Shure、ハイデラバードに新拠点を開設
インドにおける初のソフトウェア開発センター
※本資料は、2019年12月5日に米国本社から発表されたニュースリリースの抄訳版です。
インド・ハイデラバード、2019年12月5日 — 米国に本拠を置くマイクロホンおよびマイクロホンおよびオーディオ機器の世界的リーディングカンパニーであるShure Incorporatedは、インドにおけるプレゼンス拡大に向けてテランガーナ州ハイデラバードに新たな拠点を開設しました。これは、2018年にバンガロールに開設した販売・マーケティング拠点に続き、インドで2番目となるShureの拠点です。
新しいハイデラバード拠点は、コペンハーゲン（デンマーク）、エジンバラ（スコットランド）、ナイルズ（米国イリノイ州）、蘇州（中国）に続き、Shureとして世界で5番目の製品およびソフトウェア開発のエンジニアリングセンターとなります。同市のテクノロジーハブ内に位置するこの新拠点は、Shureの製品ポートフォリオ拡大を支援するソフトウェアインテリジェンスを提供します。
オープン記念イベントには、テランガーナ州政府の行政・都市開発・産業・情報技術・商業担当大臣であるKalvakuntla Taraka Rama Rao氏、Jayesh Ranjan氏、TCS社のテクノロジー・ビジネス・ユニット担当シニア・バイス・プレジデント兼グローバル責任者であるV. Rajanna氏、Shureの社長兼CEOであるChristine Schyvinck、Shureの製品開発担当エグゼクティブバイスプレジデント兼CTO（最高技術責任者）であるAvinash Vaidyaのほか、テランガーナ州政府高官や、ハイデラバードおよびバンガロール拠点に勤務するShure アソシエイツ（社員）も出席しました。
ハイデラバードのソフトウェア開発エンジニアは、2013年以来、Shure製品開発部門と緊密に協力してきました。ハイデラバードチームは、Shureが近年リリースした製品の多くをサポートするソフトウェアの開発やシステム検証に大きな役割を果たしています。
ShureのAvinash Vaidyaは次のように述べています。「ソフトウェアはハードウェア販売において紛れもなく重要なプレゼンスを示すものであり、この数年でShure製品のバリュープロポジションのますます重要な側面になってきています。ハイデラバードの優秀なエンジニアは、ソフトウェア機能の継続的な革新に取り組み、Shureの事業戦略において重要な役割を果たすとともに、今後もそうした役割を担うことが期待されています。デジタル時代に向けて、製品ポートフォリオの拡大に必要なソフトウェア知見をもたらすことにより、当社の戦略的成長目標を達成する力となってくれるはずです」
ハイデラバード・エンジニアリング・センターは、Shureがグローバル展開する事業全体にわたる製品のソフトウェア設計、開発、および品質テストに重点的に取り組みます。ハイデラバードのエンジニアは、Shureの製品のさらなるイノベーションを支援・発展・強化するプロセスやアプリケーションに携わります。
テランガーナ州政府のRao氏はこうコメントします。「テランガーナ州にShureを誘致することができてうれしく思います。テランガーナ州は、産業に適したインフラ、安定した電力供給、事業開発を促進する世界最高レベルの産業施設が揃っていることで知られています。このコラボレーションが州のさらなる技術発展につながることを期待しています」
新しいセンターにより、インドを拠点とするITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業であるTCS社とShureの既存のパートナーシップも強化されます。
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Shure について
Shure（www.shure.com）は、およそ1世紀に渡って人々が驚くほど冴えわたるサウンドを世界に送り出してきました。 1925年に設立され、その品質、性能、耐久性で知られているオーディオ機器の世界的リーディングカンパニーです。マイクロホン、ワイヤレスマイクシステム、インイヤーモニター、イヤホン／ヘッドホン、会議システムなど様々な音響機器をユーザーに届けています。 クリティカルリスニングで、ここ一番の大事なステージで、スタジオで、そしてミーティングルームでも、いつでもShureがあなたを強力にバックアップします。
Shure Incorporatedは、米国イリノイ州ナイルズ（Niles）に本社を置き、米国、ヨーロッパ・中東・アフリカ、アジアに30以上の製造施設と販売拠点を有しています。
※シュア・ジャパン株式会社（Shure Japan Limited／www.shure.co.jp) は、Shure Incorporatedの日本法人です。
※Shureは米国Shure Incorporatedの登録商標です。※記載されている会社名、商品名は、各社の商標及び登録商標です。
インド・ハイデラバード、2019年12月5日 — 米国に本拠を置くマイクロホンおよびマイクロホンおよびオーディオ機器の世界的リーディングカンパニーであるShure Incorporatedは、インドにおけるプレゼンス拡大に向けてテランガーナ州ハイデラバードに新たな拠点を開設しました。これは、2018年にバンガロールに開設した販売・マーケティング拠点に続き、インドで2番目となるShureの拠点です。
新しいハイデラバード拠点は、コペンハーゲン（デンマーク）、エジンバラ（スコットランド）、ナイルズ（米国イリノイ州）、蘇州（中国）に続き、Shureとして世界で5番目の製品およびソフトウェア開発のエンジニアリングセンターとなります。同市のテクノロジーハブ内に位置するこの新拠点は、Shureの製品ポートフォリオ拡大を支援するソフトウェアインテリジェンスを提供します。
オープン記念イベントには、テランガーナ州政府の行政・都市開発・産業・情報技術・商業担当大臣であるKalvakuntla Taraka Rama Rao氏、Jayesh Ranjan氏、TCS社のテクノロジー・ビジネス・ユニット担当シニア・バイス・プレジデント兼グローバル責任者であるV. Rajanna氏、Shureの社長兼CEOであるChristine Schyvinck、Shureの製品開発担当エグゼクティブバイスプレジデント兼CTO（最高技術責任者）であるAvinash Vaidyaのほか、テランガーナ州政府高官や、ハイデラバードおよびバンガロール拠点に勤務するShure アソシエイツ（社員）も出席しました。
ハイデラバードのソフトウェア開発エンジニアは、2013年以来、Shure製品開発部門と緊密に協力してきました。ハイデラバードチームは、Shureが近年リリースした製品の多くをサポートするソフトウェアの開発やシステム検証に大きな役割を果たしています。
ShureのAvinash Vaidyaは次のように述べています。「ソフトウェアはハードウェア販売において紛れもなく重要なプレゼンスを示すものであり、この数年でShure製品のバリュープロポジションのますます重要な側面になってきています。ハイデラバードの優秀なエンジニアは、ソフトウェア機能の継続的な革新に取り組み、Shureの事業戦略において重要な役割を果たすとともに、今後もそうした役割を担うことが期待されています。デジタル時代に向けて、製品ポートフォリオの拡大に必要なソフトウェア知見をもたらすことにより、当社の戦略的成長目標を達成する力となってくれるはずです」
ハイデラバード・エンジニアリング・センターは、Shureがグローバル展開する事業全体にわたる製品のソフトウェア設計、開発、および品質テストに重点的に取り組みます。ハイデラバードのエンジニアは、Shureの製品のさらなるイノベーションを支援・発展・強化するプロセスやアプリケーションに携わります。
テランガーナ州政府のRao氏はこうコメントします。「テランガーナ州にShureを誘致することができてうれしく思います。テランガーナ州は、産業に適したインフラ、安定した電力供給、事業開発を促進する世界最高レベルの産業施設が揃っていることで知られています。このコラボレーションが州のさらなる技術発展につながることを期待しています」
新しいセンターにより、インドを拠点とするITサービス、コンサルティング、およびビジネスソリューション企業であるTCS社とShureの既存のパートナーシップも強化されます。
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Shure について
Shure（www.shure.com）は、およそ1世紀に渡って人々が驚くほど冴えわたるサウンドを世界に送り出してきました。 1925年に設立され、その品質、性能、耐久性で知られているオーディオ機器の世界的リーディングカンパニーです。マイクロホン、ワイヤレスマイクシステム、インイヤーモニター、イヤホン／ヘッドホン、会議システムなど様々な音響機器をユーザーに届けています。 クリティカルリスニングで、ここ一番の大事なステージで、スタジオで、そしてミーティングルームでも、いつでもShureがあなたを強力にバックアップします。
Shure Incorporatedは、米国イリノイ州ナイルズ（Niles）に本社を置き、米国、ヨーロッパ・中東・アフリカ、アジアに30以上の製造施設と販売拠点を有しています。
※シュア・ジャパン株式会社（Shure Japan Limited／www.shure.co.jp) は、Shure Incorporatedの日本法人です。
※Shureは米国Shure Incorporatedの登録商標です。※記載されている会社名、商品名は、各社の商標及び登録商標です。
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