[一般社団法人PHR普及推進協議会]PHR普及推進フォーラム2025~本人主体の健康・医療・介護DX実現に向けたグランドビジョンと民間/自治体PHRサービスの役割~
PHR普及推進フォーラム2025 - 一般社団法人PHR普及推進協議会主催、2025年2月16日 に開催
一般社団法⼈PHR普及推進協議会(代表:石見拓、事務局:東京都渋谷区)は、パーソナルヘルスレコード(PHR)の適正な普及推進のため情報交換・情報発信を行い、人々と社会の健康及び安全のさらなる向上に寄与することを目指して、国のPHR普及推進の取り組みを踏まえつつ活動を進めています。
その一環として、PHRサービスガイドライン策定事業を行っており、これらの取り組みを紹介し、意見交換を目的として、昨年に引き続き、5回目となる「PHR普及推進フォーラム2025 ~本人主体の健康・医療・介護DX実現に向けたグランドビジョンと民間/自治体PHRサービスの役割~」を開催いたします。
一般社団法人PHR普及推進協議会では、健康情報を活用した個人・社会の健康づくりに向けた民間事業者のPHRサービスに関わるガイドラインの策定事業の報告に際し、広く意見交換の場を設け、情報発信を行うべくフォーラムを実施することにしました。関係者、研究者のみならず広く一般の方々にもご参加いただけると幸いです。
イベントの詳細
開催場所 |
現地会場:日本生命丸の内ビル 4F 東京都千代田区丸の内1丁目6−6 JR『東京駅丸の内北口』から徒歩3分 オンライン:ZOOMウェビナー |
開催日時 |
2025年2月16日(日)13:30~17:00 現地参加者のみ登壇者及び参加者交流会 17:15~18:00 ※一部の登壇者は途中退席される場合がございます。予めご了承ください。 |
参加費用 |
無料 |
プログラム・内容
総合司会:堀 潤 氏(ジャーナリスト)
13:30~ 13:35 |
【開会のご挨拶】 |
13:35~ 14:05 |
【基調講演①】 |
14:05~ 14:35 |
【基調講演②】病院DXによる働き方改革・革命~PHRを含めた恵寿DXシステムの実例をふまえて~ |
14:50~ 15:00 |
【講演①】PHRの推進に向けた厚生労働省の取組 |
15:00~ 15:10 |
【講演②】 |
15:10~ 15:20 |
【講演③】総務省における医療情報化の取組 |
15:20~ 15:35 |
【PHR普及推進協議会 活動報告】 |
15:35~ 15:45 |
【講演④】日本生命のEBPM支援の取組について |
15:45~ 15:55 |
【講演⑤】生成AIを活用した医療現場のイノベーションと展望 |
16:10~ 16:55 |
【パネルディスカッション】 社会医療法人財団董仙会 恵寿総合病院 理事長補佐 神野 正隆氏 日本医師会 常任理事 長島 公之氏 日本マイクロソフト株式会社 ヘルスケア統括本部 医療・製薬本部 本部長 清水 教弘氏 米子市DX推進監 部長 堀口 修治氏 一般社団法人PHR普及推進協議会理事/読売新聞東京本社イノベーション 本部幹事 本間 雅江氏 |
16:55~ 17:00 |
【閉会のご挨拶】 |
※17:15~18:00 現地参加者のみ交流会
参加方法
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参加方法:以下のフォームからご登録ください。
お申込みいただいた方には、メールにて詳細情報をお送りします。
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参加定員:会場100名/オンライン500名
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参加締切日:2025年2月7日(金)
ご案内ちらし(PDF)のダウンロード
d90712-7-1fa6070cc166a9f95b80e8e6b885bca6.pdf一般社団法人PHR普及推進協議会 概略
【目的】
当法人は、Personal Health Record(以下「PHR」)の適正な普及推進のため、情報交換・情報発信を行い、社会の健康、安全のより一層の向上に寄与することを目的とする。
PHR(Personal Health Record)とは、生涯にわたる個人の健康・医療に関わる情報(個人の健康や身体の情報を記録した健康・医療・介護などのデータ)のことです。本人の意志のもとPHRを活用することで、例えば、自分の健康状態に関するデータの管理・閲覧、健康状態に基づいたレコメンドの受け取り、かかりつけ医や近隣の医療機関・自治体などの第三者へのデータ閲覧・提供などのPHRサービスを通じて、私たち1人1人の健康増進につながります。
【事業】
当法人の目的に資するため次の事業を行う。
1. PHRの普及、PHRデータの流通促進に関する課題、利用事例、効果等の調査・研究事業
2. PHRの普及と利用促進に係るガイドライン及び認定制度等の整備事業
3. PHRに関する啓発・広報活動事業
4. PHRの普及推進に向けた政策提言活動事業
5. 前各号に掲げる事業に付随又は関連する事業
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