【調査レポート】100人の不動産プロが選んだ、いま大阪で人気のオフィスエリア・ビル・設備ランキング

ビルディングデザインによる、大阪の不動産・仲介業界のスペシャリスト100人へのアンケート結果を公開

ビルディングデザイン株式会社

2024年2月7日 11時30分

主に大阪を中心にオフィスビルの内装設備工事を手掛ける「ビルディングデザイン」株式会社（代表取締役社長：鷲見好憲）は、大阪の不動産・仲介業界のスペシャリスト100人にアンケートを実施し、大阪府内でおすすめのオフィスエリアや新築ビル、入居時にお客様が求める設備について調査しました。

①大阪で人気のオフィスエリアランキング

大阪での事業展開において、オフィスエリアの選択は非常に重要です。
そのなかで1位に輝いたのは梅田エリアです。JR大阪駅、阪急・阪神・地下鉄梅田駅周辺は、大阪の中心地であり、著名なオフィスや商業施設が集中しています。近年、このエリアでは大規模な再開発プロジェクトが進行し、企業の進出が急速に増加しています。

2位の淀屋橋は、梅田エリアから約1.5km離れた場所に広がり、大阪の主要道路である御堂筋沿いに位置しています。特に地下鉄御堂筋線や京阪本線など複数の路線が通り、交通アクセスが優れています。日本を代表する商社グループや精密機器メーカー、金融関連や製薬業など、伝統的な企業が多数あるエリアです。

同率で2位の本町は、梅田(1位)と難波の中間に位置し、大阪を代表するビジネス街として知られています。また、周辺には公園や神社もあり、オフィス街ながら緑に囲まれた心地よい環境が広がっています。4位の新大阪は梅田(1位)から北方へ約2km離れた場所に位置しており、新幹線の発着駅として知られています。そのために大阪府外の企業が進出する際の拠点であったり大阪の北摂方面全体をカバーする企業を中心に人気を集めています。

回答の結果、1～4位が占める割合が8割以上を占め、そのいずれも地下鉄御堂筋沿線という結果となりました。大阪の大動脈ともいわれる御堂筋線は、企業のオフィスにとっても重要な位置づけにあるといえます。

②大阪で人気・注目のオフィスビル

近年、大阪の不動産業界では新築ビルの増加が顕著であり、その結果、魅力的なオフィススペースが多く登場しています。特に注目を浴びているオフィスビルの中で、1位に選ばれたのは「JPタワー大阪」です。JR大阪駅直結で2024年に竣工予定で、39階建てのオフィスエリアは11～27階に位置し、基準階貸室面積は約1,200坪となります。

2位にランクインしたのは「グラングリーン大阪」で、うめきた2期地区開発プロジェクトとして、2013年にグランフロント大阪を開業した先行開発区域に続く注目のビルです。オフィス、ホテル、中核機能、商業施設、都市公園、住宅を有し、2024年9月に先行まちびらきを迎えます。

3位に輝いたのは「大阪梅田ツインタワーズ・サウス」で、2022年3月にオフィスゾーンが開業しました。梅田の一等地に位置し、入居企業のワーカー様専用スペースである「WELLCO（ウェルコ）」では、様々な機能が充実しており、オン／オフともに利用できます。

4位の「本町ガーデンシティテラス」は、2023年にオープンした本町駅直結のオフィスビルで、最大の魅力はビル名にもなっているテラスです。低層階にはガーデニングが施され、緑のある開放的なテラスがあり、上層階では御堂筋を一望できる抜群の眺望が楽しめます。

2024年には「うめきた2期」をはじめとする梅田エリアの再開発プロジェクトが進行中で、御堂筋沿いにも複数の大規模オフィスビルが完成予定です。同様に、2025年には淀屋橋駅周辺の西東部分の再開発も完了予定で、2025年の大阪での開催が控える万博を含め、オフィスエリアへの進化が期待されています。

③オフィスビルでお客様が求める設備やサービスランキング

オフィスビルの選定において、従業員の生産性や快適さに影響を与えるため、適切な設備やサービスの提供が重要です。アンケート結果によると、1位に選ばれたのはラウンジでした。忙しいビジネスパーソンにとって、落ち着いた雰囲気のラウンジは非常に重要で、休憩やミーティングに利用できるスペースで、リラックスできる環境が高く評価されました。同様の理由でリフレッシュスペースも4位に位置付けられました。

2位は貸会議室です。これはリモートワークスボックス(6位)やコワーキングスペース(7位)といった、これはリモートワークやサテライトオフィスの普及とも関係しており、大会議室の利用頻度が低い場合は、必要なときだけ貸会議室を利用する傾向が増えています。

3位はトイレで、その利用頻度の多さから特に重要視されています。清潔で機能的なトイレは快適なオフィス環境を維持するために不可欠であり、清掃や設備の整備が重要です。

5位の喫煙所は、改正健康増進法による喫煙ルールの厳格化に基づき、喫煙者および非喫煙者の両方にとって環境を保護する必要があります。たばこ休憩の利便性が向上することは業務の効率化に寄与し、喫煙室が適切に区切られた環境は非喫煙者にとっても受動喫煙を防ぐため重要です。

それ以降も様々な意見を、アンケートを通じていただくことができました。これらのアンケート結果をぜひオフィスビルの選定に参考にしていただければ幸いです。