アフターコロナ時代の企業イベント参加実態と今後に関する調査を実施

～ 社内向けイベントでは会場、オンライン参加が拮抗/社外向けではオンライン参加が多数 ～

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、企業が主催する社内外向けオンライン／リアルイベントへの参加者の声を集約した「“企業イベント”参加方法の実態と今後の希望」調査を実施したことをお知らせいたします。

調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-60484/

■調査実施の背景
企業が社外・社内向けに実施する情報共有・研修や情報収集等、様々な目的の企業イベントは、“コロナ明け”となった2023年において、以前に比べ様々な変容が見られました。Ｊストリームでは今回、コロナ明けのイベントのリアル回帰の動向や、参加者の感想、今後への希望等を確認し、今後のイベント展開手法に活かすべく、参加イベントの種類（社内外）や開催目的と参加方法（会場／オンライン）、参加しての感想や今後への希望についての調査を実施しました。

■調査結果（抜粋）

●2023年に参加したイベントとその参加方法（複数回答）

社内向けイベント（社員総会、キックオフ、周年記念、情報共有、勉強会等）では「会場参加」と「オンライン参加」が拮抗する結果となった。

社外向けのイベント（勉強会、セミナー、講習・研修やビジネスカンファレンス等）では「オンライン参加」が多い結果となった。

●会場参加・オンライン参加 それぞれの特徴（参加方法別抜粋）

会場参加する強みは一堂に会することから得られることに集中。この実現には、比例して、会場費・移動費などのコストが伴うため、イベントの目的や開催費用などを踏まえて検討が必要となる。

オンライン参加は、移動不要ゆえの参加のしやすさに加え、環境負荷の低さなどに回答が集まった。半面資料配布や交流面では限界があるため、演出やイベント企画、おもてなし面での工夫が求められる。

今回の調査から、社内向けイベントについては、コロナ明けにあたって実会場参加が比較的進んでいる一方、ビジネス向けの情報収集等のイベントについては、依然としてオンライン参加も高い水準にあることがわかりました。

会場参加・オンライン参加の特長も明らかになりました。会場参加は、一体感の醸成・交流・コミュニケーションなどを重視するイベント向きです。但しイベントによっては、開催側が会場参加のみで開催したい意向がある一方、業務都合や個人ごとの事情で参加が難しい状況は起こりえます。また、オンラインは利便性が高く、情報収集や学習・研修などの用途では、今後も望む声が多くありました。これらを踏まえ、アーカイブ配信も活用しながら開催方式を決定することが期待されます。

Ｊストリームでは、オンラインイベントに関する制作・配信・運用のすべてに対応しております。視聴者を飽きさせない演出や、ウェブセミナーの運用負荷を下げて実施回数を増やしたい、などといった改善についての要望に応え、最適なノウハウをご提案いたします。

調査資料では以下の内容もご確認いただけます。

●イベントで「よかったと感じた経験」とその内容

　295件の定性的回答からの抽出（社内外、イベント目的別）

●イベントで「困ったと感じた経験」とその内容

　177件の定性的回答からの抽出（社内外、イベント目的別）

●会場参加・オンライン参加　それぞれの特徴（参加方法別の強み・弱み）

●今後１年で最も希望する、イベント種類別の参加方法（社内外、イベント目的別）

●適当だと思われるオンラインイベントの長さ

●オンライン／リアル イベントのアーカイブ配信の必要性

調査の全項目をまとめた資料を配布しております。

すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。

調査資料ダウンロードはこちら　https://www.stream.co.jp/download/dl-60484/

［ 調査概要 ］

調査手法　　　　　：インターネット調査

調査対象・サンプル： 20～59歳男女（経営者・役員を除く）

　　　　　　　　　　 2023年に業務や情報収集・スキルアップ等に関連してイベントに参加
　　　　　　　　　　（オンライン参加含む）したと回答した方… 550名

調査地域　　　　　：全国

調査期間　　　　　：2024年3月

■株式会社Ｊストリームについて

Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。

自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。

社名（商号）：　株式会社Ｊストリーム　（英文：J-Stream Inc.）

証券コード　：　4308（東証グロース）

代表者　　　：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）

事業内容　　：

（１）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業

（２）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業

（３）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業

（４）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画、開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業

（５）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業

（６）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等

URL　　　　：　https://www.stream.co.jp/