【プログラム公開】「SNSといじめ」「いじめと自傷・自殺」――第一線の専門家が子どもの未来を考える「子どもいじめ防止学会 第2回学術大会」を開催

一般社団法人子どもいじめ防止学会

一般社団法人子どもいじめ防止学会は、2026年7月11日(土)・12日(日)に東京医科大学(東京都新宿区)で開催する「子どもいじめ防止学会第2回学術大会」のプログラムを公開しました。会員登録、および参加登録されてない方も一部ご覧いただけます。(こちらからご覧いただけます

本大会では、教育・医療・心理・法曹・行政など、多様な分野の専門家が一堂に会し、いじめ問題の予防、重大化防止、子どもの心のケアについて最新の知見と実践を共有します。

近年、SNSを介したいじめや誹謗中傷、いじめと自傷・自殺との関連、トラウマケアなど、子どもを取り巻く課題はますます複雑化しています。本大会では、各分野の第一線で活躍する専門家が、研究と実践の双方からこれらの課題を議論します。

プログラム

基調講演

「SNSといじめ――「異文化」としての思春期を理解し、多職種で子どもの心を守る」

講師:内山登紀夫 氏(福島学院大学)

スマートフォンやSNSの普及により、子どもたちのコミュニケーションのあり方は大きく変化しています。本講演では、思春期を「異文化」として捉え、大人が理解しづらいSNS上の人間関係やネットいじめ、子どものメンタルヘルスについて、児童精神科医の視点から読み解きます。

 招待講演

「いじめ対策は『根拠なき熱意』から脱却できるか――減少フェーズにおける〈根拠と効果のある実践〉の必要性」

講師:荻上チキ 氏(評論家・NPO法人「ストップいじめ!ナビ」代表理事)

経験や熱意だけに頼るのではなく、国内外の調査や研究に基づく「根拠と効果のある実践」とは何か。いじめ対策の現状を検証し、学校現場で求められるエビデンスに基づく予防・対応のあり方を著名な社会評論家である荻上チキ氏が提言します。

記念シンポジウム

「多職種で実現する学校内外からのいじめ対策」

内山登紀夫氏、荻上チキ氏、森本周子氏(弁護士)、和久田学氏(教育学)が登壇。教育・医療・法曹・研究の立場から、それぞれの専門性を生かした連携によるいじめ対策について議論します。

特別講演

「いじめと自傷・自殺」

講師:松本俊彦 氏(国立精神・神経医療研究センター)

いじめは子どもの心にどのような影響を与え、自傷・自殺へとつながるのか。本講演では、国内外の研究成果をもとに、その関連を科学的に整理するとともに、サイバーいじめや多様な背景を持つ子どもへの支援も含め、子どもの命を守るために必要な視点を考えます。

分科会

大会2日目には、実践的なテーマごとに3つの分科会を開催します。

分科会①:いじめ予防の取り組み

分科会②:いじめの重大化を防ぐために

分科会③:いじめとトラウマケア

学校現場、教育委員会、児童精神科医、心理職、弁護士など、多様な専門職による報告と討論を通して、現場で活用できる知見を共有します。

開催概要

大会名

子どもいじめ防止学会 第2回学術大会

日時

2026年7月11日(土)・12日(日)

会場

東京医科大学(東京都新宿区西新宿6丁目7−1 病院本館8F、9F)

対象

教員、教育委員会職員、公認心理師・臨床心理士、医師、看護師、弁護士、福祉関係者、研究者、大学院生・学生など、子どものいじめ予防に携わるすべての方

※学会員以外の方も参加できます。

現在、全国から100名を超える教育・医療・心理・法曹・福祉関係者の参加申し込みをいただいており、引き続き参加登録を受け付けています。

報道関係者の皆さまへ

本大会では、報道関係者の皆さまによる取材を受け付けています。

SNS時代のいじめ、科学的根拠に基づくいじめ対策、いじめと自傷・自殺など、社会的関心の高いテーマについて、教育・医療・心理・法曹の専門家が議論する全国規模の学術大会です。

取材をご希望の報道関係者の方は、大会事務局まで事前にお問い合わせください。

取材におけるガイドライン

子どもいじめ防止学会事務局

 一ツ橋印刷株式会社 学会事務センター

 〒135-0033 東京都江東区深川2-4-11

 TEL: 03-5620-1953

 FAX: 03-5620-1960

 e-mail: info@ijimeboushi.org

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

URL
https://ijimeboushi.org/
業種
財団法人・社団法人・宗教法人
本社所在地
静岡県浜松市中区中央1丁目3番6-201号
電話番号
053-456-0575
代表者名
野村武司
上場
-
資本金
-
設立
2023年04月