第11回「DXビジネス検定™」申込開始「価値提供の仕組み」をアップデートできるDX人材へ。実務で使える判断力を測る・伸ばす
~累計受検者約9万人(企業数1,600社)の「NET検定シリーズ」~
スキル・コンピテンシーアセスメント、教育研修、組織人財分析コンサルティングを手がける株式会社ネクストエデュケーションシンク(略称:NET)(本社:東京都文京区、執行役員社長:捧 智哉)は、第11回「DXビジネス検定™」の申込み受付を、2026年7月28日(火)正午より開始しました。

DX(デジタルトランスフォーメーション)の本質は、「価値提供の仕組みをアップデート」し、ビジネスモデルや組織そのものを変革することにあります。DXビジネス検定™は、用語暗記をゴールにせず、デジタルやデータを活用して“自社の事業や組織に新しい価値を生み出す思考プロセス”を体系的に学び、実務で判断・推進できる人材の育成を目的とした検定です。
DX推進に必要なのは「共通言語」と「判断の軸」
AI活用やDX推進が一部の専門人材に偏ると、会議で論点が揃わず、投資判断や優先順位付け、横展開が進みにくくなります。DXビジネス検定™は、技術・データ・マーケティング・ビジネスモデル・事例を横断して学ぶことで、職種やITリテラシーの差を越えて“噛み合う共通言語”と“判断の軸”を整えることを目指します。
「提案の質を上げたい」「専門家に気後れせずDX議論に加わりたい」「自社のDXを前に進める推進力を身につけたい」。そんなビジネスパーソンの最初の一歩として活用いただけます。
新シラバス(2026年2月改訂)で“実務に使える”知識体系へ再整理
DXビジネス検定™では、デジタル技術や社会環境の変化を踏まえ、知識体系を継続的に見直しています。2026年2月の改訂により、流行語の追加にとどまらず、「DXを実務として理解し、判断し、推進できる人材に必要な共通言語とは何か」という観点で、キーワード体系を再整理・拡充しました。
「DXの基本」では、DXを経営変革として捉えるための観点(ガバナンス等)を強化。「デジタル技術」では生成AIを中心とした技術潮流を体系的に整理し、セキュリティ・リスクと併せて“業務・価値創造にどう影響するか”まで踏み込みます。以降、データ活用、マーケティングDX、消費者行動・市場構造の変化、DXビジネスモデルと事例分析を、実務判断に結びつく形で学べる構成としています。
こんな方におすすめ(企業の人材育成/個人の学び直しに)
- 内定者・新入社員:DXの全体像とビジネスの基本を体系的に理解し、共通言語を早期に習得
- 若手社員(非IT・IT問わず):技術・データ・ビジネスモデルを横断し、業務改善・提案力を強化
- 営業・企画職:DX事例とビジネスモデル理解を深め、顧客提案・新規企画の質を向上
- デジタルに苦手意識のある方:基礎用語から整理し、DXを“自分ごと”として捉える入門に
- 管理職・マネージャー:全体構造と事例理解で、判断力と推進力を強化
- 経営層・事業責任者:先進モデル・成功事例を俯瞰し、自社のDX戦略立案に活用
第11回 DXビジネス検定™ 申込みについて
・申込期間:2026年7月28日(火)正午~2026年10月27日(火)正午(受付中)
・第11回開催日:
法人:2026年11月12日(木)11:00~12:00 もしくは13:00~14:00(どちらかに受検)
個人:2026年11月29日(日)13:00-14:00
※年2回検定実施(5月、11月にWeb開催)※50名様以上の団体受検の場合、別途、各企業向けの検定実施日も設定可能ですので、検定事務局までお早目にご相談ください。
・費用:6,600円(税込)
詳細・お申込み: https://www.nextet.net/netkentei/dx-biz/apply/
【関連情報】改訂版 公式テキスト(新シラバス対応)が2026年6月に新発売
『改訂版 DXビジネス検定™公式テキスト』(出版元:株式会社日本能率協会マネジメントセンター)
発売日:2026年6月16日/判型・ページ数:A5・512ページ/定価:本体2,700円+税
Amazon:⇒ https://amzn.asia/d/0i0osDsm
※本リリースに記載の情報は発表日現在のものです。予告なく変更される場合があります。
■会社概要
名称 : 株式会社ネクストエデュケーションシンク
執行役員社長: 捧 智哉
所在地 : 東京都文京区本郷3-38-1 本郷信徳ビル7F
設立 : 1999年10月25日
事業内容 : 人財アセスメント、組織分析、人財コンサルティング事業、
教育・研修事業、人財育成関連システム開発事業、他
資本金 : 3,000万円
加入団体 :iCD協会(iCDA)、日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)、
日本コンピュータシステム販売店協会(JCSSA)、
JTAG財団、日本テスト学会、東京商工会議所
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Webページ
▽株式会社ネクストエデュケーションシンク Facebookページ
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
