1961年から続くうがい薬「イソジン®」、65年の節目に記念日制定でうがい啓発を強化　11月5日・6日を「いいうがいの日」に制定

～感染症対策として“正しいうがい”の習慣化を目指す～

　うがい薬市場で高いシェアを誇る「イソジン®」ブランドの製造及び販売を行う、iNova Pharmaceuticals Japan株式会社（アイノヴァ ファーマスーティカルズ ジャパン、所在地：東京都中央区、ジェネラルマネージャー：市原 佳代子）は、一般社団法人 日本記念日協会（所在地：長野県佐久市、代表理事：加瀬 清志）より認定を受け、11月5日・6日の両日を「いいうがいの日」として制定いたしました。

■制定の背景と目的

　近年、コロナ禍の感染対策に関する行動変容により、手洗いやマスクに比べて「うがい」への意識は相対的に低下傾向にあると考えられています。手指消毒やマスク着用などの感染対策が広く定着する中で、「うがい」は日常的な習慣として十分に定着しているとは言い難い状況です※。

　こうした背景を踏まえ当社は、1961年から65年間続くうがい薬ブランド「イソジン®」を継承・展開してきた企業として、「うがい」の大切さを改めて見直すとともに、正しい「うがい」の仕方や習慣化を広く啓発することを目的に、本記念日を制定しました。「うがい」は、日本の暮らしに深く根づいてきた衛生習慣で、平安時代には既に口腔清掃の手段として行われていたと言われています。手軽に取り入れられる基本的な感染症対策の一つであり、現在も日常生活の中で無理なく継続できるセルフケアとして重要な役割を担っています。

　新たに制定した記念日は、「いい（11）」と、うがいの音を表す「ゴロゴロ」や「ガラガラ」にちなみ、「11（いい）・56（ゴロゴロ）うがい」の語呂合わせから、11月5日・6日の両日を「いいうがいの日」としました。11月は立冬を迎え、気温や湿度の低下に伴い空気が乾燥し、インフルエンザや風邪などの感染症が流行し始める時期です。こうした季節的背景を踏まえ、日常的な予防行動の重要性が高まるこの時期は、「うがい」を見直すきっかけとして最適な時期と考えられます。本記念日を通じて、一人ひとりの「正しいうがい習慣」の定着を促進し、感染症予防への意識向上に貢献してまいります。

※出典：ムンディファーマ株式会社「受験シーズンの感染症対策に関する調査」(https://kyodonewsprwire.jp/release/202301111984)

（本調査は、当社が「イソジン®」事業を承継する以前に、ムンディファーマ株式会社により実施されたものです）

■正しいうがいの仕方

　感染予防効果を高めるためには、右のような15秒×3ステップのうがいの実践が大切です。外出時に外気や他人から受け取った細菌やウイルス、埃などの除去として帰宅時や、寝ている間に増殖した口内細菌の除去として起床時のタイミングで行うのが効果的です。

■「イソジン®」について

　当社が展開するうがい薬ブランド「イソジン®」※は、1961年に日本に登場して以来65年間、感染症の原因となるウイルスや細菌、真菌などに対して殺菌・消毒効果があるうがい薬の定番として、家庭に親しまれてきました。人々の健やかな毎日を支えることを使命に、うがい薬をはじめ、のどのケア製品、きず薬・消毒製品など、日常の衛生習慣から感染症の予防・対処まで、幅広い用途に対応する製品を展開しています。ブランドサイトでは、「イソジン®」シリーズの製品情報やうがい・手洗いに関する情報をご紹介しています。

※「イソジン®」はiNova Pharmaceuticalsの登録商標です

ブランドサイト：https://www.isodine.jp/

Instagram：https://www.instagram.com/isodine.official/

X：https://x.com/isodine_koshiki

Tiktok：https://www.tiktok.com/@isodine

■iNova Pharmaceuticals Japan株式会社について

　iNova Pharmaceuticals Japan（アイノヴァ ファーマスーティカルズ ジャパン）は、うがい薬ブランド「イソジン®」を中核に、人々の毎日の健康とウェルビーイングを支えるコンシューマーヘルスカンパニーです。科学的エビデンスに基づいた実用的な製品と、日本の生活習慣に根ざした衛生習慣を大切にしながら、予防から対処まで、日常の中で無理なく続けられる感染症対策を提供しています。

　iNova Pharmaceuticalsはシンガポールに本社を構え、日本を含む世界75以上の国と地域で事業を展開するグローバル企業であり、日本においては「イソジン®」ブランドを通じて、総合的な感染症対策ブランドとして持続可能な事業価値の拡張を目指していきます。