国際非政府組織 ingo PEACE.《G20公式マガジン》に特集記事が掲載～国際会議G20/B20公式メディアに「平和の定義」を提言～

一般財団法人International Non-governmental Organization PEACE.

2025年6月20日 11時20分

　International Non-governmental Organization PEACE.（略称：ingo PEACE.）は、G20/B20ブラジルの公式レポートである『THE BRAZILIAN PRESIDENCY G20/B20 (Group of Nations 最新号)』にて、約14ページにおよぶ特集記事として取り上げられました。国際的課題解決に向けた独自視点とともに、共生社会を基とする「平和の定義」提言が、ingo PEACE.の国際支援活動レポートと共に公式に掲載されました。

　このたび、International Non-governmental Organization PEACE.（国際非政府組織ピース、略称：ingo PEACE. 、本部：東京都千代田区）は、主要先進国・新興国の首脳が一堂に会する国際会議（G7・G20他）の公式連携メディア『Group of Nations』にて、同団体の提言と国際的な取り組みが特集記事として掲載されました。

　『Group of Nations』（https://groupofnations.com）は、G7・G20・B20・COPなどの国際政策会議と連動して発行されるハイレベルな国際マガジンであり、各国政府機関や企業経営層、国際機関に向けたグローバルな政策提言メディアです。

　今回の特集記事では、ingo PEACE.会長・中澤弘幸氏が、現代社会が直面するあらゆる課題の根源を「エネルギー問題」に集約し、新たな国際社会の方向性を提起しています。エネルギーを単に物理的・物質的なものとしてのみ捉えるのではなく、文化や芸術といった“人を傷つけないエネルギー”と共に捉え直し、地球上に「エネルギーのゼロ地点を作らない」ことへの協調こそが平和の本質であると定義提案しています。

　ingo PEACE.が実践している国際食糧支援・国際医療支援といった取り組みも、すべてこの哲学に基づくものです。同団体会長が提起した「平和とは、あらゆるジャンルのエネルギーが地球上に循環し、エネルギーのゼロ地点をつくらない状態である」という概念が、一貫したテーマとして展開される未来志向の提言となっています。

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掲載閲覧について

● ingo PEACE.特集記事（G20/B20公式マガジン最新号：本誌英文のみ）は、『GLOBAL BRIEFING REPORTS』として、以下サイトより閲覧可能です。

：『THE BRAZILIAN PRESIDENCY G20/B20 (Group of Nations) 』
（本誌P14よりingo PEACE.特集）にて掲載

（バックナンバー閲覧）
https://issuu.com/g20magazine

● ingo PEACE.特集記事（日本語版閲覧可能）は、「すべての声に、力を」をテーマに、あらゆる人の声を聞き、伝え、そして社会に反映させていくことを目標に誕生した、グローバルな社会直接民主モデルをテーマとするオンラインメディア『The Power of Voice』にて公開中です。

https://thepowerofvoice.org

Group of nationsについて

　1997年の創設以来、Group of Nations（略称GON）は、政府政策方針と国際経済の橋渡しを使命として始動。G7デンバー・サミットでの活動を皮切りに、G20、B20、G20 YEA、APEC、W20といった世界のリーダー・識者が集う国際協議体フォーラムでの展開を拡大してきました。

　世界が抱える課題は複雑であり、その解決策は政府機関内にとどまらず、民間セクター、メディア、非営利組織、市民社会にまで広がっています。2019年にはロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）との提携を通じ、すべてのグローバル・セクターへ恩恵が届くよう持続的あり方の再構築を開始。2020年GONは、政策決定者、世界中の政府およびビジネス界のエグゼクティブリーダー層、民間セクターをつなぐ学際的協調の象徴へと進化。信頼ある紙媒体、強力なデジタル発信、会員限定のモバイルアプリを通じて、多様な声が世界に影響を与えることを可能にしています。

ingo PEACE.について

　ingo PEACE.は、「すべての生命が安心して暮らせる社会」の実現を目指し、共生型社会モデルの構築に取り組む国際非政府組織（INGO）です。奪い合う競争社会を超え、分かち合う共創社会を築くことを目標に掲げ、経済制裁が課されるミャンマーへ国際医療支援物資を世界に先駆けミャンマー赤十字社を窓口として正式輸送。2025年3月の大震災発生時には、発災後72時間以内に1万世帯規模の食糧支援を実施等。今後さらなる共創プロジェクトを通じて、エネルギー、インフラ開発整備、技術共同研究、健康衛生・生活環境増進、復興協調開発へ向けた国際協調戦略を推進していきます。民間セクターとして新たな社会モデルづくりに挑戦します。