2022年1月末日応募締切【次世代を育てる教育活動を表彰します】Next Education Award

審査員は内閣府・合田氏、元Google米国本社副社長・村上氏、東京大学教授・栗田氏、慶応大学教授・中室氏、武蔵野大学中高学園長・日野田氏、追手門学院中高・高木氏など

2021年12月24日
一般財団法人活育教育財団

2022年1月末日応募締切【次世代を育てる教育活動を表彰します】Next Education Award

NextEducationAwardロゴ

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Next Education Award審査員

一般財団法人活育教育財団は、2021年12月に「Next Education Award(NEA)」という教育アワードを設立しました。「今後世界が迎える課題を解決する人は現場から生まれる」という信念のもと、次世代に向けた子どもの教育活動を推進する個人・団体を表彰します。

Next Education Award(NEA)の詳細はこちら　https://nexteducationaward.com/

世界は地球温暖化、少子高齢化、貧富の格差拡大など様々な課題に直面しています。その解決には数十年にわたる継続的な努力の他、課題に取り組むためのスキル・知識・マインドセットが必要です。それらを育む素晴らしい教育をしている教育者にスポットライトを当て、取り組んでいる教育内容や、実践活動を全国に周知していきたいと思っています。

ファイナル(最終審査)まで進んでいただくと、審査員を含めた教育者と繋がり、同じ志を持つ仲間をつくることができます。

次世代に向けた意欲的な実践の応募をお待ちしています。
また１次審査では他薦による応募もございます。下記審査基準に沿うような実践をご存知でしたらぜひご応募ください。＊他薦応募の締切は【１月１７日（月）】となります。予めご了承ください

◆ 応募要項

対象	幼児・小中高生を対象とする実践をされている個人・団体
審査基準	１：課題を学びに変える実践 活動する地域や子どもの課題に根ざした教育を行い、試行錯誤をともなう実践 ２：子どもへのポジティブ・インパクト 子どもの変化や成長が定性的・定量的に企図され測られている実践 ３：コミュニティ/社会/環境/地球への貢献 地域づくりや地域活性化、または環境や地球に良い影響を与え、未来へつながる実践
スケジュール	１．1次審査：書類   ・他薦応募締切： 2022年1月17日(月) ・自薦応募締切： 2022年1月31日(月)  ※2022年2月末：2次進出者発表 ２．2次審査：インタビュー ※2022年3月末：ファイナリスト選出・発表 ３．ファイナル：2022年5月1日(日)：ファイナリストによるピッチ ・表彰式、交流会 ・会場：福岡県糸島市（予定）
特典	１．ファイナルで選ばれた「最優秀賞者」には賞金10万円を授与いたします。 ２．2次審査を突破したファイナリスト10名/組は、「お名前（団体名）、肩書、顔写真、実践内容」をNEAウェブサイトで公開いたします。 ３．ファイナリストは、ファイナル会場の福岡県糸島までの往復の交通費、宿泊費、昼食と夕食がカバーされます。 ※団体ご応募の場合は代表者1名のみ

 

Next Education Award(NEA)の詳細はこちら　https://nexteducationaward.com/


◆審査員ご紹介
　合田 哲雄さま　　内閣府（科学技術・イノベーション推進事務局）審議官
　村上 憲郎さま　　株式会社 村上憲郎事務所 代表取締役、元 Google米国法人副社長
　栗田 佳代子さま　東京大学大学院教育学研究科　教授
　中室 牧子さま　　慶應義塾大学総合政策学部　教授
　日野田 直彦さま　武蔵野大学中学校高等学校・武蔵野大学付属千代田高等学院　学園長
　高木 草太さま　　追手門学院中学校高等学校　探究科　探究デザイナー
　諸藤 周平　　　　一般財団法人活育教育財団　代表理事


◆活育教育財団とは？　

活育教育財団は子供たちが生きる未来を見据えながら「イキイキと生き続ける力を引き出す教育」を研究し、実践していく財団です。「社会とともに、自らのイキイキを追求する」ために必要なスキル・知識・マインドセットを身につけることを目的とした中高生向けのプログラム等の事業を行っています。

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【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
一般財団法人 活育教育財団 事務局
E-mail： [e-mail]
Web： https://www.katsuiku-academy.org/
 

 

プレスリリース：
https://prtimes.jp/a/?f=d53643-20211224-293749df894df2cfcb16bb0df8d0b85b.pdf

 

参考資料：
https://prtimes.jp/a/?f=d53643-20211224-bd74435f698c9940043cac2a9785c169.pdf