がん医療の今を共有する会、患者の治療選択を支える「協働意思決定(SDM)」をテーマにセミナーを開催

放射線治療の日米差、秋田県の医療提供体制、看護による意思決定支援を紹介

一般社団法人がん医療の今を共有する会

 一般社団法人がん医療の今を共有する会(以下、ACT)は、2026年11月10日(火)、ステーションコンファレンス東京(東京都千代田区)にて、メディア向けセミナー「がんと診断されても自分らしく生きる/インフォームドコンセントからSDM(協働意思決定)へ」を開催しました。

 本セミナーでは、モデレーターを務めるがん経験者の立場からの問題提起に続き、日米3名の専門家が、がん治療選択の現状について講演しました。各講演では、米国の視点から見た放射線治療実施率の日米差とその背景、秋田県における地域医療の課題への取り組み、看護の現場での患者の意思を医師につなぐコミュニケーション支援のあり方が紹介されました。各講演を通じて、患者が治療の選択肢について十分な情報を得て、自身の今後の生き方や家族への思いを踏まえながら、医療者とともに治療方針を考える「SDM(協働意思決定)」の重要性を伝えました。

■ 開催背景:がん治療の選択肢を知り、納得して選べる医療へ

 医療技術の進歩により、がん治療の選択肢が広がる中、患者が納得して治療を選ぶためには、SDMへの理解を深めることが重要です。本セミナーでは、医療者から治療の選択肢が十分に説明されているか、患者が自らの希望や意向を伝えるための支援があるかという観点から、日本のがん治療選択の現状を考えました。その一つの題材として、放射線治療を受ける患者の割合が日本では欧米諸国と比べて低い状況を取り上げました。放射線治療は、臓器や機能を温存しながら、がんの根治的な治療、再発リスクの低減、がんによる痛み等の症状緩和などを担う、がん治療方法の一つです。患者が自身の生き方に合った治療を選択するためには、医療者が患者の希望や生き方への思いを聞き、治療選択肢の情報提供を行うことに加えて、必要な治療を受けられる地域医療体制の整備が重要です。

 こうした背景を踏まえ、ACTは、日本のがん治療選択の現状と課題を共有し、患者の治療選択を支えるSDMへの理解を深めることを目的に、本セミナーを開催しました。

■ 開催概要 

テーマ  :「がんと診断されても自分らしく生きる/インフォームドコンセントからSDM(協働意思決定)へ」

日時  :2026年11月10日(火)14:30~15:30

会場  :ステーションコンファレンス東京 503A+B(東京都千代田区丸の内1-7-12 サピアタワー5F)

主催  :一般社団法人がん医療の今を共有する会(ACT)

登壇者  :

岸田 徹 氏(NPO法人がんノート 代表理事)

小牧 律子 先生(MDアンダーソンがんセンター 名誉教授)

和田 優貴 先生(秋田大学医学部附属病院 放射線治療科 病院准教授)

田中 陽子 先生(がん・感染症センター都立駒込病院 看護部 放射線部門 専門看護師長)

■ がん経験者の立場から考える、患者の治療選択

セミナー冒頭では、NPO法人がんノート代表理事の岸田徹氏が、がん経験者の立場から、患者の治療選択における課題について問題提起を行いました。

岸田氏は、自身のがん治療の経験や、これまで「がんノート」を通じて聞いてきたがん経験者の声を紹介。治療の選択肢が提示されても、患者が十分な情報を持たずに迷ったり、医療者に自身の希望を伝えにくかったりする実情を取り上げました。

また、医師への信頼から治療方針を委ねるケースや、手術と放射線治療の選択肢を示されても判断に迷う患者の声にも触れ、患者自身が大切にしたいことを整理し、医療者とともに治療方針を考えるSDM(協働意思決定)の重要性を伝えました。

NPO法人がんノート 代表理事 岸田徹氏

 

■ 日本とアメリカのがん治療の違いから考える、日本の課題

MDアンダーソンがんセンター 名誉教授 小牧 律子 先生

世界最大のがん治療センターの一つである米国のMDアンダーソンがんセンターで、長年にわたり放射線治療の診療・研究に携わってきた小牧律子先生は、がん治療において放射線治療を受ける患者の割合が、日本では米国に比べて低い現状を取り上げました。

講演では、放射線治療を受ける患者の割合について、米国では66%である一方、日本では約25%にとどまるとのデータを紹介。また、米国では外科、内科、放射線治療の専門医が連携して治療方針を検討する多職種カンファレンスが定着していることや、セカンドオピニオンの活用について説明しました。さらに、放射線治療技術の進歩により、がん病巣に放射線を集中させ、周囲の正常組織への影響を抑える治療が可能になっていることを紹介。日本の放射線治療技術は高度に発展している一方、その情報が他の診療科の医師や患者に十分に伝わっていないことを課題として挙げました。

■ 秋田県の事例から考える、地域における放射線治療へのアクセス

秋田大学医学部附属病院の和田優貴先生は、高齢化や人口減少が全国に先行して進む秋田県を例に、放射線治療の利用状況や普及に向けた取り組みを紹介しました。和田先生は、2015年のデータに基づく秋田県の放射線治療の推計利用率が10%とされることを紹介し、放射線治療を選択肢として知ってもらうため、医療者向けの講演会や市民公開講座、学校でのがん教育などに取り組んできたことを説明しました。秋田大学で放射線治療を受けた患者数は、2014年の約600人から2024年には約1,100人に増加したことも紹介しました。一方で、治療開始までの待機期間や入院病床の不足、放射線治療医が治療方針の検討に関与できていないケースなど、依然として課題があることも指摘。放射線治療を医療者や患者に「知ってもらう」ことに加え、実際に「受けられる」体制を整えるためには、病院間の紹介連携等に対する診療報酬の整備や交通・宿泊支援などが重要であると説明しました。

秋田大学医学部附属病院 和田 優貴先生

■ 看護の現場から考える、患者の意思決定を支える関わり方

がん・感染症センター都立駒込病院 田中 陽子先生

がん・感染症センター都立駒込病院の田中陽子先生は、患者が納得して治療を選択するための看護師の役割について、実際の患者事例を交えて紹介しました。

講演では、食道がんと診断された患者が、仕事の継続や食生活への影響を考慮し、医療者と相談を重ねて化学放射線療法を選択した事例を紹介。また、前立腺がんの手術後に生活への影響を実感した患者の事例にも触れ、治療選択の段階から患者自身の生活や価値観を踏まえることの重要性を説明しました。さらに、患者の不安や希望を「聞く」、治療による生活への影響や迷いを「整理する」、必要な情報や専門職に「つなぐ」という看護師の役割を紹介しました。また、日本がん看護学会が、がん患者向けに制作した治療選択の協働意思決定(SDM)リーフレットを全国のがん診療連携拠点病院に配布したことにも触れ、患者が自身の希望を医療者に伝え、納得して治療を選べるよう支援することの重要性を伝えました。

<登壇者プロフィール>

岸田 徹 氏

NPO法人がんノート 代表理事

1987年大阪府生まれ。25歳で希少がんの胚細胞腫瘍(胎児性がん)と診断され、抗がん剤治療と2度の手術を経験。約2年後に再発し、再手術を受ける。自身のがん経験をきっかけに、がん経験者へのインタビューをYouTubeで配信するNPO法人がんノートを設立し、代表理事を務める。現在は国立がん研究センター広報企画室で広報業務に携わるほか、厚生労働省「がんとの共生のあり方に関する検討会」構成員、東京科学大学特任講師、東京都がん教育ゲスト講師なども務める。

小牧 律子 先生

MDアンダーソンがんセンター 名誉教授

広島大学医学部卒業。ウィスコンシン医科大学、コロンビア大学などを経て、MDアンダーソンがんセンターで長年にわたり放射線腫瘍学の診療・研究に従事。現在は同センター名誉教授のほか、ベイラー医科大学教授、札幌高機能放射線治療センター エグゼクティブアドバイザー、広島大学・北海道大学客員教授を務める。放射線腫瘍学を専門とし、特に肺がんを中心とした放射線治療の診療・研究に長年従事。

和田 優貴 先生

秋田大学医学部附属病院 放射線治療科 病院准教授

2012年秋田大学医学部医学科卒業。秋田赤十字病院、南東北がん陽子線治療センター、秋田大学医学部附属病院助教・講師等を経て、2026年より現職。放射線治療全般(特に頭頸部、乳腺、肺、消化器、緩和的放射線治療)を専門とし、診療・研究に従事。

田中 陽子 先生
がん・感染症センター都立駒込病院 看護部 放射線部門 専門看護師長

1997年都立公衆衛生看護専門学校卒業。同年、都立駒込病院に入職。2012年京都府看護協会のがん放射線療法看護認定看護師教育課程を修了し、がん放射線療法看護認定看護師の資格を取得。2024年より現職。がん放射線療法看護、がん・生殖医療を専門とし、暫定がん・生殖医療ナビゲーターとしても活動。

■一般社団法人 がん医療の今を共有する会(ACT)について

がん治療の選択肢や最新情報を、もっと身近に。ACTは、患者さんとご家族が納得して治療を選べるよう、体への負担が少なく、ひとにやさしい放射線治療をはじめとした「がん医療の今」をわかりやすくお伝えしています。

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医療・病院
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会社概要

URL
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業種
財団法人・社団法人・宗教法人
本社所在地
東京都中央区銀座5-14-5 光澤堂GINZAビル7階
電話番号
03-5565-4919
代表者名
祐宗 亨
上場
未上場
資本金
-
設立
2019年07月