BtoBマーケターに聞いた、コロナ禍の勤務環境とマーケティング施策に関するアンケート調査

～デジタルイベントの活用意向は依然旺盛～ ＜アイティメディア デジマ調査ラボ発表＞

アイティメディア株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大槻利樹）は、デジマ調査ラボを開設し、BtoBマーケターを対象としたコロナ禍における勤務環境やマーケティング施策に関するアンケート調査の結果レポートを公開しました。3年間5回に渡る調査を比較することで、コロナ禍当初からの企業対応の変化が浮き彫りになっています。

全調査結果をまとめたレポートが、下記URLより無料でダウンロード可能です。
https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01

本リリースでは、以下のようなハイライトについて、同レポートの一部をご紹介します。

 

【ハイライト】

• 職場や働き方のコロナ対策は2021年3月の調査時がピーク、その後緩和傾向にあるが依然として何らかの対応をとる企業が多い
• 「電子署名・電子サインシステム」「オンライン名刺交換システム」の整備が急拡大し、テレワーク前提の環境整備がすすめられている
• フィジカルイベントへの出展意向が回復している一方、デジタルイベントへの出展意向も旺盛
• マーケティング課題では、認知拡大やリードナーチャリング（育成）を挙げる企業が増加

※本レポートは、2020年3月、2020年10月、2021年3月、2021年11月、2022年6月にBtoBマーケターを対象に実施したインターネットによるアンケート調査結果を比較しております。各調査の実施概要につきましては、別表を参照ください。

 

デジマ調査ラボ（ https://promotion.itmedia.co.jp/labo ）は、アイティメディアが運営するオンラインマーケティングのための情報サイト「オンラインプロモーション by ITmedia」（ https://promotion.itmedia.co.jp ）にこの度オープンいたしました。 アンケートや調査を通じてデジタルマーケティングのトレンドや課題解決のヒントを発信していきます。

■コロナ禍の職場や働き方はテレワークを前提へ

コロナ禍における職場や働き方について、2回目の緊急事態宣言中に実施した2021年3月の調査時と比して、制限は徐々に緩和されつつあるものの、依然としてなんらかの対応をしている企業が多いのが現状です。また、引き続き「テレワーク（自宅勤務）の推奨」を実施している企業が多数を占めている状況を反映し、「電子署名・電子サインシステム」「オンライン名刺交換システム」が急速に整備されつつあり、デジタルツールの活用によりテレワークを前提とした勤務環境が整えられているのが見て取れます。

※グラフ画像はこちらからご覧いただけます。
https://promotion.itmedia.co.jp/news/220926_01 
 

無料でダウンロードいただけるレポートには以下のようなシステムに関する調査結果をまとめております。
従業員の安否が確認できるシステム/会社のPCと同様に利用できる仮想デスクトップ/社内システムにアクセスする際の本人確認システム/インターネットを利用したIP電話/ナレッジポータルシステム/電子署名・電子サインシステム/オンライン名刺交換システム
≫ダウンロードはこちらから　

https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01 

■デジタルイベントへの出展意向は引き続き旺盛

行動制限減少の流れを受け、企業のフィジカルイベントへの出展意向に回復の兆しが見えるものの、ワークスタイルのデジタルシフトの潮流を受け、デジタルイベントへの出展意向も旺盛で、フィジカル、デジタル両方の施策を模索している状況が伺えます。

※グラフ画像はこちらからご覧いただけます。
https://promotion.itmedia.co.jp/news/220926_01 

■マーケティング課題は認知拡大とリードのナーチャリング（育成）

コロナ禍で企業対応がピークにあった2021年3月時点での調査では、今後のマーケティング課題として「リード（名刺情報）の取得」を挙げた回答者の割合が最も多かった一方、2021年11月、2022年6月の調査では「商品・サービスの認知拡大」「リードのナーチャリング（育成）」を挙げる回答者の割合が飛躍的に多くなりました。

ワークスタイルの変化により情報収集経路のデジタルシフトが加速しています。
このため、適切なコンテンツマーケティングを実施することが重要性を増してきていますが、スキル・ノウハウを持った人的リソースが必要で、短期間での育成は困難なため、課題感を感じている企業が多いと思われます。

また、「リードのナーチャリング（育成）」については、オンラインでのリード獲得施策が各企業で採用され、ある程度の課題解決ができたものの、集めたリードの育成（ナーチャリング）手法のデジタルシフトはまだ遅れている状況を示唆しています。

 

■関連リリース 2022年6月28日 BtoBマーケター198名に聞いた、リード獲得・活用に関するアンケート調査 ～コロナ後の注目は「ナーチャリングのデジタルシフト」～ 調査内容：リード獲得手段とそのうち最も多く獲得できた手段/外部のリード獲得サービス利用状況/リード獲得時の課題、リードの管理方法と課題/リード獲得金額、目標値、育成実施状況、商談化率、成約率など ≫ダウンロードはこちらから https://promotion.itmedia.co.jp/useful/10

 

※グラフ画像はこちらからご覧いただけます。
https://promotion.itmedia.co.jp/news/220926_01 

アイティメディアでは、BtoBにおけるコンテンツマーケティングを支援するソリューションを提供しています。PR対象の商品やサービスについて、アイティメディアの編集部がその専門性を生かし、記事の形式でクオリティの高いコンテンツを制作します。
また、このコンテンツ制作力を生かし、リード育成やウェビナーの企画・配信などのご提案も行っております。

本レポートの詳細をご覧になりたい場合、下記URLより無料でダウンロードいただけます。
https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01 

デジマ調査ラボは、アイティメディアの運営する「オンラインプロモーション by ITmedia」内に開設されました。当社のお客さまや各専門メディアの読者等を対象としたアンケート調査を通じて、デジタルマーケティングの取り組み状況を把握するとともに、BtoBマーケターのお悩み解決の糸口となる情報を発信いたします。

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オンラインマーケティングのための情報サイト
オンラインプロモーション by ITmedia
https://promotion.itmedia.co.jp/ 
2022年9月オープンデジマ調査ラボ
https://promotion.itmedia.co.jp/labo 

＜お問い合わせ＞
アイティメディア株式会社　営業本部 市場開発統括部
[e-mail]
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※ダウンロードいただけるレポートには下記の項目が含まれます。

https://promotion.itmedia.co.jp/labo/2209_01 

業種別表

・ご自身の職場や働き方の状況について
・回答者自身のテレワークの実施
・働く環境の整備
従業員の安否が確認できるシステム/会社のPCと同様に利用できる仮想デスクトップ/社内システムにアクセスする際の本人確認システム/インターネットを利用したIP電話/ナレッジポータルシステム/電子署名・電子サインシステム/オンライン名刺交換システム
・数か月先のマーケティング予算の見通し
・今後のマーケティング課題
・他社主催のフィジカルイベントへの出展意向
・他社主催のバーチャルイベントへの出展意向

 

 

別表 【調査概要】 ＜1回目＞ 調査名：新型コロナウイルスへの企業対応と対策に関するアンケート 実施期間：2020年3月9日～3月13日 回答数：426 ＜2回目＞ 調査名：コロナ禍における企業対応と対策の変化に関するアンケート 実施期間：2020年10月13日～10月31日 回答数：250 ＜3回目＞ 調査名：第3回　コロナ禍における企業対応と対策の変化に関するお伺い 実施期間：2021年3月17日～4月16日 回答数：360 ＜4回目＞ 調査名：第4回　コロナ禍における企業対応と対策の変化に関するお伺い 実施期間：2021年11月19日～12月17日 回答数：237 ＜5回目＞ 調査名：第5回　コロナ禍における企業対応と対策の変化に関するお伺い 実施期間：2022年6月13日～7月20日 回答数：185 いずれも、調査機関、調査対象、調査方法は以下の通り。 調査機関：アイティメディア株式会社 調査対象：BtoBマーケター 調査方法：インターネットによるアンケート調査

 

■ アイティメディア株式会社について　　 https://corp.itmedia.co.jp/ 

テクノロジー関連分野を中心とした情報やサービスを提供する、インターネット専業のメディア企業。月間約4,000万ユニークブラウザで利用されています。IT総合情報ポータル「ITmedia（ https://www.itmedia.co.jp/  ）」、企業向けIT製品の総合サイト「キーマンズネット（ https://kn.itmedia.co.jp/ ）」、ITエキスパートのための問題解決メディア「＠IT（アットマーク・アイティ、 https://atmarkit.itmedia.co.jp/ ）」をはじめ、ターゲット別に数多くのウェブサイトを運営。ITとその隣接領域を中心に、各分野の専門的なコンテンツをいち早く提供します。
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