「第21回マーサーMPA（Japan）アワード 2023」外国債券部門受賞のお知らせ

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社

2023年7月20日 14時38分

フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：桑畑卓、以下「当社」）は、マーサージャパン株式会社が選定する「第21回マーサーMPA（Japan）アワード 2023」の「外国債券部門（5年）」において、「FTブランディワイン投資適格戦略」が受賞しましたことをお知らせいたします。当戦略の受賞は2年連続となります。

部門	受賞戦略名
外国債券部門（5年）	FTブランディワイン投資適格戦略

当社は今回の受賞を励みとして、更なる運用成績の向上と競争力のある商品・サービスの提供に努めて参ります。

マーサーMPAアワードについて

マーサーMPAアワードは、マーサージャパンが日本における企業年金、あるいは機関投資家向けのコンサルティング・サービスを提供するために、収集･管理している円ベースの運用リターンの中から、優れた結果を達成した運用プロダクトを讃えるものです。賞の名前は、マーサーで運用リターンを分析するソフトウェアの名前（MPA=Manager Performance Analytics）に由来します。詳細は、マーサージャパンのウェブサイト（https://www.mercer.com/ja-jp/about/newsroom/mpa-awards/）をご覧ください。

●フランクリン・テンプルトンについて

フランクリン・テンプルトンは、米国カリフォルニア州サンマテオに本部を置くフランクリン・リソーシズ・インク（Franklin Resources, Inc. [NYSE:BEN]）および傘下の子会社で構成され、150カ国以上のお客様にサービスを提供しているグローバルな資産運用会社グループです。フランクリン・テンプルトンは、資産運用の専門知識、ウェルスマネジメント、テクノロジーソリューションを通じて、お客様がより良い投資成果を得られるよう支援することを使命としています。専門性を有する運用チームを通じて、株式、債券、マルチアセット・ソリューション、オルタナティブの分野で幅広い運用能力を発揮し、ブティック型の専門性を世界規模で提供しています。カリフォルニア州サンマテオに本部を置く当グループは75年の資産運用経験を持ち、約1,300人の資産運用の専門家と世界の主要な金融市場に拠点を擁しており、2023年6月30日現在の運用資産額は約1.4兆米ドルです。詳しくは、https://www.franklinresources.com/（英語サイト）をご覧ください。

●フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社について

フランクリン・テンプルトンの日本法人であるフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社は、1998 年の設立以来、日本の投資家の皆様の資産運用ニーズに応じた運用商品やサービスを提供し、ひたむきに前進してきたことを誇りとしています。今後もフランクリン・テンプルトン・ジャパンは、グローバルな資産運用会社として、25年にわたる日本での事業経験から得たノウハウを活かし、日本の投資家の皆様の長期的な資産形成に貢献することを目指すとともに、お客様との長期的な信頼関係を築いてまいります。

ウェブサイト

https://www.franklintempleton.co.jp/

YouTube

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Twitter

https://twitter.com/FTI_JP

ご投資に関する重要なお知らせ

１．投資リスク

運用資産は値動きのある証券（外国証券には為替リスクもあります）を投資対象としますので、組入証券の価格の下落や、組入証券の発行者の信用状況の悪化等の影響により、運用資産が減少し、損失を被ることがあります。したがって、お客様の投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
上記の損失の額が、デリバティブ取引に関連して運用資産から預託された委託証拠金その他の保証金の額を上回るおそれがあります。
運用資産の運用に関する取引の相手方である金融商品取引業者等の支払停止等財産の状況の変化を直接の原因として、損失が生じるおそれがあります。
投資一任契約に基づく運用資産の運用に係る主なリスクには金利変動リスク、株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、デリバティブ活用のリスク、カントリーリスク、流動性リスク、課税リスク等があります。（一般的な契約の場合）

２．投資顧問報酬等

投資一任に係る投資顧問料

支払いの対象となる期間の運用資産の平均時価残高額に、あらかじめ定めた投資顧問料率を乗じて算出した金額とします。更に、契約によっては別途成功報酬等を頂く場合があります。
上記料率は、お客様との契約内容によるほか、運用状況等によっても変動するものであり、事前に料率若しくはその上限額又は計算方法を表示することができません。

有価証券の売買又はデリバティブ取引等に係る手数料等