「企業ウェビナーの視聴状況」に関する調査を実施

～ アフターコロナにおいても企業によるウェビナーを月１回以上視聴する層が５割超に ～

株式会社Ｊストリームは、企業が開催するウェブセミナーの今後のあり方を検討する一助として、「企業ウェビナーの視聴状況について」の調査を実施しました。

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、普段の業務の中で企業が配信しているウェビナー（Webセミナー）を視聴した経験があると回答された方を対象に「企業ウェビナーの視聴状況等について」調査を実施したことをお知らせいたします。

調査資料ダウンロードはこちら

https://www.stream.co.jp/download/dl-60487/

■調査実施の背景

新型コロナウイルス感染症の流行を経て、企業が開催するセミナーの実施方法は会場でのリアル開催から、インターネットを利用したオンラインでウェビナー（Webセミナー）での開催へ急速にシフトし、ビジネスパーソンがウェビナーを体験する機会は急増しました。一方、現在では新型コロナウイルス感染症が５類感染症移行へと移行し、働き方もテレワーク主体から出社へと戻す企業も多くなっています。

こうした状況下における、ウェビナーへの参加状況を確認し、今後の企業開催セミナーについて、リアル開催中心での展開／リアル・ウェビナー併用のハイブリッド型等、有効な開催スタイルを検討する上での基礎調査として本調査を実施しました。

 

■調査結果（抜粋）

●ウェビナー（Webセミナー）の視聴頻度

半数以上の人が、企業が配信しているウェビナーを「月1回以上視聴した」と回答。依然としてウェビナーも多くの方が視聴しているという結果になりました。

●ウェビナー（Webセミナー）の最適な長さ

9割以上の方が、1時間以内が最適な長さと回答。45分以内と回答された方で半数を超えている（約6割）ため、ウェビナー本編の長さ45分程度を目指し企画することが視聴者にはちょうど良く最適な長さのウェビナーと受け取られるような結果となりました。

今回の調査から、働き方はリアル回帰が高まっている中でも、依然としてウェビナーの視聴頻度も高いことがわかりました。

今後もウェビナーを実施し、成果を残していく中では、視聴者のストレスを軽減し、最後までみてもらう企画や工夫が必要となってきます。

Ｊストリームでは、動画に関する制作・配信・運用のすべてに対応しております。視聴者を飽きさせない演出や、運用負荷を下げて実施回数を増やしたい、などといったウェビナーの改善についての要望に応え、最適なノウハウをご提案いたします。

調査資料では以下の内容もご確認いただけます。

●ウェビナー（Webセミナー）を見つけた経緯

●参考になったウェビナー（Webセミナー）の内容

●満足度の低かったウェビナー（Webセミナー）の内容

●ウェビナー（Webセミナー）の参加特典で嬉しかったもの

●チャット等での質問経験の有無

調査の全項目をまとめた資料も配布しております。

すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。

調査資料ダウンロードはこちら

https://www.stream.co.jp/download/dl-60487/

［ 調査概要 ］

調査手法　　　　　： インターネット調査

調査対象・サンプル： 20～59歳男女、公務員・会社員。

　　　　　　　　　　 普段の業務の中で企業が配信しているウェビナー（Webセミナー）を視聴した
　　　　　　　　　　 経験が「ある」と回答した方。　… 550名

調査地域　　　　　： 全国

調査期間　　　　　： 2024年1月

■株式会社Ｊストリームについて

Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。

自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。

社名（商号）：　株式会社Ｊストリーム　（英文：J-Stream Inc.）

証券コード　：　4308（東証グロース）

代表者　　　：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）

事業内容　　：

（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業

（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業

（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業

（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業

（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業

（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等

URL　　　　：　https://www.stream.co.jp/