リファレンスチェックで最も参考にされているのは「周囲とのコミュニケーション」81.8%　back check利用企業117社に聞いた「リファレンスチェック・コンプライアンスチェックの活用実態」

リファレンスチェックでは人物面の項目が上位に、「業務遂行能力」は5位／コンプライアンスチェックでは「SNS上の不適切投稿」の確認が最多（56.5%）

back check株式会社

2026年10月28日 11時00分

back check株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：須藤芳紀）は、リファレンスチェック／コンプライアンスチェックサービス「back check」を利用する企業117社を対象に、採用選考における面接外の情報の活用実態を調査しました。

採用面接では、候補者本人の説明や限られた時間での受け答えをもとに判断するため、実際の働きぶりや周囲との関わり方、採用上のリスクまで把握することは容易ではありません。そこで本調査では、企業が面接外のどのような情報を採用判断に取り入れ、どのように活用しているのかを調査しました。

調査結果のポイント

・リファレンスチェックの採用判断の参考情報、最多は「周囲とのコミュニケーション」（81.8%）。上位は人物面の項目が占め、「業務遂行能力」（35.4%）は5位

・リファレンスチェック利用企業の91.9%が、面接では把握しにくい情報を取得。採用判断のしやすさが「向上した」と実感した企業も86.2%

・コンプライアンスチェックで確認・深掘りにつながった情報、最多は「SNS上の不適切投稿」（56.5%）。情報検出時に重視する観点は「候補者へ追加確認する」（41.9%）が最多

リファレンスチェック：採用判断で重視されるのは「周囲との関わり方」

リファレンスチェックとは、候補者と一緒に働いた上司や同僚などから、働きぶりや人物面の評価を得る手法です。

採用判断において、特に参考にしているリファレンスチェック項目を聞いたところ、最多は「周囲とのコミュニケーション」（81.8%）でした。

上位には、コミュニケーションやチームでの働き方、ストレス耐性など、周囲との関わり方に関する項目が並びました。いずれも面接の短い時間では見極めにくい観点で、一緒に働いた人の視点が判断材料として活用されていることがうかがえます。

9割超が面接では把握しにくい情報を取得、判断のしやすさ向上も実感

リファレンスチェック利用企業の91.9％が、面接だけでは把握しにくい情報を得られたと回答しました。それぞれ「判断できない」と回答した企業を除くと、86.2％が採用判断のしやすさの向上を、71.2％が採用ミスマッチの減少を実感しています。

※リファレンスチェック利用企業99社を対象に集計。採用判断のしやすさは「判断できない」を除く94社、採用ミスマッチは「判断できない」を除く73社。設問文は調査票の表記のまま掲載。

コンプライアンスチェック：SNS上の投稿や経歴の相違を確認

コンプライアンスチェックとは、経歴の相違やSNS上の不適切な発信などのリスクを、客観的な情報から確認する手法です。

コンプライアンスチェック利用企業の82.3%が、面接や書類選考だけでは把握できなかった情報を確認したことがあると回答しました。上位は「SNS上の不適切投稿」「経歴・在籍期間の相違」で、自己申告だけでは確かめにくい領域を客観的な情報で補っている実態が見えます。

情報が検出された際に重視する観点、最多は「候補者へ追加確認する」

「候補者へ追加確認する」が最も多く挙げられ、「組織カルチャーとの適合性」「事象の時期」が続きました。検出された情報を本人への確認や時期・背景といった文脈とあわせて判断している企業が少なくないことがうかがえます。

※コンプライアンスチェック利用企業62社を対象に集計。「特になし」「その他」は、それぞれ自由記述の同義回答を集約。

入社後は「上司・マネージャーへの共有」が中心

リファレンスレポートを入社後に活用している企業では、「上司・マネージャーへの共有」が61.0%で最多でした。選考で得た候補者理解を、受け入れる現場へ引き継ぐ運用が見られます。育成方針の検討や配属判断に活用する企業もあり、採用時の情報はオンボーディングや入社後のマネジメントにも活かされています。

※リファレンスレポートを入社後に活用しているリファレンスチェック利用企業41社を対象に集計。

調査結果を受けて

今回の調査からは、面接外の情報が、候補者を選別するためだけでなく、候補者をより深く理解するための材料として活用されている姿が見えてきました。

リファレンスチェックで参考にされているのは、周囲との関わり方やチームでの働き方といった人物面の情報でした。コンプライアンスチェックで情報が検出された場合も、それだけで判断するのではなく、「候補者へ追加確認する」が最も多く挙げられています。さらに、入社後に活用している企業では、得られた情報が上司・マネージャーへの共有にも活かされています。

面接外の情報は、採否を決めるためだけのものではなく、選考から入社後までを通じて候補者理解を深め、受け入れる現場へとつなぐ役割を担っていることがうかがえます。

調査結果の詳細は、特設ページで公開中

本リリースで紹介した内容に加え、より詳細な調査データを特設ページに掲載しています。あわせて、調査結果をまとめた資料も無料でダウンロードいただけます。

https://site.backcheck.jp/backcheck-research

調査概要

調査対象：back check利用企業

有効回答数：117社（リファレンスチェック利用99社／コンプライアンスチェック利用62社、うち両方利用44社）

調査期間：2026年5月19日〜7月2日

調査方法：インターネット調査

調査主体：back check株式会社

※利用サービスおよび設問によって回答対象・回答数が異なります。回答率（％）は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合があります。なお、一部のグラフでは、内訳の合計が100％になるよう端数を調整しています。

※本リリースの調査結果をご利用いただく際は、「back check調べ」と付記のうえご使用ください。

「back check」について

『back check』は、面接だけでは見極められない候補者の働く姿を可視化するオンライン完結型のリファレンス/コンプライアンスチェックサービスです。候補者と一緒に働いたことのある上司や同僚からの客観的な評価によってミスマッチを減らすリファレンスチェックと、経歴詐称やSNS上の不適切投稿の確認を実施し、問題の発生を未然に防ぐコンプライアンスチェックの運営・開発をしています。

『back check』URL：https://site.backcheck.jp/