＜ＵＲ都市機構の情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ』最新号＞巻頭インタビュー：女優 とよた真帆さんが登場！特集：まちを守る 暮らしを守る

独立行政法人都市再生機構（ＵＲ都市機構）は、10月31日（水）、情報誌『ＵＲ ＰＲＥＳＳ（ユーアールプレス）』最新号を発行しました。最新号の『ＵＲ ＰＲＥＳＳ Vol.55』は、ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布中です。

 

最新号の巻頭インタビューは、女優 とよた真帆さん

女優として、また京友禅の絵師やDIY…と多方面で活躍中のとよた真帆さん。経験を積むと同時にいろいろな引き出しや技術が増え、役者の仕事の難しさを感じるといいます。

仕事のプレッシャーが大きい分、DIYなどの趣味は大切な息抜きの時間。また、たくさんの友人たちとの時間も大切にしていて、人と人をつなげるのが大好きだと語ります。

女優　とよた真帆さん

今号の特集は「まちを守る 暮らしを守る」ＵＲの防災への取り組みを紹介します

立て続けに日本を襲う大地震や台風、洪水に土砂崩れ…。私たちはいつでも、誰もが、自然災害の被災者になりうる厳しい時代に生きています。

ＵＲでは阪神・淡路大震災、東日本大震災などの復興支援で得た経験を今後の安全に生かそうと、地方公共団体とともにさまざまな防災への取り組みを行っています。

今号の特集では、その中から防災公園の整備、密集市街地の整備と、事前防災の取り組みを紹介しています。


パソコンやスマートフォンからご覧いただける「オンライン版」では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、「WEBオリジナルコンテンツ」も掲載しています。

★「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版　https://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress55/

 最新号の内容

【巻頭エッセイ】暮らしのカケラ⑥
「ちいさい秋ならぬ、短い秋」角田光代（直木賞作家）

【Special Interview】未来を照らす⑱
とよた真帆さん（女優）
経験を重ねるほどに難しさが増す役者の仕事。
DIYで気分転換！

 【特集】
まちを守る 暮らしを守る　ＵＲの防災への取り組み
●大学キャンパスと一体になった美しい防災公園が誕生

大阪府茨木市に2015年に完成した岩倉公園（写真中央部）。

 

 

 

イベントでにぎわう岩倉公園。正面は立命館大学の建物。

●ＵＲが手がけた防災公園
みなとのもり公園（神戸市中央区）、桜の森公園（三重県鈴鹿市）、内田防災公園（愛知県犬山市）、西ヶ原みんなの公園（東京都北区）

●密集市街地を、安全で魅力あるまちに変える
京島三丁目地区（東京都墨田区）、門真市本町地区（大阪府門真市）

 ●ノウハウを生かし、事前防災を支援
和歌山県海南市、徳島県美波町

【連載企画】
●楽しい団地
ゆるゆると仲間が集まり、夏祭り復活！（奈良県奈良市　中登美第3団地）

夏祭り復活に奔走した中登美アンバサダーのメンバーたちと、URの担当者。

まちの交流拠点となる中央広場が完成　（横浜市磯子区　洋光台団地）

●ＵＲのまちづくり最前線⑨
圧倒的な「みどり」で人々をつなぎ「イノベーション」を起こす舞台に
うめきたプロジェクト（大阪市北区）

「グランフロント大阪」側から望む「うめきた」2期区域。左側が大阪駅。

●ＵＲのまち　あのまち・このまち・歩いてみよう！ その⑯
聖蹟桜ヶ丘駅周辺（東京都多摩市）

●復興の「今」を見に来て！　⑭
まちの将来に希望を託して！ 新門脇地区で竣工式典開催　宮城県石巻市

8月18日に行われた「石巻市新門脇地区竣工式典」では、くすだま割りに合わせて、地元の人たちも風船を飛ばしてお祝いした。

みんなが集まれる新しい「まちの中心」が始動　岩手県陸前高田市

●ベランダで楽しむ四季の寄せ植え⑥　黒田健太郎
丈夫でかわいい多肉植物を寄せ植えで楽しむ

●防災グッズの新常識⑥　高荷智也
マザーズバッグと先取り日常備蓄で、無理をしない防災を

●男子弁当のススメ！⑩　相田幸二　牛タン弁当

●プレゼント付きクロスワードパズル／ＵＲ ＩＮＦＯＲＭＡＴＩＯＮ

 ■『ＵＲ　ＰＲＥＳＳ』について

ＵＲ都市機構が発行する情報誌。編集協力を㈱新潮社が行っています。ＵＲの各営業センター、賃貸ショップ、本社、支社の窓口などで無料配布しています。また、オンライン版では、巻頭インタビューやその他記事のオリジナル動画など、誌面では見られない「WEBオリジナルコンテンツ」も掲載しており、パソコンだけでなくスマートフォンでもご覧いただけます。

「ＵＲ ＰＲＥＳＳ」オンライン版：
https://www.ur-net.go.jp/publication/web-urpress55/

■ＵＲ都市機構について

2004年、日本住宅公団や宅地開発公団の業務を継承した都市基盤整備公団に、地域振興整備公団の地方都市開発整備部門が統合されて設立した独立行政法人。2015年には、1955年の日本住宅公団設立から60周年を迎えました。都市の再生・発展と国民生活の向上を目的として、主に全国の「ＵＲ賃貸住宅」の運営・管理や「都市再生事業」、東日本大震災の復興まちづくりを行う「震災復興支援事業」などを手掛けています。現在、日本は少子高齢化や環境問題、地方都市の衰退、防災性の向上といった多くの課題を抱えており、ＵＲ都市機構はこれらの社会的問題に積極的に向き合い、人々が快適に暮らせる住環境を作るための様々な取り組みを行っています。