CONNECT、サービス開始から1周年~1周年を記念したキャンペーンも開催!~

プレゼントキャンペーンなど5つのキャンペーンを実施!

株式会社CONNECT(本社:東京都中央区、代表取締役:大槻 竜児、以下「CONNECT」)は、2021年7月1日(木)に1周年を迎えます。1周年を記念して様々なキャンペーンを実施いたします。


 2020年7月1日からお客様向けのサービス提供を開始したCONNECTは、2021年7月1日(木)に1周年を迎えます。お客様はもちろん、様々な関係者の皆様からのご支援により、ここまで歩んでこられたこと、この場をお借りして御礼申し上げます。CONNECTは、“未来をつくる、1株と出会おう。”をコンセプトに、お客様からのご意見・ご要望に真摯に耳を傾け、これからもより良い金融サービスの開発・提供を進めて参ります。

 

  • ご挨拶
 開業から1年。お客様のご要望にお応えし、商品ラインナップにIPO、信用取引、まいにち投信を加え、アプリの操作性改善も重ねてまいりました。
 開業から大きく進化したCONNECTの魅力を皆様にお伝えする為、開業1周年を記念して、「キャンペーン&サービス拡充」をご用意しましたので是非、CONNECTのサービスをお試しください。
 これからも、お客様の資産形成の「はじめる×つづける」を応援する為にサービス拡充に努めてまいります。末永くご愛顧賜りますようお願いいたします。
 代表取締役社長 大槻 竜児

 

  • 1周年記念キャンペーン 
 1周年を記念して、日頃ご愛顧いただいているお客様やこれからCONNECTをご利用いただくお客様が、楽しみながら気軽に資産形成にチャレンジしていただけるように、様々なキャンペーンを実施することをお知らせいたします。
 キャンペーンの詳細につきましては特設サイトも併せてご覧ください。
 URL:https://www.connect-sec.co.jp/1st_anniversary/index.html
 

開業1周年記念!手数料無料クーポン100枚プレゼントキャンペーン


 通常口座開設時に付与する手数料無料クーポン100枚に加え、さらに追加でもう100枚プレゼントするキャンペーンを実施いたします。
(キャンペーン期間に新しくCONNECTに口座を開設いただいたお客様には、口座開設時にプレゼントしている100枚に加えて、更に100枚分の「手数料無料クーポン」をプレゼントいたします。)
 期間:2021年7月1日(木)~8月31日(火)



弾:そもそも業界最低水準なのに、さらに金利を引き下げました!キャンペーン


 信用取引口座を開設いただいているお客様を対象に、信用金利を0.50%引き下げて1.50%とするキャンペーンを実施いたします。
 期間:2021年7月12日(月)~2021年8月31日(火)



弾:Twitterのフォロワー少なくて「にが~い」思いをしているので、みんなにもおいしくて「にが~い」コーヒープレゼントキャンペーン

 

 CONNECT公式Twitter(@CONNECT_daiwa, https://twitter.com/CONNECT_daiwa ) をフォローし、キャンペーンのツイート内容をリツイートしていただいたお客様の中から、抽選で2,500名様にコーヒー無料引換券をプレゼントするキャンペーンを実施いたします。
 期間:2021年7月12日(月)~2021年7月16日(金)

 



弾:お友達招待プログラムの開始 (予定)
 2021年7月下旬より、ご家族やお友達を招待してCONNECTの口座開設をいただくと、招待した方も招待された方にも500円をお配りするプログラムを開始いたします。


弾:まいにち投信キャンペーン (予定)
 2021年8月より3か月間にわたり、「まいにち投信」のサービスを継続的にご利用いただいているお客様から抽選で毎月1,000名様にお得なプレゼントをお配りするキャンペーンを実施いたします。


StockPoint for CONNECTでも1周年記念キャンペーンを同時開催


 2021年7月1日でSTOCK POINT株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:土屋 清美)と業務提携して提供しているポイント運用サービス「StockPoint for CONNECT」も1周年を迎えます。
 1周年を記念して、おなじみの「ポイントで株主になろうキャンペーン(株ガチャキャンペーン)」を今まで以上にパワーアップして実施いたします。
 詳細はこちら:https://connect.stockpoint.jp/campaign/detail/20210617_001




(登録番号・加入協会等)
第一種金融商品取引業:関東財務局長 (金商) 第3186号(2020年4月22日付)
加入協会:日本証券業協会(2020年5月25日付)
銀行代理業:関東財務局長 (銀代) 第378号(2020年4月14日付)
所属銀行:株式会社大和ネクスト銀行

(手数料等の諸費用について)
当社で取り扱う商品等のお取引にあたっては、商品ごとに所定の手数料等をご負担いただく場合があります。
国内株式等(株式、ETF、REIT、インフラファンド等の委託取引)のお取引、および国内株式等の信用取引(以下、信用取引といいます)にあたっては、約定代金に対して0.033%(税込)の委託手数料がかかります。国内株式等の取引の委託手数料の上限は660円(税込)、信用取引の委託手数料の上限は330円(税込)となります。また信用取引では、別途管理費、名義書換料、権利処理手数料を、加えて、買付の場合、買付代金に対する買い方金利を、売付けの場合、売付け株券等に対する貸株料および品貸料をご負担いただきます。
ひな株(単元未満株式等の店頭取引)のお取引にあたっては、対価(購入対価・売却対価)のみを受払いただき、手数料はいただきません。なお、購入対価は株価に一定のスプレッド(差額)を上乗せした価格、売却対価は株価から一定のスプレッド(差額)を差し引いた価格になります。当社のスプレッドは、原則、株価に0.5%を乗じた価格になります。
IPO(新規公開株式)では、購入対価のみお支払いいただきます。
投資信託のお取引にあたってはご購入時および換金時にご負担いただく費用はございませんが、銘柄によって解約時に基準価額に対して信託財産留保額(最大0.3%)が控除されます。また、投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、運用管理費用(信託報酬)(最大2.09%(年率・税込)等の諸経費等がございます。

(ご投資にあたってのリスク等)
当社で取り扱う各商品等には価格の変動等による損失が生じるおそれがあります。
国内株式等やひな株は、株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。なお株価(銘柄自身の価格)の変動のほか、ETFでは連動する指数等の変動等により、REITでは運用する不動産の価格や収益力の変動により、インフラファンドでは運用するインフラ資産等の価格や収益力の変動により、価格が変動するため、損失が生じるおそれがあります。
信用取引は、一定の委託保証金を当社に担保として差し入れ、差し入れた委託保証金を上回る取引を行うことができます。委託保証金は、約定代金の33%以上で、かつ30万円以上の金額が必要です。信用取引は株価の変動等により損失が生じるおそれがあります。また、信用取引では、委託保証金の約3倍までのお取引を行うことができるため、差し入れた委託保証金の額を上回る損失が生じるおそれがあります。
投資信託は、主に株式、債券、投資信託証券など値動きのある証券(外貨建て資産には為替リスクもあります)に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、投資元本が保障されているものではなく、損失が生じるおそれがあります。
(ご投資にあたっての留意点)
商品ごとに手数料等およびリスクは異なりますので、当社ウェブサイトで当該商品等の契約締結前交付書面(上場有価証券等書面、目論見書がある場合はその書面)等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

(NISA、つみたてNISAに関する留意事項)
[NISA、つみたてNISA共通]
・日本にお住まいの20歳以上の方(NISA、つみたてNISAをご利用になる年の1月1日現在で20歳以上の方)が対象です。
・NISAとつみたてNISAは選択制であることから、同一年に両方の適用を受けることはできません。
・NISAとつみたてNISAの変更は、原則として暦年単位となります。
・NISA口座、つみたてNISA口座は、すべての金融機関を通じて、同一年において1人1口座に限り開設することができます。
・その年の非課税投資枠の未使用分を、翌年以降に繰り越すことはできません。
・NISA口座、つみたてNISA口座の損益は税務上ないものとされ、他の口座で保有する上場株式等の配当金、売買損益等と損益通算することができません。
・国内上場株式の配当金、ETF・REIT等の分配金は、証券会社で受け取る場合(株式数比例配分方式を選択されている場合)のみ非課税となります。
・投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)は非課税であるため、NISAおよびつみたてNISAの非課税メリットを享受できません。
・NISA口座・つみたてNISA口座で保有されている投資信託の分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。この場合、分配金は課税扱いとなります。
・NISA口座・つみたてNISA口座以外の口座で保有されている上場株式等をNISA口座に移管することはできません。
N・ISA口座・つみたてNISAで保有されている上場株式等を、他の金融機関のNISA口座に移管することはできません。
・国外への出国等で非居住者となる場合には、利用継続はできません。

[NISAに関する留意事項]
NISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間120万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
NISAでまいにち投信の積立設定を行なった場合、非課税投資枠の範囲内の金額はNISA口座で買付を行い、非課税投資枠を超える金額は特定口座で買付を行います。ただし分配金は、NISA口座内では再投資されず、特定口座で再投資買付を行います。

[つみたてNISAに関する留意事項]
・つみたてNISAで購入できる金額(非課税投資枠)は年間40万円までです。非課税投資枠は途中売却が可能ですが、売却部分の枠の再利用はできません。
・つみたてNISAをご利用いただくにあたり、定期的、継続的に積立投資を行なう積立契約をお申込みいただく必要があります。
・20年の非課税期間経過後、翌年の非課税投資枠に保有商品を移管(ロールオーバー)することはできません。
・つみたてNISAにかかる積立契約により買い付けいただいた投資信託の運用管理費用(信託報酬)等の内容については、原則年1回お客さまへ通知いたします。
・つみたてNISAに累積投資勘定を設けた日から10年経過した日、および同日の翌日以後5年を経過した日(以下基準経過日)ごとに、つみたてNISAを開設いただいたお客さまのお名前・ご住所について確認させていただきます。なお、基準経過日から1年以内に確認ができない場合、つみたてNISAへの上場株式等の受入が出来なくなります。
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