＜業界初＞データに基づいた介護ベッド使用の有効性を発表

　パラマウントベッドホールディングス株式会社（東京都江東区、代表取締役社長：木村友彦）の医療・介護分野専門の調査研究機関「パラマウントヘルスケア総合研究所」は、「要介護者における福祉用具導入効果の研究」を第21回日本生活支援工学会大会他2学会合同学術集会（LIFE2022・8月19日～21日開催）にて発表しました。

 

　国内では超高齢社会を迎え、要介護者が増加していくなかで自立支援や介護負担軽減を目的とした福祉用具の役割はますます重要となっています。これまでの先行研究では「複数の福祉用具貸与」や「福祉用具とその他の居宅サービスとの組み合わせ」による利用者・家族への効果を示唆する内容はあったものの、介護ベッドや車いすなど、種目別でみた福祉用具に関する使用効果の検証といった客観的データに基づいた研究はみられませんでした。そこで、福祉用具を活用することによる改善効果を明らかにするために、本研究では介護ベッドを例にとり、これまでになかった手法としてアンケート（定性的データ）と操作履歴（定量的データ）を組み合わせて調査・分析を実施しました。
　今回の発表では、アンケートにより各基本動作において課題を感じている割合を導入後と比較したところ、介護ベッド使用による課題改善効果が示唆されたことを報告しました。また、介護ベッドの操作履歴のデータをもとに利用者の「どの動作」に対して介護ベッドの「どのような機能・機器」が役立ったのかを分析したところ、日常生活における自立支援と介護者の介護負担軽減に役立つ傾向を合わせて報告しました。
　パラマウントヘルスケア研究所は今後の研究において、介護ベッドのみならずその他福祉用具の使用効果の研究を行っていく予定です。
 

 

調査で使用した介護ベッド「楽匠プラスシリーズ」。