汎用プラスチックを対象としたケミカルリサイクルの実証設備を完成~サーキュラーエコノミーの実現に向けて〜
マイクロ波化学株式会社(本社:大阪府吹田市、代表取締役社長CEO:吉野巌、以下「当社」)は、マイクロ波プロセスを用いた汎用プラスチック分解技術の開発を目的とする小型実証設備を完成させました。
当社は、汎用プラスチックをはじめ、あらゆるプラスチックに適用可能なマイクロ波によるプラスチック分解技術の開発を独自で進めており、この分解技術を「PlaWave」と名付けました。
マイクロ波は、カーボンニュートラル達成のために不可欠である電化技術であり、再生可能エネルギー等の脱炭素電源を用いることでグリーンなプラスチック循環を可能とします。
2020年12月、当社の研究開発テーマである「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規ケミカルリサイクル法の開発」が、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の中小・ベンチャー企業対象「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択されており、このたび完成した小型実証設備は本テーマのもと開発が行われたものです。
この小型実証設備は5kg/時間程度の処理能力を持ち、ポリスチレンを始めとした様々なプラスチックで実証を重ねていく予定です。
2022年秋には数百t/年規模の大型実証プラントを建設し、2025年頃までに1万t/年規模までスケールアップする計画にしています。廃棄プラスチックからの油化についての技術開発を進めるとともに、これまで難しいとされてきたポリエチレンやポリプロピレンのガス化の実証を行います。
当社は今後、「PlaWave」を国内外の企業に導入することで、サーキュラーエコノミーを推進してまいります。
<参考資料>
■ 汎用プラスチックを対象としたケミカルリサイクルの実証設備
(当社大阪事業所内に設置)
■ PlaWave(当社のマイクロ波によるプラスチック分解技術)の特徴
■ ロードマップ
【マイクロ波化学株式会社について】
2007年創業。マイクロ波を活用した製品製造プロセスの高度化・合理化や、従来技術では製造困難な新素材の開発に取り組むスタートアップ企業です。医薬、電子材料、食品、燃料など、幅広い分野の製造プロセスへ応用が可能で、国内外の様々なメーカーとの共同開発やプラント立ち上げを進めています。
マイクロ波の導入により2050年までに実現する産業界のカーボンニュートラルに向けて当社が独自で策定した構想である“C NEUTRAL 2050 design”を展開しています。
マイクロ波は、カーボンニュートラル達成のために不可欠である電化技術であり、再生可能エネルギー等の脱炭素電源を用いることでグリーンなプラスチック循環を可能とします。
2020年12月、当社の研究開発テーマである「マイクロ波プロセスを応用したプラスチックの新規ケミカルリサイクル法の開発」が、NEDO(国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構)の中小・ベンチャー企業対象「戦略的省エネルギー技術革新プログラム」に採択されており、このたび完成した小型実証設備は本テーマのもと開発が行われたものです。
この小型実証設備は5kg/時間程度の処理能力を持ち、ポリスチレンを始めとした様々なプラスチックで実証を重ねていく予定です。
2022年秋には数百t/年規模の大型実証プラントを建設し、2025年頃までに1万t/年規模までスケールアップする計画にしています。廃棄プラスチックからの油化についての技術開発を進めるとともに、これまで難しいとされてきたポリエチレンやポリプロピレンのガス化の実証を行います。
当社は今後、「PlaWave」を国内外の企業に導入することで、サーキュラーエコノミーを推進してまいります。
<参考資料>
■ 汎用プラスチックを対象としたケミカルリサイクルの実証設備
(当社大阪事業所内に設置)
汎用プラスチックを対象としたケミカルリサイクルの実証設備
■ PlaWave(当社のマイクロ波によるプラスチック分解技術)の特徴
- 様々なプラスチックに適用でき、熱分解にも解重合にも対応可能
- ポリエチレンやポリプロピレンでは、オイルとガスの作り分けが可能
- マイクロ波の直接・選択加熱により、従来技術と比較し、省エネや設備コンパクト化によるコスト低減が可能
■ ロードマップ
【マイクロ波化学株式会社について】
2007年創業。マイクロ波を活用した製品製造プロセスの高度化・合理化や、従来技術では製造困難な新素材の開発に取り組むスタートアップ企業です。医薬、電子材料、食品、燃料など、幅広い分野の製造プロセスへ応用が可能で、国内外の様々なメーカーとの共同開発やプラント立ち上げを進めています。
マイクロ波の導入により2050年までに実現する産業界のカーボンニュートラルに向けて当社が独自で策定した構想である“C NEUTRAL 2050 design”を展開しています。
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