第1回日本メディカルAI学会学術集会において進行性MCI識別技術を人工知能の医療画像活用事例として発表

株式会社ERISA（代表取締役：河原八郎）は、1月26日、第1回日本メディカルAI学会学術集会のランチョンセミナーにおいて、当社の事業化を進める進行性MCI（軽度認知障害）識別技術について、人工知能を用いた医療画像解析技術の活用事例として発表を行いました。
当社の取り組みの具体的事例として、（１）開発された人工知能のプログラムが研究用途として実際に滋賀医科大学の検査センターにてMR画像撮影装置と連動する形で運用されていること、及び（２）クラウドサービスを活用することでプログラムの商用利用の可能性が広がることについて、65名の聴衆に紹介を行いました。

 

学会発表する当社取締役CTO石田学

　今回当社が参加したのは、2019年1月25日(金)から26日(土)に国立がん研究センター研究所にて開催された第1回日本メディカルAI学会学術集会です。当社発表は、開催２日目の日本マイクロソフト株式会社（以下「マイクロソフト社」）主催のランチョンセミナーにおいて実施しました。日本メディカルAI学会は、人工知能技術を活用した医療情報統合化による革新的医療システムを確立することを目指して設立され、第１回目となる今回の学術集会は、「我が国におけるメディカル AI 研究分野の発展に向けて -Precision Medicine 時代における AI 研究-」をテーマとして開催されました。

　当社が紹介した進行性MCI識別技術は、人工知能を利用することにより、3年以内にアルツハイマー病へ進行するMCI患者の脳MRI画像を、精度約85％という高い正確さで予測することができるMR画像解析プログラムです。当社は、本プログラムを用いた解析サービスの提供を昨年8月より開始していました。本プログラムは、MR画像撮像装置と連動して、撮影画像を自動で解析して解析結果を電子カルテに転送することも可能で、滋賀医科大学では実際に研究用途で運用されています。

　また、マイクロソフト社の提供するクラウドサービス（Microsoft Azure）を活用することにより、Azureの仮想マシン上でプログラムを稼働させることで、医療現場への物理マシンの設置が不要となります。仮想マシンは計算能力の追加が容易であるため、解析時間を短縮させることもできました。　

　当社は、進行する高齢化社会における社会課題の解決を目指し、認知症分野を重要事業分野としています。島根県は、全国において高齢化率が常に上位であり、そのような先進化高齢地域より先駆けて、認知症への最新の研究成果を実用化して普及させることは、大きな社会的意義があると考えております。当社は、今後とも、統計解析技術を核として、医療・介護・福祉の分野で、健康寿命の延伸といった社会的課題に地域から挑戦してまいります。
　
【学会概要】
学会名称：第1回日本メディカルAI学会学術集会
会　　期：2019年1月25日（金）～1月26日（土）
会　　場：国立がん研究センター研究所 新研究棟
ホームページ：https://www.japan-medical-ai.org/

【企業概要】
株式会社ERISA
設 立 時 期：2017年4月
所 在 地 ：島根県松江市
資 本 金 ：8,250万円
代表取締役 ：河原八郎
業 務 内 容：データの統計・分析・解析業務
ホームページ：http://www.erisa.co.jp/

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ERISA　取締役　開発責任者　野津　良幸
Tel [phone]　　Email [e-mail] Fax [phone]


【当資料取り扱い上の注意点】
資料中の当社による現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。