TDSE株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長：東垣直樹、以下TDSE、証券コード：7046）は、企業のDX実現を支援するために必要な各要素を体系化した方法論を構築しました。

2021年12月24日
TDSE株式会社
(証券コード：7046　東証マザーズ)

TDSE株式会社（東京都新宿区、代表取締役社長：東垣直樹、以下TDSE、証券コード：7046）は、企業のDX実現を支援するために必要な各要素を体系化した方法論を構築しました。

DX推進方法論構築の背景
近年、競争力維持のためデータやAIを活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）を進めていくことが求められており、DXに取り組む企業は増えてきています。しかしながら、DXの推進はハードルが高く、ビジネス成果に結びついている企業はごくわずかとなっています。
DXの推進ハードルが高い理由の一つとして、DXの各要素（DX戦略策定、人材育成、個別のソリューション企画、データ基盤構築 など）についてはフレームワークが徐々に登場してきているものの、DX全体を見通した推進方法論が整備されていない現状があります。また、企業内の各部署でDXを個別に行ってしまうことで人材やデータ、ひいてはソリューションやゴールが共有されず企業全体のレベルアップに繋がらないという問題があります。

TDSEのDX支援
TDSEのDX推進サービスでは、DX戦略策定や人材の育成など組織面でのご支援から、個別のDX企画や分析プロセスの整備、全社で利用するためのデータ基盤構築に至るまでDX推進全体を幅広くご支援しております（図１）。
その中でもDXの中核であるデータ活用／分析については、TDSEの強みでもあります。TDSEではDXという呼称が流行する以前から数多くの企業様のデータ活用／分析プロジェクトをご支援してきてまいりました。その中で成功のみならず多くの失敗に関しても目の当たりにしてまいりました。TDSEではそれらの失敗の多くはDX全体を見通した推進方法論が確立されていないことが大きな要因の一つとして捉え、DX全体を見通した推進方法論を構築致しました。
 

 

図１：TDSEのDX推進支援全体像

TDSE DX推進方法論とは
これまでの多くのDX推進サービスで培ってきた経験をもとに、DX推進における各手順を方法論としてまとめ上げました。さらに各々の手順における様々な知見やノウハウをライブラリとして整理しております（図２、図3）。
TDSE DX推進方法論は「①DXの現状とゴールの可視化」「②テーマアセスメント」「③組織設計／人材開発」「④Quick win PJ」「⑤DXプロセス整備」の5つの観点からお客様のDX推進を統合的にご支援することが可能です。今後は本方法論を活用することでより効果的なDX推進をサポートして参ります。

 

図２：TDSE DX推進方法論の位置付け

 

図３：テンプレートイメージ

サービス紹介ページ
DXコンサルティング
https://www.tdse.jp/service/dx-consulting/

今後の展開
今後も当社では世の中のニーズの変化に対応していくため、DX推進方法論の更新及び拡充を行ってまいります。これまでDX推進支援で培ってきたノウハウを広く世の中に提供し、日本におけるDXによる競争力向上に貢献してまいります。
以上


■本件に関する問い合わせ先
TDSE株式会社
〒163-1427
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E-mail：[e-mail]　
24 時間受付WEB：https://www.tdse.jp/
現在全社テレワーク導入のため、お問い合わせはメールにて受け付けております。