学習塾81校に聞いた、新型コロナウイルスがもたらしている影響
7割以上の塾が新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討導入塾からは「意外と簡単」「対面に近い」と評価の声一方で導入に様々なハードルを感じている塾の存在も明らかに
株式会社POPER（本社：東京都中央区、代表取締役CEO：栗原慎吾）が提供する、スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru（コミル）」はComiruを導入している全国の学習塾を対象に「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマにアンケート調査を実施いたしました。
2020年4月23日
株式会社POPER
【調査背景】
新型コロナウイルス感染拡大により今年3月多くの学習塾が休業や対応を強いられる事態に陥りました。
また、緊急事態宣言で休業要請の対象に学習塾が含まれるなど、新型コロナウイルスによる影響は拡大する一方です。今回を期にオンライン授業を導入する塾が出てきたなど、学習塾は様々な対応に追われています。
本調査ではオンライン授業をはじめ、学習塾が現状況下でどのような対策を講じているのか「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマに調査を実施いたしました。
【調査概要】
調査の方法：WEBアンケート方式
調査の対象：Comiruを導入している全国の学習塾
有効回答数：8（集団、個別、自立、いずれかの業態の学習塾を運営している企業）
調査実施日：2020年4月9日～14日（緊急事態宣言発出後）
調査主体 ：スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru」
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「Comiru調べ」と明記をお願いいたします。
休校を検討・実施する際、保護者から最も多かった問い合わせは模試や振替の日程の確認
・学習塾が新型コロナウイルスを原因に休校を検討・実施した際、保護者から多かった問い合わせは「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認（42.0%）」「授業再開の日程確認（28.4%）」など日程に関する項目が多かった。
7割以上の学習塾が、今回の新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討
中にはオンライン授業以外の対策を実施する塾も
・今回の新型コロナウイルスによる影響を受け、オンライン授業への関心を聞いたところ「今回をきっかけに導入した（35.8%）」「今後の導入を検討中（39.5%）」と7割以上の塾がオンライン授業への前向きな姿勢を示した。
・新型コロナウイルスの拡大より前にオンライン授業を「もともと導入していた」のは12.3％にとどまっていたことがわかった。
オンライン授業を実施して感じたのは「意外と簡単」「対面に近い」など利便性
一方保護者からは対面授業を求める声も
・既にオンライン授業を実施した塾に感じたことを聞いたところ「敷居が高いと感じていたが意外と簡単に実施できた（30.8%）」「思ったよりも対面に近い授業が実施可能（28.2%）」といった利便性をあげる意見が多かった。
オンライン授業導入検討中の理由は
「家庭の設備」「指導ノウハウ」「保護者の反応」「既存の授業ツール」など多くの不安
・現在オンライン授業の導入を検討中の学習塾に理由を聞いたところ、「生徒の家庭にオンライン授業に対応できる設備の用意があるか不安（68.8%）」「オンラインならではの指導ノウハウがなく対面同様に教えられるか不安（53.1%）」「ZOOMやwhereby等既存のツールで授業に必要な要件が満たせるか不安（46.9%）」といった、導入に関する多くの不安があることがわかった。
オンライン授業ツールに求めるものは「価格」だけでなく「塾に特化した機能性」
・今後オンライン授業ツールに何を求めるか聞いたところ「リーズナブルな価格（67.9%）」だけでなく、「塾に特化した機能性（63.0%)」を求める塾が多いことがわかった。
講師が自宅でオンライン授業ができる体制を整えている塾は3割未満にとどまる
・今後の新型コロナウイルスの拡大で、講師が出勤できなくなった場合、講師の自宅からオンライン授業が
できる体制を整えている塾は「もともと対応している（11.1%）」「今回をきっかけに対応した（17.3%）」と答えた28.4％にとどまる。
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【専門家の見解】
株式会社POPER 代表取締役 CEO 栗原慎吾
2007年 明治大学経営学部卒業。新卒で住友スリーエムに入社。歯科用製品事業部に配属され2010年にはグローバルマーケティングアワードを獲得。2011年に株式会社optに入社し、WEBコンサルを担当。2012年より学習塾「S.T進学教室」に共同経営者として参画し、経営から講師までを経験。当初20名に過ぎなかった生徒数を60名にまで増加させる。学習塾経営時代に感じた課題を解決するために、2015年1月に株式会社POPERを設立し、学習塾向けの業務支援SaaS「Comiru」をリリース。同じく塾向けのオンライン授業支援ツールを「Comiru Air」をβ版として2020年4月にリリース。
～考察～
今回の調査では、各学習塾がオンライン授業への対応をせざるを得ない状況になっているということが読み取れます。ただし、すでにオンライン授業をやっている学習塾と、未だ検討されている学習塾との間には、一定のハードルがあり障壁が高い部分があるということも明らかになりました。
一度実施をしてみると意外と簡単に通常の対面授業に近い形で実現できたものの、取り組むまでにはご家庭のIT設備や、保護者様の反応、オンライン授業で教えるためのノウハウ等様々な課題があるのも事実です。
Comiruとしても学習塾が突如迫られているオンライン授業の実施にあたり、システム面や構築・運用ノウハウ面でサポートできるように尽力してまいります
株式会社POPER
【調査背景】
新型コロナウイルス感染拡大により今年3月多くの学習塾が休業や対応を強いられる事態に陥りました。
また、緊急事態宣言で休業要請の対象に学習塾が含まれるなど、新型コロナウイルスによる影響は拡大する一方です。今回を期にオンライン授業を導入する塾が出てきたなど、学習塾は様々な対応に追われています。
本調査ではオンライン授業をはじめ、学習塾が現状況下でどのような対策を講じているのか「新型コロナウイルスがもたらしている学習塾への影響」をテーマに調査を実施いたしました。
【調査概要】
調査の方法：WEBアンケート方式
調査の対象：Comiruを導入している全国の学習塾
有効回答数：8（集団、個別、自立、いずれかの業態の学習塾を運営している企業）
調査実施日：2020年4月9日～14日（緊急事態宣言発出後）
調査主体 ：スクール専用業務管理＆コミュニケーションアプリ「Comiru」
※本リリース内容を掲載いただく際は、出典「Comiru調べ」と明記をお願いいたします。
休校を検討・実施する際、保護者から最も多かった問い合わせは模試や振替の日程の確認
・学習塾が新型コロナウイルスを原因に休校を検討・実施した際、保護者から多かった問い合わせは「模試や今後の授業日程の変更、振替の確認（42.0%）」「授業再開の日程確認（28.4%）」など日程に関する項目が多かった。
7割以上の学習塾が、今回の新型コロナウイルスをきっかけにオンライン授業を導入/検討
中にはオンライン授業以外の対策を実施する塾も
・今回の新型コロナウイルスによる影響を受け、オンライン授業への関心を聞いたところ「今回をきっかけに導入した（35.8%）」「今後の導入を検討中（39.5%）」と7割以上の塾がオンライン授業への前向きな姿勢を示した。
・新型コロナウイルスの拡大より前にオンライン授業を「もともと導入していた」のは12.3％にとどまっていたことがわかった。
オンライン授業を実施して感じたのは「意外と簡単」「対面に近い」など利便性
一方保護者からは対面授業を求める声も
・既にオンライン授業を実施した塾に感じたことを聞いたところ「敷居が高いと感じていたが意外と簡単に実施できた（30.8%）」「思ったよりも対面に近い授業が実施可能（28.2%）」といった利便性をあげる意見が多かった。
オンライン授業導入検討中の理由は
「家庭の設備」「指導ノウハウ」「保護者の反応」「既存の授業ツール」など多くの不安
・現在オンライン授業の導入を検討中の学習塾に理由を聞いたところ、「生徒の家庭にオンライン授業に対応できる設備の用意があるか不安（68.8%）」「オンラインならではの指導ノウハウがなく対面同様に教えられるか不安（53.1%）」「ZOOMやwhereby等既存のツールで授業に必要な要件が満たせるか不安（46.9%）」といった、導入に関する多くの不安があることがわかった。
オンライン授業ツールに求めるものは「価格」だけでなく「塾に特化した機能性」
・今後オンライン授業ツールに何を求めるか聞いたところ「リーズナブルな価格（67.9%）」だけでなく、「塾に特化した機能性（63.0%)」を求める塾が多いことがわかった。
講師が自宅でオンライン授業ができる体制を整えている塾は3割未満にとどまる
・今後の新型コロナウイルスの拡大で、講師が出勤できなくなった場合、講師の自宅からオンライン授業が
できる体制を整えている塾は「もともと対応している（11.1%）」「今回をきっかけに対応した（17.3%）」と答えた28.4％にとどまる。
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【専門家の見解】
株式会社POPER 代表取締役 CEO 栗原慎吾
2007年 明治大学経営学部卒業。新卒で住友スリーエムに入社。歯科用製品事業部に配属され2010年にはグローバルマーケティングアワードを獲得。2011年に株式会社optに入社し、WEBコンサルを担当。2012年より学習塾「S.T進学教室」に共同経営者として参画し、経営から講師までを経験。当初20名に過ぎなかった生徒数を60名にまで増加させる。学習塾経営時代に感じた課題を解決するために、2015年1月に株式会社POPERを設立し、学習塾向けの業務支援SaaS「Comiru」をリリース。同じく塾向けのオンライン授業支援ツールを「Comiru Air」をβ版として2020年4月にリリース。
～考察～
今回の調査では、各学習塾がオンライン授業への対応をせざるを得ない状況になっているということが読み取れます。ただし、すでにオンライン授業をやっている学習塾と、未だ検討されている学習塾との間には、一定のハードルがあり障壁が高い部分があるということも明らかになりました。
一度実施をしてみると意外と簡単に通常の対面授業に近い形で実現できたものの、取り組むまでにはご家庭のIT設備や、保護者様の反応、オンライン授業で教えるためのノウハウ等様々な課題があるのも事実です。
Comiruとしても学習塾が突如迫られているオンライン授業の実施にあたり、システム面や構築・運用ノウハウ面でサポートできるように尽力してまいります
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