元・自動車メカニックが、青森県と秋田県の商工会議所で講演会に登壇！「働き方改革で生産性を上げる『トヨタの時短術』」を語りつくす

2020年10月26日(月) 青森県のむつ商工会議所、10月27日(火) 秋田県の湯沢商工会議所で開催されるセミナーに、プラスドライブ株式会社代表の原マサヒコが登壇することが決定いたしました。「働き方改革で生産性を上げる『トヨタの時短術』」というタイトルで講演をさせていただきます。

 

 

▼『トヨタの時短術』の講演とは

長時間労働による残業の過多や、リモートワークによる生産性の低下、ロボットやAIとの競争など、現代の日本では労働環境が熾烈になりつつあります。

しかし、昔からトヨタの現場で言い伝えられていた「仕事に対する考え方」や「働き方」は非常に生産的で“時短に効く”ものでした。

本講演は、トヨタの現場出身でホワイトカラーも経験してきたスピーカーが、実際の事例を踏まえながら解説する「生産性向上」に効く講演です。

●原マサヒコの講演実績：https://www.haramasahiko.com/seminar
 

企業向けに講演をする原マサヒコ

▼原マサヒコとは

高校時代の成績は学年ビリ。親からも勘当されてしまうと、メカニックの世界でのNO.1を目指して神奈川トヨタ自動車に入社。 ディーラーメカニックとして勤務しながら5000台もの自動車修理に携わる。

整備技術を競う「トヨタ技能オリンピック」では最年少24歳での優勝を果たす。
さらに、「カイゼン」のアイデアを競うアイデアツールコンテストでは2年連続全国大会出場も果たすなど活躍。

活躍の場をIT業界に移してからも、PCのサポートを行っていたデルコンピュータでは「5年連続顧客満足度NO.1」に貢献。

現在はWEBマーケターとして、規模を問わず多くのクライアント先のWEBサイト改善やマーケティング施策の推進業務を担当し、日々カイゼン活動やPDCAサイクルを回している。


▼セミナー概要

・10月26日（月）
タイトル：『 働き方改革で生産性を上げる　～現場を強くする「トヨタの時短術 』
主催：青森県　むつ商工会議所
14:30～16:30（予定） 
会場：むつ来さまい館（青森県むつ市田名部町9−10−1）

・10月27日（火）
タイトル：『 働き方改革で生産性を上げる　～現場を強くする「トヨタの時短術 』
主催：秋田県　湯沢商工会議所
14：00～16：00（予定）
会場：湯沢商工会議所（秋田県湯沢市柳町一丁目1-13）


▼お申込み方法

各商工会議所までお問い合わせください。


▼原マサヒコの講演の特徴

コンサルタントが難しい理論を話すのではなく、“ツナギ”を着て汗水を流して仕事をしていたという現場経験者が当時の写真を用いながら生々しいエピソードとともに講演をするスタイルで、毎回好評を博しています。

様々なキャリアを積んだ原マサヒコの語る「キャリア論」は、トヨタをはじめとした製造業だけに通用するものではなく、「学生や一般のビジネスパーソンでも応用が効く」ということで参加者層の拡大に繋がっています。

実際に、山梨県の甲府商工会議所が主催した講演では、50名の枠に120名が申し込むほどの人気講演となりました。

急遽、会場が変更された甲府商工会議所での講演会

▼これまでの講演実績(一部)

・商工会関連（敬称略）
所沢商工会議所（埼玉県） / 越路町商工会（新潟県） / 三条商工会議所（新潟県） / 伊勢崎商工会（群馬県） / 南アルプス商工会（山梨県） / 船橋商工会議所（千葉県） / つくば市商工会（茨城県） / 滑川商工会議所（富山県） / 金沢法人会（石川県） / 小矢部市商工会（富山県） / 甲府商工会議所（山梨県） / 三島商工会議所（静岡県） / 木津川市商工会議所（京都府） / 川口商工会議所（埼玉県） / 長岡地域商工会連合（新潟県） / 荒川法人会（東京都） / 中小企業佐賀懇話会（佐賀県） / 他多数

・企業関連（敬称略）
NTT東日本 / SMBCコンサルティング / 高島屋 / コスモ石油 / 森ビル / JAグループ / 東京エネシス / 小野薬品 / ドコモCS / 日本バイリーン / DIC / オリコカード / コムシスグループ / 阪急阪神グループ / SMBC日興証券 / 日本経済新聞社 / KADOKAWA / NEC / 三菱電機 / アイエイアイ / 朝日火災海上保険 / 旭化成 / 東急建設 / 愛三工業 / 興亜工業 / 大塚商会 / 小松精練 / ツムラ / SMBCコンサルティング / SMBC日興証券 / ジョンソン&ジョンソン / PMI (プロジェクトマネジメント協会) / テンプスタッフ / クレハ / フェニックス・シーガイア・リゾート / 日本経済新聞社 /他多数