ついに紙vs電子に終止符!漫画の実態を2820人に調査。20~30代は「電子派」が優勢!

株式会社アップデイト

otalabは、47都道府県在住の10代以上の男女2820人を対象に2022年9月1日~2022年9月12日の期間で「漫画の利用実態調査」を行いました。調査結果は以下の通りです。


< 調査サマリー >

​■『漫画を読むなら「紙派」or「電子派」or「どちらも使用する派」?』のうち、最多は「電子派」の43.4%

20代・30代は約半数が「電子派」と回答。

■紙・電子別の漫画にかける月の課金額を調査したところ、紙は「1000円以上~2000円未満」が最多の34.9%電子書籍では「無課金」が最多の30.6%となった。

< 調査対象 >


48都道府県在住の10~60代以上男女2820名を対象に調査を行った。
男女比は女性が最多の67.5%、年齢の比率は30代が最多の39.6%となっている。
 
  • 【2,820人が回答】漫画を読むなら「紙派」or「電子派」?


10代~60代の男女2,820人に向けて『Q.漫画を読むなら「紙派」「電子派」「どちらも使用する派」のうち、どれか?』の調査を行った結果、「電子派」が43.4%と一番多く支持される結果となった。

「電子派」を選んだ理由としては、『場所を選ばずに読むことができるから』『かさばらなくて読みやすいから』『無料で読める漫画が多いから。』といった意見が見られた。
 
  • 【年代別】紙派・電子派の割合は?20代・30代は約半数が「電子派」と回答


続いて『Q.漫画を読むなら「紙派」「電子派」「どちらも使用する派」のうち、どれか?』の調査結果を年齢別に比較してみたところ、20代は46.8%、30代は49.7%が「電子派」と回答していることが分かった。

選んだ理由について詳しくみると、多くの意見は『どこでも読むことができるから』といった利便性を評価した声といったものであったが、中には『出張先でも読める』や、『引っ越しの際にもかさばらない』『収納場所をとらない』といった声も見られ、大学や就職・転職・転勤といった居住変化の多さにも難なく対応しやすいため電子書籍が支持されているのでないかと考えられた。
 
  • 約2割が回答した「両方使い」の理由はズバリ、お金を使って失敗したくない心理から?


『Q.漫画を読むなら「紙派」「電子派」「どちらも使用する派」のうち、どれか?』の調査結果から、全体の約2割が「どちらも使用する」と回答していることが分かった。

「どちらも使用する」と回答した理由についてみてみると、多くは『電子書籍で見つけたお気に入りの作品を単行本で買っている』という意見であった。

さらに詳しく回答を見てみると、紙を購入する条件には『気に入った作品』『何度も読み返したいと思った作品』『残して置きたい本』などといったように、前提として本を購入し形を残すこと自体にハードルがあることが分かった。

このことから、せっかくお金を払って形に残すならと、失敗したくない心理のようなものから、独自に条件などを付けてうまく電子書籍を活用しながら費用を抑える利用者が多いのではないかと考えられた。
 
  • 【紙・電子別】漫画に使っている月の課金額を調査


では、紙で漫画を読む人、電子で漫画を読む人の課金額はどのように変化するのだろうか?

アンケート調査の回答者2,820人のうち、紙で漫画を読んでいる人:1,637人、電子で漫画を読んでいる人:1,983人を対象に調査を行った。

紙・電子の利用者の両方に月の課金額についてアンケート調査を行った結果、紙は「1000円以上~2000円未満」が最多の34.9%電子書籍では「無課金」が最多の30.6%となった。
 
  • 【年代別】漫画を読むのに1か月でいくら使う?


ここでは、漫画に使っている月の課金額の調査を年代別に比較を行った。

特に目を引いたのは、10代のうち電子書籍の無課金での利用者が47.5%という数字だ。これはどの年代よりも高い数字となっており、10代の電子書籍の利用者はアプリ・サイトを活用しながら無料でお得に読んでいる割合が高いということが分かった。
 
  • 電子利用者のうち3割は「無課金」と回答。電子は紙の倍以上「無課金」が多い結果に。

紙と電子別で月の課金額を比較してみると、電子利用者のうち30.6%が「無課金」と回答している一方で、紙の利用者は15.1%が「無課金」と回答する結果となった。

電子書籍の場合、無料で読める作品も多く、気軽に読みやすいという特徴があるため無課金での利用者の割合が高くなり、一方で紙で漫画を読む場合は書店などに訪れる必要があるため、電子で読む人に比べてそもそもの購買意欲が高いことが想定される結果となった。

< 調査概要 >

調査期間:2022年9月1日~2022年9月12日
調査機関:株式会社アップデイト(自社調査)
調査対象:47都道府県在住の10代以上の男女
有効回答数:2,820
調査方法:インターネット調査
 
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上場
未上場
資本金
-
設立
2001年02月