GSK、帯状疱疹啓発週間（2月27日～3月5日）に、「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」結果を発表

・「帯状疱疹」という病名の認知度は高い一方で、帯状疱疹を発症するリスクを自認している人の割合や帯状疱疹ワクチンに対する認知度はいまだ30%程度にとどまることが明らかに
・「帯状疱疹後神経痛」という病名の認知度は一定程度（72%）あるものの、その症状などに対する認知度はいまだ半数以下（43%）であることが確認された

グラクソ・スミスクライン株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ポール・リレット、以下 GSK）は、全国の50歳以上の男女4,200名を対象に、帯状疱疹の認知とワクチン接種に関する考え方を理解することを目的とした「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」（*1）の結果を発表しました。
 
 今回の意識調査では、「帯状疱疹」という病名の認知度は高い一方で、帯状疱疹を発症するリスクを自認している人の割合や帯状疱疹ワクチンに対する認知度はいまだ30%程度にとどまること、そして、帯状疱疹の最も一般的な合併症である（*2）、「帯状疱疹後神経痛（たいじょうほうしんごしんけいつう）」の症状に対する認知度はいまだ半数以下であることが明らかになりました（2021年実施の調査結果比較（*3））。
 
 帯状疱疹は、50歳を過ぎると発症が増え始め、80歳までに約3人に1人が発症するといわれています（*4）。帯状疱疹後神経痛（たいじょうほうしんごしんけいつう）は、帯状疱疹の最も一般的な合併症で（*2）、帯状疱疹の皮膚症状が治った後も、3カ月以上続く痛みのことを指します。
 
 「帯状疱疹」という病名の認知度は高い一方で、帯状疱疹を発症するリスクを自認している人の割合はいまだ30%程度にとどまる
 50歳以上の98%（前回比3%増）は帯状疱疹という病名を知っているが、「自分が帯状疱疹を発症する可能性がある」と回答した人は33%（前回比10%増）でした。また、「10年以内に帯状疱疹を発症する可能性がある」と思っている人は8%（前回比3%増）でした。いずれも、前回実施した調査結果と比較すると認知度は増えたものの、帯状疱疹を発症するリスクを自認している人はいまだ30%程度にとどまることが確認されました。
 
 帯状疱疹ワクチンに関する認知度は高まったものの、他のワクチンと比較するといまだ顕著な違いがある
 帯状疱疹ワクチンを「ある程度以上知っている」と回答したのは32%で、前回の調査結果より2倍増加しました。しかし、COVID-19ワクチン（93%）やインフルエンザワクチン（89%）と比較すると、いまだに顕著な違いがあることが確認されました。
 
 「帯状疱疹後神経痛（たいじょうほうしんごしんけいつう）」の症状に対する認知度はいまだ半数以下のまま
 50歳以上の72%（前回比4%増）は帯状疱疹後神経痛の病名を知っているが、「どのような病気かある程度知っている」「他の人に説明できるくらい詳しく知っている」と回答した人は43%（前回比6%増）でした。前回の調査結果と比較すると、病名に対する認知度は増えたものの、帯状疱疹後神経痛の症状に対する認知度はいまだ半数以下であることが確認されました。

 GSKは帯状疱疹の啓発活動により一層注力する
 日本も含め、世界的に50歳以上の成人の健康やワクチン接種の重要性に関する意識が高まる中（*5）、帯状疱疹やその予防法について多くの人に正しく理解いただくことは大切だと考えています。
 
 そのためGSKでは、帯状疱疹に関するウェブサイト「帯状疱疹予防.jp（ https://taijouhoushin-yobou.jp/ ）」、新聞広告やテレビCMなどを通じて、積極的に疾患啓発を行っています。帯状疱疹に関する詳しい情報は、「帯状疱疹予防.jp」と検索、あるいは、URL（ https://taijouhoushin-yobou.jp/ ）やこちらの二次元バーコードからアクセスし、ご覧ください。
 
 そして、ワクチン接種によって予防できる感染症から生涯を通して身を守ることの重要性について、広く啓発することも重要だと考えており、成人ワクチンをはじめとするワクチン全般の情報をまとめたウェブサイト「ワクチンで防げる感染症（ https://www.broughtbyvaccines.com/ja-jp/ ）」も開設しています。
 
 GSKは国際高齢者団体連盟（IFA：International Federation on Ageing）と協働し、2022年に世界で初めて「帯状疱疹啓発週間」を立ち上げ、今年で2年目の啓発週間（2月27日から3月5日）を迎えました。
 
 IFA 事務局長のジェーン・バラット博士（Jane M Barratt, Ph.D.）は次のように述べています。
 「帯状疱疹の認知を高め、この痛みを伴う帯状疱疹のリスクと合併症について多くの方々に理解していただくことは重要だと考えます。高齢化社会における世界的な支援者として、この帯状疱疹啓発週間の世界的な取り組みに協力できることを嬉しく思います。」
 
 GSK代表取締役社長のポール・リレットは次のように述べています。
 「今年もIFAと協働し帯状疱疹の疾患啓発に取り組む機会が得られたことを光栄に思います。予防可能な感染症から身を守ることは、健康寿命の延伸や生産性の向上に寄与すると考えています。ワクチン分野におけるリーディングカンパニーとしてGSKは、帯状疱疹をはじめ、感染症から身を守ることの重要性について、より多くの方々に知っていただけるよう、引き続き啓発活動に注力してまいります。」
 
 帯状疱疹啓発週間について
 2月27日から3月5日は帯状疱疹啓発週間です。帯状疱疹および高齢者の帯状疱疹の発症リスクへの懸念に対する啓発週間です。GSKと国際高齢者団体連盟（IFA：International Federation on Ageing）が協働し、2022年に世界で初めて「帯状疱疹啓発週間」を立ち上げました。帯状疱疹の予防に向けて生活者と医療従事者との対話を促す取り組みを行います。
 
 帯状疱疹について
 帯状疱疹（たいじょうほうしん）は、子供の頃などに感染した水ぼうそうと同じウイルス「水痘・帯状疱疹ウイルス」が、体の中で再活性化することで発症する皮膚の病気です。日本人成人の90%以上は、帯状疱疹の原因となるウイルスがすでに体内に潜んでいる可能性があり、50歳を過ぎると帯状疱疹の発症が増え始め、80歳までに約3人に1人が帯状疱疹を発症するといわれています（*4）。
 
 帯状疱疹の症状には、通常、胸部、腹部または顔面などに痛みを伴う水疱やかゆみを伴う発疹が現れ、しばしば灼熱感、発赤、または刺すような痛みを伴うこともあります。発疹が消えた後、帯状疱疹後神経痛（PHN）という痛みが3カ月間以上続くことがあります。PHNは、帯状疱疹の最も一般的な合併症です（*2）。また、50歳以上で帯状疱疹を発症した人は帯状疱疹後神経痛に移行しやすく（*6）、50歳以上で帯状疱疹を発症した人では20%、80歳以上の高齢の人では33%が帯状疱疹後神経痛になるといわれています（*7）。
 
 国際高齢者団体連盟（IFA：International Federation on Ageing）について
 国際高齢者団体連盟は、国際連合（UN）の総合協議資格を有し、世界保健機関（WHO）と公式な関係を持つ国際的な非政府機関です。1973年に設立し、カナダ（トロント）に本部があります。会員は世界73カ国におよぶ高齢化問題に取り組むNPO、NGO、営利組織、高齢化問題に関心を持つ個人・団体などで構成されます。高齢者が望ましい責任と尊厳を持って、活動的に社会参加ができる高齢化社会の実現を目指し、世界各地で活動を展開しています。詳細情報は https://ifa.ngo/ を参照ください。
 
 GSKは、サイエンス、テクノロジー、人財を結集し、力を合わせて病に先手を打つことを存在意義とするバイオ医薬品のグローバルリーダーです。詳細情報は https://jp.gsk.com をご参照ください。
 
 (*1) GSK「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査」（日本人50歳以上男女4,200名対象としたオンライン調査、2022年10月21日～10月31日実施）
 (*2) Dworkin RH, et al. Diagnosis and assessment of pain associated with herpes zoster and postherpetic neuralgia. J Pain 2008;9:S37–44.
 (*3) GSK「帯状疱疹とワクチン接種に関する日本人の意識調査2021（ https://jp.gsk.com/ja-jp/news/press-releases/20220228_taijouhoushin-yobou/ ）」（日本人50歳以上男女6,000名対象としたオンライン調査、2021年10 月 6 日～ 10 月 13 日実施）
 (*4) Shiraki K. et al.: Open Forum Infect Dis. 4(1), ofx007, 2017.
 (*5) GSK「成人のワクチン接種と健康な高齢化についての調査2021（ https://jp.gsk.com/ja-jp/news/press-releases/20211028_adult_vaccination_survey_japan/ ）」
 (*6) 稲田英一（責任編集）. 帯状疱疹Up-to-Date. 診断と治療社, p50-51, 2012.
 (*7) Takao Y, et al.: J Epidemiol 2015; 25（10）: 617-25.
  

プレスリリースは以下よりダウンロードできます。
 https://prtimes.jp/a/?f=c-95928-2023022715-828c51b5a4539a1b2f38bc02ff3445c6.pdf