地理教員向けオンライン学習サービス「Mapup」、提供を開始

全国の地理教員が、オンラインで学ぶ・つながる・教え合う - 2022年からの高校地理必修化に対応し、これからの「地理教育のインフラ」を目指すサービスです。

株式会社Eukarya（旧：ダーウィンエデュケーション株式会社、本社：東京都渋谷区、代表取締役：田村賢哉）は、2020年8月8日より、地理教育に特化した教員専用のオンライン学習サービス「Mapup（マップアップ）」を開始いたします。

「Mapup（マップアップ）」
公式サイト：https://mapup.jp
価格：小学校・中学校・高等学校教員（教員志望者含む）月額1,000円、その他（地理教育支援）月額 5,000円
販売方法：Mapup公式サイトから登録

<1.サービス開発の経緯>
高校地理必修化！教育現場の不安解消を目指す新サービス

2022年より実施される高校の新教育課程。地理歴史科に「地理総合」と「地理探求」が新設されることで、地理が新たに必修科目となります。

「全国の地理歴史科の教員2.5万人が地理を教える」という大転換まであと1年半。

しかし、地理教育を担わなければならない現場には、漠然とした不安があるといいます。

「教えないといけない『新しい地理』とは、一体どんなものなんだろうか」

「今までの自分の教え方は、そのまま使えるのか」

「これまでは歴史の担当だったが、新たに地理を教えることに。ゼロからの勉強だが、どう学べばいいのか」

必修化に伴い、一部では研修等が用意されていますが、十分ではありません。現場の教員自身が努力し、必修化に備えることが求められているのが実情です。

教育現場の地理・歴史教員を苦しめる「3つのない」

・相談相手がいない
国語や数学と違い、職場に同科目を担当する教員が少ない。自分が職場唯一の地理担当教員であるケースも多く、授業内容について相談する・知見を共有する機会に恵まれていない。

・勉強の機会がない
誰もが気軽に学べる機会が圧倒的に不足している。意欲の高い教員は、外部の研修会に参加するが、自費負担・業務の一環ではなく、有給扱いという場合も多い。

・勉強する時間がない
通常授業に加え、部活動や大量の事務作業に追われる日々。新学習指導要領に対応するための学習時間確保が難しい。

そうした教育現場の課題を解決するべく、地理教育に特化したオンライン学習サービス「Mapup」は開発されました。


<2.サービス概要>
新学習指導要領に対応！人気予備校講師によるオリジナル学習動画

動画の長さは1本5分程度。随時更新される合計80本超の動画を、Mapupユーザーはオンラインでいつでも視聴することができます。
 

Mapupアカデミアチャンネルの動画コンテンツ（一部）

【サービス提供開始時の動画ラインナップ】
 

 

アカデミアチャンネル：地理教員の必須知識を基礎から学習できるコンテンツ集
ベストセラー『経済は地理から学べ！』の著者、代々木ゼミナールの人気地理講師・宮路秀作先生が解説する、地理教員向けのオリジナル学習動画を配信。2022年から導入される高等学校学習指導要領「地理総合・地理探究」に対応しています。

 

ワールドチャンネル：世界各国の地誌を解説
「コストの8割が◯◯代！？　アイスランドのアルミニウム工業が盛んな理由」
「歴代の国旗の数はなんと23個！アフガニスタンの国旗に込められた想いとは？」
生徒の関心を引き出すために、教員が実際に授業で使えるネタの宝庫です。

ドローンチャンネル：各地形をドローンで撮影したコンテンツ集
カルスト地形、カルデラ、扇状地……地形図を見ただけでは分かりにくくとも、ドローンの映像を見れば一目瞭然。「生徒がひと目で分かる授業」をするための教材としても利用できます。


<3.サービスが目指すこと>
全国の地理教員がオンラインで学ぶ・つながる・教え合う相互学習を後押しする「地理教育の新しいインフラ」

Mapupは「学習動画を見て、ユーザーが一方的に学ぶ」という従来型のオンライン学習サービスではありません。

コンセプトは「オンライン相互学習」。Mapupユーザーはコンテンツを視聴する学習者であり、未来のコンテンツ提供者です。

学んだことを教室で実践し、そこで得た「現場ならではの知見」を、オンラインでつながる全国の地理教員へ。実践で得た知見を還元できる仕組みを準備しています。

動画で収録した授業実践例、知恵を絞って作成した試験問題……現場の教員だけが持つ価値あるコンテンツをオンラインで共有。さらに学習を深めていく「相互学習コミュニティ」サービスです。

こうした地理教員による「オンライン相互学習」を実現するため、さまざまな”仕掛け”を用意。そうすることで、Mapupはこれからの地理教育を支える「新しいインフラ」を目指します。

【追加予定の機能】
①学習に応じた「バッジ」「コース修了証」の付与
「到達度の見える化」で日々忙しい教員が学習モチベーションを維持できるようサポートします。

②先生たちのコミュニティ作りをサポートする「ディスカッションフォーラム」
「新しい地理教育を実践したい」「楽しい地理の授業をしたい」と願う全国の意欲ある地理・歴史教員が集える機会を提供します。

③地理学の専門用語Wiki
授業作りに使いやすい「日本初の地理学用語Wiki」を、宮路先生・地理学の専門家・全国の地理教員の協力で作ります。


＜4.サービス運営者＞

株式会社Eukarya（旧・ダーウィンエデュケーション株式会社）

所在地：東京都渋谷区恵比寿4-20-3 恵比寿ガーデンプレイス27階COREEBISU
代表者：代表取締役　田村 賢哉（たむら けんや）
設立：2017年7月24日
URL：https://eukarya.io/
主たる事業：デジタルアーカイブ・知的活動の支援
デジタルアーカイブ事業：”丈夫でやわらかい”新型データベース「APLLO」。「APLLO」と連動するビジュアリゼーションツール「Re:Earth」の開発・運用
知的活動支援事業：教師による教師のための教育支援動画プラットフォーム「Mapup」
「Mapup」の土台となる教育システム「Nostrum」などの開発・運用

代表取締役 田村賢哉
専門は地理学。現在、東京大学大学院学際情報学府・博士課程在籍。ヒロシマ・アーカイブで知られる渡邉英徳研究室に所属。NPO法人「伊能社中」理事長。
学部生時代が一貫して「新しい地理教育」の在り方を追求。「地理は暗記科目」と言われることへのもどかしさから、冒険心を掻き立てるような「生きた地理教育」を目指して、2011年NPO法人「伊能社中」 を設立。電子地図のデジタル教材の作成、教育現場への導入活動を行った。
2015年より、日本学術会議地理教育分科会小委員会・委員として、地図/GIS教育に関する提言作成に参加。
2017年、ダーウィンエデュケーション株式会社（現・株式会社Eukarya）を設立。2019年、日本発オープンソース・データベース「APLLO」の開発費を募るクラウドファンディングでは、国内クラウドファンディング史上最高額となる2億7600万円を集めた。