500Wh/kg高エネルギー電池実現のカギとなる有機正極活物質の特許が公開

新世代二次電池候補の基盤技術となる可能性も

新世代二次電池の開発と実用化を目指すORLIB株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役社長：佐藤正春）が独占実施を許諾されている有機正極活物質に関するPCT国際出願（WO2021/187417A1、出願人：国立大学法人東京大学、発明者：佐藤正春、西原寛、他）が2021年9月23日付で国際公開されました。多電子反応するこの物質の理論容量は従来の４倍に達するため、500 Wh/kg以上の高エネルギー電池につながる可能性があります。ドローンやHAPS（高高度を飛び続ける無人航空機）などの高エネルギーが求められる用途に向けて開発を進めてまいります。

ORLIB株式会社は国立研究開発法人科学技術振興機構（JST)、大学発新産業創出プログラム（START)から2020年5月に生まれたスタートアップベンチャーです。多電子反応という独自の視点から新世代二次電池の開発に取り組んでおり、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の2020年度「研究開発型スタートアップ支援事業／NEDO Entrepreneurs Program（NEP）」、2021年度「新エネルギー等のシーズ発掘・事業化に向けた技術研究開発事業」に採択されています。
 

 

 

 

今回、JST STARTの成果として東京大学から出願した有機正極活物質の特許が公開されました。ジチアジアジン基（図）を持つことが特徴で、１分子当たり4個のLi、および2個のアニオンと反応することができます。合わせて6電子反応を仮定した理論容量密度は700 Ah/kgと、従来のリチウムイオン電池活物質の4倍に達します。二次電池としての基本的な動作は確認済みで、今後は、実用化に向けた電極組成の最適化などの課題をクリアして、優位性が発揮できる用途へ開発を進めていきます。
 

   n=1、2

高エネルギー電池のユースケース高エネルギー電池は世界各国で開発が進められており、さまざまなアプローチがなされています。これまでの正極活物質では負極をLi金属としなければ500 Wh/kgを達成することができませんでしたが、今回の活物質ではLi金属以外の高容量負極、例えばSiなどでも達成することが可能になります。最初のユースケースとして、エネルギー密度500 Wh/kgが要求されるHAPS用電池を対象に、ソフトバンク株式会社次世代電池Labと連携してセル試作と評価を行っていきます。

ORLIB株式会社について
設立：2020年5月15日
本社所在地：東京都文京区本郷7-3-1　東京大学アントレプレナーラボ（南研究棟）
代表者：佐藤正春
事業内容：持続的で豊かな社会を支える高エネルギー二次電池の開発、製品化
ウエブサイト：https://www.orlib.jp/