「仕事での英語ニーズ」アンケート結果【番外編】昇進・昇格に英語力審査、IT業界では3.5割。英語研修は製造業が充実

グローバル人材紹介会社ロバート・ウォルターズがアンケート実施

英語を使う求人を紹介する人材紹介会社のロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社 （本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：デイビッド・スワン）は8月21日、日本語・英語の2言語と専門分野でのスキル・経験を用いて働くグローバル人材に「仕事での英語ニーズ」を聞いたアンケート調査の結果を企業内制度の観点からまとめた番外編を発表しました。

■昇進・昇格、2割以上の勤務先「英語力」を条件化。IT業界では3.5割
外資系・日系グローバル企業で勤務するバイリンガル人材212人に、勤務先の昇進・昇格時に英語力チェックがあるか（※TOEICスコア提示含む）を聞いたところ、23％が「ある」と回答しました。さらにIT業界従事者に絞ると「ある」が34.5％に上りました。英語研修は全体の42％が「ある」と回答。多くの企業が社員の英語教育にも力を入れていることが分かりました。

■4割の勤務先で英語研修を実施。製造業では社内受講も充実
42％のグローバル人材が、「勤務先に英語研修の制度がある」と回答しました。製造業（電機・電子部品・機械）の従事者に絞ると、3割が勤務先で英会話などの「社内受講」が実施されていると回答しました。電機・電子部品・機械メーカー勤務者のうち、勤務先での昇進・昇格に英語力チェックが条件化されている割合は22％でした。製造大国ニッポンに向けてビジネスを拡大させる外資系電機・電子部品・機械メーカー、海外ビジネス強化で更なる成長を目指す日系メーカーともに、成長リソースとして従業員の英語力を重要視していることが分かります。

■IT業界：対話力・語彙力を中心に「英語」に高い要求度。英語力アップは本人任せ？
IT業界の従事者の3割以上（34.5％）は勤務先の昇進・昇給条件にTOEICスコア提出などによる英語力チェックがあると回答しているなか、72％の勤務先では英語研修制度など英語習得に活かせる特典が設けられていないことが分かりました。IT業界ではパワーポイントなどの「資料作成」と「電話・電話会議」を中心に日常業務に英語が必要（ともに79.3％の回答者が同意）とされ、65.5％が英語での「交渉・説得」に対し「難しい・苦手」と感じています。語彙力、文章力、対話力とも高い英語スキルが要求されるなか、IT業界で働く多くのバイリンガル会社員は自力で英語スキルを習得・維持していることがこの結果から伺えます。

先に発表した当アンケート調査の結果は弊社ウェブサイトでもご覧いただけます。
仕事での英語ニーズ１位はメール、２位は資料作成
克服したい「英語の苦手」は交渉・説得。3割以上が実感
https://www.robertwalters.co.jp/about-us/news/2017-08.html

（実施期間：2017年7月３1日～2017年8月4日、対象：当社御登録者様　n=212人）


ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社について (https://www.robertwalters.co.jp/)
ロバート・ウォルターズは1985年に英国・ロンドンで設立され、世界28カ国の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社です。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化しています。2000年に東京オフィスを、2007年には大阪オフィスを開設。グローバル企業、日系企業ともに世界有数のトップ企業から新規参入企業、中小企業に至るまで、多岐に渡る業種・職種、正社員および派遣・契約社員と幅広い採用ニーズに応えた人材紹介をおこなっています。ラグビー日本代表のオフィシャルスポンサー、各種NPOの支援など、日本社会への貢献にも積極的に取り組んでいます。