《無料講演》第37回 市民公開シンポジウム「コロナとどう戦ったのか」を11月18日(土)に、昭和大学上條記念館大ホールにて開催
この3年間の新型コロナウイルス感染症の流行、そして今後への備えなどについてご一緒に学んでみませんか。
今年のテーマは「コロナとどう戦ったのか」です。
「新型コロナウイルス感染症という禍(わざわい)から見えた日本の課題」「新型コロナウイルス感染症とどのように戦ったのか―ワクチン供給企業の役割」「ポストコロナのワクチンサイエンスとデザイン」の３つの演題にて３名の登壇者による講演を行います。
報道関係各位
2023年10月23日
特定非営利活動法人 エイチ・エー・ビー研究機構
《無料》第37回 市民公開シンポジウム「コロナとどう戦ったのか」を11月18日(土)に、昭和大学上條記念館大ホールにて開催
この3年間の新型コロナウイルス感染症の流行、そして今後への備えなどについてご一緒に学んで みませんか。
特定非営利活動法人 エイチ・エー・ビー研究機構（所在地：千葉県市川市、理事長：深尾 立）は、「コロナとどう戦ったのか」をテーマとした「第37回HAB研究機構市民公開シンポジウム」を2023年11月18日（土）13時より開催致します。
【特設サイト】https://hab.or.jp/sympo/regist_2023/
HAB研究機構は、貴重なヒト組織を創薬研究に有効に活用することを目的に創設され、低分子医薬を中心に動物とヒトとの種差の検討やヒトへの外挿、薬物相互作用などの臨床予測に非常に大きな貢献をしてきました。
HAB研究機構の目的は、イノベーティブな医薬品、医療機器、再生医療等製品並びに医療技術の研究にヒト組織が欠かすことの出来ない研究試料であることを市民の皆様にお伝えすることです。その結果、現在難病といわれている疾病研究が進み、日本発の新たな治療法が確立するなど、わが国における医療福祉環境が一層改善されることを目指しています。
この啓発活動の一環として、毎回身の回りの疾患を選び、実際に最先端で治療にあたっている医師と、その治療薬の開発にあたった研究者を講演者としてお招きして市民公開シンポジウムを開催しています。
本年の市民公開シンポジウムのテーマは「コロナとどう戦ったのか」となっております。新型コロナウイルス 感染症は2019年12月に中国で初めて報告され、今もなお世界的な流行を見せています。日本では 2023年3月末日までに33,462,859人（国内人口の約26.5％）が新型コロナウイルス感染症と診断 されています。
2023年5月8日から季節性インフルエンザなどと同じ感染症法に規定される "5類感染症"に移行しましたが、未だ終息することなくこの冬はインフルエンザとの同時流行が 懸念されています。そこで、最先端の治療、研究に携わられてきた先生方の講演を通じて、 この3年間の新型コロナウイルス感染症の流行、そして今後への備えなどについて講演いたします。
■開催概要
会期：2023年11月18日（土）13時開会～17時閉会
※12時30分より入場可能
会場：昭和大学上條記念館大ホール（東京都品川区旗の台1-1-20）
Google Map（https://maps.app.goo.gl/VUZPj5zGdv7ZfE5T6）
共催：昭和大学
後援：日本医師会
参加費：無料
お申込み方法：以下のお申込みページにアクセスしていただき、登録フォームに必要事項をご記入の上、お申込みください。
お申込みページ：https://hab.or.jp/sympo/regist_2023/
締切：先着500名に達し次第、締め切らせていただきます。
■座長
猪口 貞樹（東海大学付属病院前院長）
木内 祐二（昭和大学副学長・医学部教授）
■プログラム
・新型コロナウイルス感染症という禍(わざわい)から見えた日本の課題
阿南 英明 先生（神奈川県理事・医療危機対策統括官）
・新型コロナウイルス感染症とどのように戦ったのか―ワクチン供給企業の役割
藤本 陽子 先生（ファイザー株式会社，mRNA・抗ウイルス医薬品部門長）
・ポストコロナのワクチンサイエンスとデザイン
石井 健 先生（東京大学医科学研究所 教授）
■登壇者プロフィール
●阿南 英明(あなん ひであき)
神奈川県理事（医療危機対策担当）/医療危機対策統括官
藤沢市民病院副院長
【略歴】
1965年8月25日生
1991年3月新潟大学医学部医学科卒業
1991年6月藤沢市民病院初期研修
1994年6月横浜市立大学救命救急センター
2012年4月藤沢市民病院救命救急センター長・救急科部長
2019年4月藤沢市民病院副院長(現職)
2020年4月神奈川県健康医療局医療危機対策統括官(現職)
2021年4月神奈川県理事（医療危機対策担当）（現職）
2023年4月神奈川県立病院機構 参与（現職）
委員・その他
2010年～ 日本DMAT検討委員会委員
2017年～ 神奈川県DMAT連絡協議会会長
2019年～ 神奈川県脳卒中循環器対策推進事業検討会委員
2021年～ 厚生労働省新型コロナウイルス感染症アドバイザリーボード構成員
2023年～ 神奈川県地震被害想定調査委員会委員
東京医科歯科大学医学部臨床教授
福島県立医科大学医学部非常勤講師
日本災害医学会理事・評議員
日本救急医学会救急科専門医・指導医
日本救急医学会評議員
日本社会医学系専門医・指導医
日本内科学会総合内科専門医・指導医
米国内科専門医会・内科学会（ACP）正会員など
専門は救急医学、災害医学
●藤本 陽子(ふじもと ようこ)
ファイザー株式会社 取締役執行役員 mRNA・抗ウイルス医薬品部門長
【略歴】
学 歴
1992年 東京医科歯科大学 医学部 医学科 卒業（医師）
2005年 東京医科歯科大学大学院 医歯学総合研究科 脳行動病態学講座 卒業（医学博士）
2022年 名古屋商科大学ビジネススクール マネジメント研究科 卒業（経営学修士）
職 歴
1992年 東京都立神経病院 神経内科 東京都立墨東病院 内科 等に勤務
1997年 デューク大学 免疫学教室 リサーチフェロー（海外留学：米国ノースカロライナ）
2001年 東京医科歯科大学 医学部附属病院 神経内科 等
2002年 ファイザー株式会社 臨床開発企画部 神経疾患領域開発部長 等
2006年 同 アルツハイマー病治療薬 臨床開発リード（海外赴任：米国コネチカット）
2013年 同 グローバルエスタブリッシュ医薬品事業部門 メディカル統括部長 等
2018年 同 メディカルアフェアーズ・グローバル担当（海外赴任：米国ニューヨーク）
2019年 同 取締役 執行役員 ワクチン部門長
2023年 同 取締役 執行役員 mRNA・抗ウイルス医薬品部門長 現在に至る
その他
東京医科歯科大学 経営協議会 学外委員
日本神経治療学会 理事、同創薬推進委員会 委員、国際化委員会 副委員会長
●石井 健(いしい けん)
東京大学医科学研究所 感染・免疫部門 ワクチン科学分野・教授
同研究所・国際ワクチンデザインセンター・センター長
【略歴】
平成5年横浜市立大学医学部卒業。3年半の臨床経験を経て米国FDA・CBERにて7年間ワクチンの基礎研究、臨床試験審査を務める。平成15年帰国しJST・ERATO審良自然免疫プロジェクトのグループリーダー、大阪大学・微生物病研究所・准教授を経て、平成22年より平成30年まで医薬基盤健康栄養研究所アジュバント開発プロジェクトリーダー、ワクチンアジュバント研究センター長、平成22年より現在まで大阪大学・免疫学フロンテイア研究センター教授。平成27年―29年まで日本医療研究開発機構（AMED）に戦略推進部長として出向、平成29－31年科学技術顧問を務める。平成31年より東京大学・医科学研究所・ワクチン科学分野・教授、令和4年より同研究所・国際ワクチンデザインセンター・センター長も務める。
■HAB研究機構について
HAB研究機構は、医学・薬学関係者らの専門家有志によって1994年に設立された任意の団体「HAB協議会（Human & Animal Bridge Discussion Group）」を先駆けとして、2002年7月11日に内閣府より認証されたNPO(=特定非営利団体）法人です。
HABには、ヒト(Human)と動物(Animal)の架け橋(Bridge)、という意味があります。
当機構では、ヒト由来試料の有用性を広く実証するために、研究者向けにNational Disease Research Interchange（NDRI）との国際協定に基づき開発研究へのヒト試料の供給を行っております。
各組織には、ＮＤＲＩからの証明書と、研究目的に使用することに関するインフォームド・コンセントが添付されています。 また、ヒト由来試料を用いた研究の実施については、外部識者からなる倫理委員会において厳正な審査を受けることが科せられています。
また、一般市民の方々への啓蒙活動も積極的に行っております。2003年からは、「健康と薬に関する市民公開シンポジウム」を初め、年2回春と秋に開催しております。2006年4月からは定期冊子「HAB市民新聞」の発行も開始しました。
ヒト組織の利用について一般市民の方々に理解を深めていただくため、積極的に活動しております。
■組織概要
組織名：特定非営利活動法人 エイチ・エー・ビー研究機構
所在地：〒272-8513 千葉県市川市菅野 5-11-13 市川総合病院 角膜センター内
代表者：理事長 深尾 立
設立：1994年
URL：https://hab.or.jp/
■お問い合わせ先
HAB市民シンポジウム事務局
TEL：047-329-3563（10：00～16：00）
e-mail：information@hab.or.jp
お問い合わせフォーム：https://hab.or.jp/inq/
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