拡大する動画配信市場の"いま"を知る必携の書「動画配信市場調査レポート2019」発刊

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一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）は、『動画配信市場調査レポート2019』を発刊しました。
本レポートは動画配信市場の実態把握のためにDCAJが独自で調査した結果をまとめたものです。

　

今回の調査の結果、2018年の動画配信市場規模は、2,200億円（前年比約119％）と推定しました。
サービス事業者による広告宣伝の影響や見逃し配信の浸透などにより、動画配信サービスの定着が進み、利用者層は更に拡大しています。事業者側は新規参入や配信事業者間での提携等の動きにより、競争はより激化し、市場の活性化に繋がっています。
また今後の市場規模の予測では、海外大手をはじめとする新規事業者の参入により市場へのプラスの影響が見込まれることや、従来の定額制(SVOD)を中心とした課金形態に変化が見られる点、またサービス開始が迫っている5Gの普及による影響などユーザーのライフスタイルの変化を踏まえ、2023年には2,950億円まで成長すると推定しました。2018年の調査結果を収めた本レポートでは上記に加え、巻頭に映像メディア総合研究所 代表 四方田浩一氏による特別寄稿「2020年代の動画配信市場を考察する」を配し、激動する日本の動画配信市場の今を考察します。本レポートが、皆様のビジネスを推し進める上で少しでもお役に立てれば幸いです。

■動画配信サービスの市場規模推計（単位：億円）

 

 

 

2018年の動画配信市場規模は　2,200億円（前年比約119％）
今回の調査の結果、2018年の動画配信市場規模は、2,200億円（前年比約119％）と推計しました。
2017年は同市場の競争が激化する中、一部事業者に撤退の動きがあったものの、既存サービスの認知向上や近年増加傾向にあるライブ配信をはじめとする新しい切り口のサービスの影響を受け、
順調に市場拡大しました。
2018年は新規だけでなく既存も含めたサービス事業者によるテレビCMを中心とした広告宣伝の影響や見逃し配信の浸透などにより、各動画配信サービスの存在や特色等、その認知は更に向上し、市場は引き続き大きく伸長しました。事業者間の競争は激化の一途をたどっていますが、一部事業背景の異なる事業者間で提携の動きもありました。同市場は群雄割拠の様相を呈しており、各事業者はコンテンツの拡充やオリジナルコンテンツの製作等、自社サービスの独自性発揮に注力しています。
 

 

​2023年には、市場規模は2,950億円まで成長すると推定
今回の調査では、2023年までの市場予測を行いました。
市場規模は今後も増加基調をたどり、2023年に2,950億円になると推定しました。
今年に入ってからも既に海外大手新規事業者の参入が複数報道されていますが、動画配信市場は近年、海外大手の日本参入やスポーツなどターゲットを絞った配信サービスの登場、無料広告付動画配信サービスやライブ配信など新しい軸や特色を持つサービスの増加などダイナミックな変化が相次いでいます。今後も事業者間の熾烈な競争が続くことで、サービスの利便性向上や魅力的なコンテンツのより一層の充実が見込めることや、動画コンテンツを楽しむ方法として動画配信サービス自体の定義が変化していること、また5Gをはじめとする通信環境の向上などが想定されます。これらを受け、ユーザーの選択肢は今後も広がり、動画配信サービスの更なる浸透が見込めることから市場は順調に拡大すると推計しました。

*動画配信の定義
動画配信とは、インターネットやケーブルテレビなどのネットワークを経由し、ユーザーが観たい動画コンテンツを好きな時に視聴することができるVODサービス（Video On Demand）に加え、新しいジャンルとして立ち上がっているライブ配信（リアルタイム動画配信）サービスも、本レポートでは動画配信市場として定義する。

*本レポートにおける動画配信の範囲
本レポートでは、有料の動画配信サービス を対象とし、その市場規模は2018 年1 月～12月までにユーザーが支払った代金の総額としている。本市場規模には、動画配信事業者が得る広告費は含んでいない。


■書誌情報
品　名：動画配信市場調査レポート2019
制作・発行：一般財団法人 デジタルコンテンツ協会
仕　様：A4　116頁
発　刊：2019年4月23日
価　格：定価12,000円（＋税）
販　売： SPIインフォメーション
URL：https://www.spi-information.com/report/23134.html
※PDFデータでご提供（ダウンロード）

※本リリースに記載の内容を利用される場合は、出典の明記をお願い致します。
例：「デジタルコンテンツ協会『動画配信市場調査レポート2019』」

■本件のお問合せ先：
一般財団法人 デジタルコンテンツ協会
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