ジェンパクトの調査でハイブリッドワークの方向性が明らかに:経営者は企業文化の維持に自信を持ちながら従業員体験を懸念

劇的に変化したワークスタイルにおいて人材の確保と定着のためにテクノロジーの革新的な活用が焦点

ジェンパクト株式会社

デジタルトランスフォーメーションを支援するグローバル・プロフェッショナル・サービス企業のジェンパクト(NYSE: G)は、企業の持続的成長におけるテクノロジー活用についての最新グローバル調査「Tech for Progress 360」の結果を発表しました。調査では、経営者が、ハイブリッドワーク環境における企業文化の将来的な維持について自信を示す一方、新型コロナウイルスのパンデミックが従業員体験に与える影響について引き続き懸念していることが明らかになりました。
「Tech for Progress 360」は、FORTUNE Brand Studioと共同で実施され、企業の持続的成長のために、テクノロジーがどのように活用され、利益を超えたインパクトを生み出せるかを分析しています。レポートは3部構成で、「企業文化」 「持続可能性」 「DEI - Diversity:多様性、Equity:公平性、Inclusion:包括性」の3つの目標におけるビジネスの進展を分析しています。

第1部 「Tech for Progress 360:従業員を巻き込み、企業文化を強化する」では、新しいワークスタイルを導入する際に、企業が直面する課題と機会について考察しています。調査は、米国、英国、ドイツ、日本、オーストラリア、カナダのグローバル企業の経営幹部500名を対象に実施され、従業員のエンゲージメントと企業文化におけるテクノロジーが果たす役割の重要性が焦点になっています。実際、関連の項目では、パンデミック時に革新的なテクノロジーを最も多く採用した組織の回答者のうち、76%がハイブリッドな職場環境でも企業文化を維持できると自信を持っているのに対し、それ以外の回答者組織では35%にとどまっています。

また、過去2年間に自社の業績が大幅に向上したと回答したグループでは、人工知能(AI)や高度なアナリティクスなどの革新的なテクノロジー活用が、従業員の学習と成長の促進に役立つと考える傾向が強いことがわかりました。

ジェンパクトのCEO、タイガー・ティアグラジャンは、以下のように述べています。「リモートワークへの急速なシフトは、過去20年間で最も重要な経営革新の一つであり、リモート環境でも大規模な仕事ができることが証明されました。しかし、パンデミック後の世界では、仕事を成し遂げる能力だけでなく、企業文化と創造性を繁栄させるための機敏で適応性のあるハイブリッドな職場環境を育成する能力が、優良企業としての評価につながります。この劇的なシフトをリードするために、企業は、デジタルテクノロジーとスマートデータを組み合わせ、従業員を企業文化に融合させ、コラボレーションを可能にし、学習とウェルビーイングを維持するための実用的なインサイトを推進することが必要となり、それは、働く環境が、リモート、オフィス、ハイブリッドに関わらず重要です」

次世代の働き方を可能にする職場環境のイノベーションでは、多くの学びが示されています。例えば、ある大手通信事業者では、企業内ソーシャルサイトを構築し、通常の業務では関わることがない従業員も含め、ストーリーの共有、交流、コラボレーション、ベストプラクティスの議論などを行い、社員とリーダーがより人間的なレベルでつながりを持てるようにしました。また、会議室にはカメラやモニターを設置し、リモートから参加する人も会議室にいる人と同じように会議ができる環境を整備しています。

パンデミックからの教訓は、企業文化における将来のリスクを浮き彫りに

企業文化に関して、ほぼすべての経営幹部(97%)が、ハイブリッド型のワークモデルにおいても維持できる共有の文化を持っていると回答していますが、本レポートではさらに、企業が取り組むべき基本的な領域が明らかになっています。これらの領域をそのままにしておくと、共通の価値観やポジティブな社員体験のコミュニティを維持する能力が損なわれる危険性があります。
  • ネットワーク構築 - 多くの経営幹部(91%)が、パンデミック発生以来、従業員の交流が問題解決の方向に向かい、社交的な機会から遠ざかったことに同意しています。問題解決に集中することは良い面もありますが、人脈を広げ、組織文化に溶け込むことにつながる同僚との気軽なコミュニケーションについても考慮する必要があります。
  • 新入社員の融合 - 新入社員が、社員と接する機会を持ち、関係を構築していくことが、経験を積み、価値感を共有する上で重要です。調査対象の約半数(48%)が、リモートワークの増加により、新入社員を組織文化に溶け込ませる機会に悪影響が出ていると回答しています。
  • 階層を超えた関係構築 - 組織のさまざまなレベルの同僚との関係性が育まれておらず、将来のリーダー育成の妨げになる可能性を示しています。実際、42%の回答者が、リモートワークがシニアリーダーとジュニアリーダーのつながりに悪影響を与えていると回答しています。
  • 効果的なコラボレーション - ハイブリッドな世界では、オフィスで働く人とリモートで働く人が迅速かつシームレスにコラボレーションができることが必要です。チームワークを強化するために最も可能性のあるテクノロジーは何かという質問に対して、調査対象の59%がバーチャルミーティングテクノロジーと回答しています。一方、オンサイトの会議室テクノロジーの向上が効果的なコラボレーションにもたらす可能性を認識しているのはわずか11%でした。これは、リモートとオフィスの体験を一致させるにはさらなる実験が必要であることを示唆しています。

これらの結果から、企業が共有文化を育むためには、パンデミックからの教訓を生かし、未来に向けて革新を続けなければならないことが明らかです。

ジェンパクトのティアグラジャンは、「人々がハイブリッドな世界に適応していく中で、企業は、仕事がどこで行われようとも、コラボレーションや仲間との交流、笑いの瞬間、そして深い人間的なつながりが必要であることを忘れてはいけません。この急激に変化するワークスタイルにおいて、テクノロジーは、従業員と顧客の双方にとって有効なハイブリッド環境をサポートし、長期的にビジネスと個人の成功を実現するために重要な役割を果たすことができるのです」と強調しています。

今後「Tech for Progress 360」シリーズでは、今回の従業員エンゲージメントと企業文化に関する調査に加え、環境の持続性やDEIを実現するためのテクノロジーの役割について特集する予定です。

詳しくは、https://www.genpact.com/tech-for-progress/employees(英語)をご覧ください。

調査について

ジェンパクトとFORTUNE Brand Studioは、2021年秋に米国、英国、ドイツ、日本、オーストラリア、カナダの経営幹部500人を対象にオンライン調査を実施し、「従業員体験の向上」「多様性、公平性、包括性を通じたコミュニティ強化」「環境保護」という3つの明確な目的に対するビジネスの進展と、企業が利益を超えてどのようにテクノロジーを活用しているかを調査しました 回答者の約30%がCレベルの役職、残りが部門長レベルとなっています。回答者は、金融、IT/テクノロジー、サプライチェーン/調達、オペレーション/生産、コンプライアンス/リスク、経営全般、デジタルイノベーション、ビジネストランスフォーメーション、営業、マーケティング、人事の各部門のリーダーで、所属企業は、すべて年間売上高が10億米ドル以上を対象としています。

ジェンパクトについて

ジェンパクト(NYSE:G)は、ビジネストランスフォーメーションの実現を支援するグローバル・プロフェッショナル・サービス企業です。私たちは「人々にとってより良い世界のあくなき追求という」パーパスに導かれ、デジタル主導のイノベーションとデジタルを活用したインテリジェント・オペレーションをお客様に提供しています。フォーチュン500をはじめとするグローバル企業の数千単位のプロセスを改革、実行してきた経験に基づき、大規模で実質的なトランスフォーメーションを推進します。私たちは、デザイン思考で考え、デジタルでビジョンを描き、データとアナリティクスで問題を解決します。グローバルで100,000人を超える従業員が、エンド・ツー・エンドのオペレーションとAIプラットフォーム「Genpact Cora」を駆使し、日々お客様のオペレーションの追求に励んでいます。ニューヨークからニューデリーまで、その間の30か国以上で事業を展開するジェンパクトは、エンド・ツー・エンドで拠点をつなぎ、すべてのプロセスを再考し、企業の働き方を変革します。ジェンパクトは、スタートからゴールまで各ステップを再構築することが、より良いビジネス成果を生み出すことを理解しています。対象が何であれ、私たちはお客様と一緒にデジタル・トランスフォーメーションを加速させ、飛躍的かつ持続的な成果を創出します。詳しくは、https://jp.genpact.com/、LinkedIn、Twitter、YouTube、Facebook等をご覧ください。

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会社概要

ジェンパクト株式会社

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URL
https://www.genpact.com/jp
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区丸の内1-6-5 丸の内北口ビルディング
電話番号
03-6688-7306
代表者名
深田アレン
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2005年07月