する事態に。

 
社会人直前の節目である卒業式の中止に、寂しさを覚える学生や保護者も多くいたはずです。

 
一方で、卒業式が中止になったにも関わらず、学生や保護者からその対応に賛辞が送られている大学があります。東京都武蔵野市にある亜細亜大学は「自助協力」を建学の精神として、国際社会で活躍する人材を多く世に輩出してきました。同大学は、このコロナショックとも呼ばれる社会的危機に対し、動画制作とIT技術を持つ企業と共に、新たな取り組みを行っています。

 
動画で繋ぐ想い、大学が学生へ熱いエール

このプロジェクトの仕掛人は、亜細亜大学卒業でYourColor株式会社の代表である松本理央氏です。「映像技術・ドローンで想い出を残す」をモットーに、これまで大手旅行会社とも幾度となくコラボレーションしてきた実績を持ちます。


このプロジェクトで作成された動画は、同じ構図が長時間続きやすいインタビュー動画でありながら、多角的に撮影することで映像に適度な刺激を持たせ、視聴者の興味を持続させる工夫がされています。
 

• ​特にテンポ良く、且つスタイリッシュに切り替わるイントロには同社も力を入れており、バランスよく季節感を取り入れることで、動画全体の雰囲気や内容を視聴者に伝える効果も期待できます。

このように高い映像技術に裏打ちされているメッセージ動画であるため、

• 企業や団体の伝えたいメッセージの熱量や姿勢の本気度を視聴者に強く訴えることができます。 

 

【2019年度卒業生に対するメッセージ動画】

 

■出演者：亜細亜大学 学長 他 各学部長

■内容：卒業にあたっての祝辞

亜細亜大学における数年間の学びの集大成である卒業式が、やむなく中止に至った悔しさをバネにしてほしい。
学長を始め、各学部長が新たに旅立つ卒業生たちに熱いエールを送る内容となっています。

社会に出てからも学びの連続であり、その中でこそ成長し続けるというメッセージは、今回卒業式に参加するはずだった卒業生のみならず、全ての卒業生の背中をも押す内容となっています。

 
 
【2020年度入学生に対するメッセージ動画】

 

■出演者：亜細亜大学 学長

■内容：学長歓迎の辞

  亜細亜大学は、建学の精神である「自助協力」を基に「多様な夢に挑み、アジアの未来に飛躍する創造的な人材の育成」というテーマを掲げています。

この実現のため、

• 「アジア交流の拠点となる大学」
• 「個性値を伸ばす大学」
• 「学生を生涯応援する大学」
• 「社会に貢献する大学」という4つのビジョンについ語られています。

コロナウイルスが与えた社会的影響により入学式をやむなく中止とした同校が、一日も早く新入生に明るい大学生活を送ってもらいたいという気持ちを込めたエールの動画になっています。

 
予想できないリスクの出現に、どう対応するか。教育の場としての真価が問われる

コロナショックに対する教育機関に限らず企業や団体の対応は大きく分けて中止か強行かといったものでした。しかし、亜細亜大学の動画による卒業式・入学式のメッセージ配信は、その限りではありません。この取り組みの効果は、感染リスクの低減だけではなく、新たな環境に適応しようと多忙な学生たちが、時間を置いた後にその意義をかみしめることができるという点で評価に値します。卒業式・入学式という非営利的な側面の強いイベントだからこそ、大学がいかに力を入れているのか、それが単に中止とした他の大学との、予想できないリスクに対応する姿勢の差を明確にしました。

 
大学や企業の対応を見ているのは学生や保護者だけではありません。これは、同施設で働くことに興味を持っている人材にとっても興味の対象です。各企業や団体が、採用活動のみならず内定の取り消しまでに及ぶ事態の中で、会社説明動画や採用インタビュー動画といった採用に積極的な姿勢は、就職希望者に強く印象付けられるでしょう。YourColor株式会社による動画制作は、リクルート動画のニーズにもハイクオリティな技術を提供します。

【採用動画]  
個人情報の問題から掲載は控えております。
採用動画のサンプル見たい方、興味ある方は問い合わせください。

■出演者：現役職員ら

■内容：亜細亜大学職員採用動画

各センターに勤務する若手職員たちが、職場の雰囲気・仕事のやりがい・休日の過ごし方などを紹介し、亜細亜大学で働くイメージを伝える内容です。テンポよく変わる画面やスタイリッシュな構成から、企業VPに近い雰囲気をもち、誠実で明るい組織像が伝わる動画となっています。


【イベント中止→動画で配信を当たり前に】

• YourColor株式会社はイベント中止になった企業に対して積極的に動画でPRすることを呼びかけている。

動画制作の問い合わせや相談は
こちらまで
[e-mail]
080-1159-9077

 

• YourColor株式会社が見つめるビジョン

「想いを動画に乗せて伝える」このコンセプトに意義があるとYourColor株式会社が強く確信を持ったのは、クラウドファンディング を利用した廃校の動画制作プロジェクトです。明治学院高等学校の取り壊しにあたり、同校OBである松本氏が発起人となってスタートしたこのプロジェクトは、1ヶ月以上を残して必要予算の80%を超える寄付額を集めています。

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000052287.html

同社はこのプロジェクトを皮切りに、非営利的なシーンにこそ、注目されてこなかった高い撮影・編集技術を伴う動画制作のニーズがあると考えています。今後は、教育機関に限らず、様々な分野の企業や団体に、想いを伝える動画制作で貢献していきます。


今回のメッセージ動画は大学の誠意の現れであり、長期的な意味で投資たりえる

これからの通信社会は、5G時代に突入し、Vlogに代表されるような動画を配信・視聴する文化が、ますます広がっていくでしょう。今回の亜細亜大学のメッセージ動画の効果は、同校のPRだけに止まりません。これは、予期せぬリスクにどう対応するかという教育機関が社会に示した一つの模範的姿勢であり、長期的な目線で社会と同校に対する投資たりえるものです。社会にとって大きな混乱であるコロナショックに産学連携で立ち向かう同取り組みは、非常に意義が大きなものだと言えるでしょう。

 

• 【関連プロジェクト：クラウドファンディング】

◾️プロジェクト名：【校舎取り壊し決定！】明治学院の校舎映像を残そう！
◾️プロジェクトオーナー：松本 理央(YourColor株式会社 / 代表)
◾️サイト運営会社： 株式会社CAMPFIRE
◾️募集額： 100万円
◾️寄付額：1,049,000円（目標達成! 追加寄付も可能）※4月15日10:00時点
※決済状況により、寄付額や件数が前後する場合があります。
◾️寄付金の使い道： ドローン空撮や360°映像による旧校舎の記録動画の制作
※必要額を超えた場合は、新校舎建築費用に補填されます。
募集方式：All-in (寄付額が目標額に満たなくてもリターンが発生)
◾️期間：2020年2月21日〜2020年5月10日(79日間)
◾️プロジェクトURL：https://camp-fire.jp/projects/view/225888

• 【YourColor株式会社について】

2018年6月設立。旅行・観光に特化したドローン空撮による映像製作を武器に、大手旅行会社H.I.Sや各地の観光協会のCMを製作。また、亜細亜大学青々会HP製作・リニューアルなどウェブ製作においても製作・運用・保守までをこなす。最近では企業の採用動画と採用サイトを制作するパッケージを販売予定。ノマドワーカーならぬ“ノマドカンパニー”を目標にするビジュアルコンテンツを主力としたIT企業。

HP https://your-color.co.jp/

 

• 【代表　松本理央氏について】

海外留学を視野に入れ亜細亜大学の国際関係学部に入学。
在学中にフィリピンで英語の語学留学を経験したのち、英語の実践を目的に渡米。
卒業を待たずして大学入学当初の目的を能動的に果たす。

アメリカの大学では1年を過ごし、生きた英語を持ち帰るも満足はせず。
持ち前の好奇心と行動力で海外遠征を続け、大学在学中に述べ15カ国を
放浪して見識を広めた。

卒業後は人工知能分野関連企業で社会人経験を積み、現在はビジュアルコンテンツを
主力としたIT企業を牽引するリーダーに成長。企業体としての利益を生む仕組みの中に
“人の想い”を宿すプロジェクトに取り組み、クラウドファンディングでも多くの共感を呼ぶプロジェクトを手がけている。