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Infinidat Japan合同会社
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Infinidatが見る2024年のテクノロジートレンド

Infinidat Japan合同会社

※Infinidat本社ウェブサイトで2024年1月18日に公開したブログ記事の抄訳です。

https://www.infinidat.com/en/blog/tech-trends-2024



著者:エリック・ヘルツォーク Infinidat, CMO



サイバーセキュリティ、データ災害復旧、ITスキルギャップ、経費の再検討、グリーンITとESG、より深いデータドリブンインサイト。これらのテクノロジーベースのトレンドはすべて2024年を形作るものです。これらすべてが激動の経済のただなかにある企業に財政的な影響を与えるでしょう。これらすべてが世界中の企業の業務効率に影響を与えるでしょう。そしてこれらのすべてがエンタープライズストレージへとつながっています。


これらのトレンドを見過ごしたり、過小評価したりすることは、現状を変えたくないと考える企業に大きな出費をもたらすでしょう。対して、このトレンドを理解し、活用することで、革新的な企業には新たな価値が拓かれるでしょう。また、デジタルの領域で深刻化する脅威から自社を保護すると同時に、コスト削減、持続可能性、自動化をよりよくバランスさせることにもつながります。エンタープライズ領域でのテクノロジーの進化はとどまることを知りませんが、適切な分野に優先順位をつけて注力することで、リーダーでいられるか、後塵を拝することになるのかが決定づけられるでしょう。


これらのテクノロジートレンドが浮き彫りにする接続ポイントに注目することは、2024年にテクノロジーをどう進歩させていくかというアジェンダ設定に役立つでしょう。本稿では、私たちが重要だと判断した6つのトレンドをご紹介します。


[1/6]サイバーセキュリティの希望の光となるエンタープライズストレージ


サイバー犯罪がもたらす年間コストは2024年には9兆5,000億ドルに達すると予測されており、サイバーセキュリティは引き続き世界中の企業のトップリーダーにとって最も重要な課題の1つです。Fortune誌が2023年6月に実施したCEOを対象とした調査で、CEOが挙げた自社にとっての脅威の第2位はサイバーセキュリティでした。サイバー攻撃の急増、特に企業にできるだけ大きな損害を与えようとするサイバー犯罪者の能力を拡張するAIを用いた攻撃は、2024年に、準備ができていない企業を震撼させることになるでしょう。しかし、「銀の裏地(=希望の兆し)」という慣用句を思い出してください。ここでは、「サイバーストレージレジリエンスの裏地」というべきかもしれません。プライマリストレージとセカンダリストレージシステムで提供されるサイバーレジリエンスは、ランサムウェアやマルウェアなどのサイバー攻撃により効率的に対抗するため、他のサイバーセキュリティ製品と組み合わせた利用がますます増えていくでしょう。


サイバー検知、改ざん防止機能を備えたスナップショット、論理的エアギャップ、隔離されたフォレンジック環境、ランサムウェアやマルウェアの攻撃後の迅速なデータ復旧に対する関心は、すでに急速に高まっています。これ以上ないほどの賭け金が積まれています。2、3年前にはサイバー検知やイミュータブルスナップショット、隔離されたフォレンジック環境など気にも留めなかったIT担当者が、サイバー犯罪者の巨大な脅威に対抗するために、これらの重要な成功要因に注目するようになるでしょう。究極的なことを言えば、サイバーストレージレジリエンスは、企業全体のサイバーセキュリティ戦略の一部であるべきなのです。



[2/6]サイバー攻撃という「ハリケーン」の中でのデータ災害復旧


災害復旧は自然災害についてだけではありません。あらゆる業界の企業を膝から崩れ落ちさせかねない「データ災害」が発生しています。ランサムウェアやマルウェアといった、企業の全データを破壊したり、身代金目当てに「人質」に取ったりするサイバー攻撃は、業務の中断やビジネスへの影響という点で、猛烈なハリケーンや地震に匹敵する大規模災害と言えます。


データ災害は、災害復旧や事業継続に大きな変化をもたらします。単に複数のサイトを持つとか、パブリッククラウドに逃がすということではありません。データ災害からの迅速な復旧は、企業の真のレジリエンスとやる気の試金石と言えます。2024年には、「データ災害」に対する備えができているかどうかがより重視されるようになるでしょう。企業が自然災害に対応するために災害復旧チームや緊急対応チームを組織しているのと同様に、より多くの企業が21世紀に一般的になっていくであろうデータ災害への対応チームを作り、その能力を強化するという事前対策に力を入れるようになるでょう。また、エンタープライズストレージのパフォーマンスを最大限に引き出そうとすれば、企業システムの脆弱性を狙われることはないでしょう。



[3/6]自律的自動化によるIT管理でITスキルギャップを解消


世界的に確認されているITスキルギャップは、拡大の一途にあります。簡単に言えば、複雑なITシステムを運用し、高度に相互接続されたITソリューションのデプロイメントを管理するためのノウハウと経験を備えた有能なITプロフェッショナルが不足しているということです。人材紹介会社のRobert Halfが先ごろ実施した調査では、採用担当の技術系管理職の90%が、過去1年間で、熟練したIT候補者の発掘と採用で実際に苦労したことがあると回答しています。Financial Times紙は、「技術の専門家はどこの国でも不足していますが、特にアメリカでは状況は深刻です」と報じています。ITスキルギャップは、ITの機能に依存する企業に深刻な影響を与えています。また、デジタルトランスフォーメーションは加速する一方であることも、問題をさらに深刻化させています。


2024年のトレンドは、自律的自動化を採用する方向へのシフトが進むことです。つまり、数年前までは高度なスキルを持った複数の技術者が必要だったエンタープライズストレージのようなシステムの管理を、ひとりの管理者で実施できるようになります。ここには技術管理を簡素化するAIOpsやテクニカルサポートプロセスの自動化も含まれています。さらに統合もこのトレンドの一部であり、データインフラストラクチャをより少ない人員でより効率的に運用し、コストを削減することができます。ITの意思決定者はまた、「Set it and forget it」(一度設定すればもうさわらなくてよい)というアプローチの検討を進めるでしょう。これは手作業ベースのITスキルへの依存を軽減します。また、ITソリューションプロバイダー、テクニカル・アドバイザー、サービスプロバイダーが、ITスキルギャップの一部を埋めるために参入してくることも期待されます。



[4/6]特定のITコストを削減し、AIなどのプロジェクトに投入


エンタープライズはこぞってAIの導入と事業化に取り組んでおり、より多くの資金が必要とされています。しかし、2024年のIT予算は5%から8%の増加にとどまるでしょう。Gartnerは6.8%増、IDCは8%増と予測しています。今年は、IT分野で経費を削減できる領域を見つけることがトレンドになるでしょう。そうすることでAIやサイバーセキュリティなど、戦略的な新規プロジェクトに回す資金とリソースが確保されます。これは、緩やかなIT予算の増額を超えて、エンタープライズITの未来のための資金となるでしょう。


大企業がCAPEXとOPEXの予算を大幅に節約できる分野のひとつは、アプリケーションとワークロード用のストレージです。もちろんそのためには何年にもわたって使い続けてきたストレージベンダーの見直しをしなければならなくなるでしょう。しかし、ストレージの統合、自律的自動化、ストレージをデプロイすればそのまま運用できる能力(Set it and forget it)に長けたエンタープライズストレージベンダーを選択すれば、その節約額は驚異的なものとなり、グローバル企業では最大3倍にもなります。こうして削減されたコストは、企業がビジネスを前進させ、大きなリターンを得られるAIや機械学習の活用促進に振り向けることができます。



[5/6]グリーンITがより簡単に


データセンターが新たな戦略としてエコロジーを重視した方針に基づく環境配慮を打ち出していることから、グリーンITの目標達成が容易になってきたと言えます。例えば、エンタープライズストレージでは、24台のストレージアレイを4台に統合したり、必要面積を床タイル450個分からわずか50個と大幅に縮小してフロアの利用効率を向上させたりすることが、これまでになく簡単にできるようになりました。これらの具体例では、電力消費量も飛躍的に削減されています。データセンターは大量の電力を消費することで悪名高いため、これは非常に大きな意味を持ちます。ストレージの統合は、データセンターをより環境に優しいものにするというイニシアチブを推進する戦略のひとつです。


グリーンITにビジネス上の正当性を持たせることができるようになったため、ITリーダーは、ストレージの統合やAIOpsの採用による運用の効率化、あるいはエネルギー効率が高く二酸化炭素排出量の少ない大容量システムの導入など、グリーンイニシアチブへの投資を「正当化」しやすくなっています。エンタープライズがESG(環境、社会、ガバナンス)の要件を満たすかどうかは、今後も世界中で注目され続けるでしょう。そしてITリーダーはそれを簡単に達成する手段を求めています。大企業におけるストレージ統合は、手の届くところにある果実です。


[6/6]ストレージアレイを含む企業インフラ全体におけるより深いデータドリブンインサイト


データドリブンインサイトは目新しいものではありませんが、2024年に盛り上がるのは、データインフラストラクチャとITインプリメンテーションの広いランドスケープ全体をカバーするより深いインサイトを求めるというトレンドです。データから生み出されるナレッジのアクティブなソースとなるこの広いランドスケープには、エンタープライズストレージも含まれます。ITリーダーは、ストレージインフラストラクチャから非常に有用なインサイトが得られることに気づき始めています。このデータをすべてのIT関連データの一元的なコレクションに投入することで、デジタルトランスフォーメーションを加速し、ITコストを削減し、競合優位性を確保し、ビジネスの成長を促進する多面的なインサイトを得ることができます。


このようなデータインサイトの深化は、進化していく顧客の期待に対して、事後対応から事前対策への変化を反映しています。ストレージ主導のインサイトの真価が発揮されるのは2024年に入ってからですが、2024年に起きる決定的な瞬間にはその要素が組み込まれていることでしょう。


以上

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設立
2016年03月
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