製薬会社主催の講演会への医師からの評価について調査を実施
~ コロナ明け・医師の働き方改革による変化や課題を把握 ~
調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-60806/
■調査実施の背景
本調査は、当社が2021年3月に実施した「製薬会社主催の講演会に対する医師の評価」の継続調査にあたるものです。首都圏に緊急事態措置が宣言されていた時期に行われた同調査では、2019年のコロナ禍以前の時期と、渦中の2020年におけるリアル講演会、Web講演会への参加状況を確認し、Web講演会の高い利用状況と、交流の欠如などの課題も明確になりました。
今回の調査では、まん延防止等重点措置の終了後のコロナ禍期(2022年5月~2023年2月)と、5類感染症指定後のアフターコロナ期(2023年5月~2024年2月)の比較を行い、本格的なアフターコロナ期における製薬会社主催の講演会への参加状況、今後に向けての課題の抽出を行いました。また、2024年4月1日に「医師の働き方改革」に関する法律が施行され、労働時間の短縮を柱とする対応が求められる中での、講演会や医師による情報収集のあり方についても課題の抽出を行ったものです。
本調査資料には、「医師の講演会への参加状況・平均参加回数」「製薬企業別参加状況」「処方に有用な情報源」「Web講演会の認知経緯」「医師の働き方改革の講演会・イベント参加影響」などの調査結果を掲載しています。
■調査結果(抜粋)
●リアル講演会/Web講演会の平均参加回数
アフターコロナ期に入り医師のほぼ全員がリアル、Web講演会の双方に参加するようになった。
コロナ禍期においてはリアル講演会の参加は半数程度にとどまっていた。
平均参加回数は、アフターコロナになりリアル講演会が2.9から5.3と倍近く伸びたものの、Web講演会は
依然12.1と倍以上の回数の参加者がある。
●処方に有効な情報源について
医師が処方において有効と認識する情報源は、Web講演会が70.5%と、前回調査時の学会・研究会を
上回って1位となった。コロナ禍でWeb講演会による情報収集体験が増加し、効率的な情報源として
定着し理解が広がったと考えられる。
●「医師の働き方改革」による情報収集にかけられる時間の変化について
医師が情報収集にかけられる時間は医師の働き方改革以前(調査時点)と今後を比較したところ、
「1日あたり10分」が増え、「1日あたり1時間以上」が減る結果となった。これまでに増して有効な情報提供手段が期待される。
調査資料では以下の内容もご確認いただけます。
▼製薬企業の情報提供について
・ 講演会の増減、リアルとWeb合計の講演会の増減状況
・ 医師の講演会参加状況
・ Web講演会の認知経緯
・ Web講演会の参加しやすい時間帯
・ Web講演会の適当な時間の長さ
・ Web講演会へ参加する際の課題
・ 今後のWeb講演会への要望
・ 今後の講演会への要望
・ 会員登録をされているメディア
▼医師の働き方改革の講演会・イベント参加影響について
・ 「医師の働き方改革」で起きる、講演会・イベントへの参加増減
・ 「医師の働き方改革」で起きる、最適な情報収集時間帯の変化
・ 「医師の働き方改革」、情報収集効率化に繋がるもの
・ 情報収集の効率化で、製薬メーカーへの期待
・ 患者への情報提供による効率化で製薬メーカーへの期待
調査の全項目をまとめた資料を配布しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。
調査資料ダウンロードはこちら https://www.stream.co.jp/download/dl-60806/
[ 調査概要 ]
調査手法 : 医師向けインターネットアンケート
調査対象 : 400床以上の規模の病院の勤務医
有効回答数 : 207名
調査期間 : 2024年3月
■株式会社Jストリームについて
Jストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク(CDN)を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名(商号) : 株式会社Jストリーム (英文:J-Stream Inc.)
証券コード : 4308(東証グロース)
設立 : 1997年5月
資本金 : 21億8,237万円(2023年12月末現在)
代表者 : 代表取締役社長 石松 俊雄(いしまつ としお)
事業内容 :
(1)ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
(2)ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
(3)デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
(4)ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
(5)広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
(6)1から5に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL : https://www.stream.co.jp/
本社 : 〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
西日本オフィス: 〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-4-27 JRE堂島タワー5階
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