ERISAとオプティム、画像診断領域での協業に向け基本合意
～画像診断AIプログラムの市場展開を加速～
株式会社ERISA（代表取締役：河原八郎）は、株式会社オプティム(代表取締役社長：菅谷俊二、以下 オプティム)と4月11日付で基本合意書を締結しました。当社は、オプティムが本日発表した医療画像診断支援AI統合オープンプラットフォーム「AMIAS」（以下「AMIAS」）を活用し、当社の開発したAIプログラムの市場開拓及び販路構築を目指します。オプティムの「AMIAS」及び当社のAIプログラムは、4月12日よりパシフィコ横浜で開催される2019国際医用画像総合展(以下 ITEM2019)において展示されます。※
今回の基本合意により、当社の医療画像診断支援AIプログラム「ADS（Alzheimer Disease Scoring）」を、オプティムの「AMIAS」に搭載して、ADSの国内外での市場開拓及び販路構築の加速を目指します。ADSは、脳の萎縮具合をMRI画像より計測し、機械学習を利用して撮像時点でのアルツハイマー病の罹病リスクを算出するプログラムです。今後、ADSの医薬品医療機器等法に基づく医療機器承認を進め、アルツハイマー病の早期発見に寄与することを目指します。
オプティムは、東京証券所取引所市場第一部に上場するAI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーであり、AIを活用した医療分野への事業展開を進めています。オプティムが開発した「AMIAS」は、医療画像診断支援AI統合オープンプラットフォームで、AIプログラムメーカーより提供を受けた画像診断支援AIプログラムを搭載し、医療現場でのAIの利活用を実現します。
当社の位置する島根県は、全国において高齢化率が常に上位であり、そのような高齢化先進地域より先駆けて、認知症への最新の研究成果を実用化して普及させることは、大きな社会的意義があると考えております。当社は、今後とも、統計解析技術を核として、医療・介護・福祉の分野で、健康寿命の延伸という社会的課題に地域から挑戦してまいります。
※「ITEM2019」出展お知らせページ（オプティム）
https://www.optim.co.jp/newsdetail/20190312-info
【企業概要】
株式会社ERISA
設 立 時 期：2017年4月
所 在 地 ：島根県松江市
資 本 金 ：82.5百万円
代 表：代表取締役 河原八郎
事 業 内 容：データの統計・分析・解析業務
ホームページ：http://www.erisa.co.jp/
株式会社オプティム
設 立 時 期：2000年6月
東 京 本 社：東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
資 本 金 ：443百万円
代表取締役社長：菅谷 俊二
事 業 内 容：ライセンス販売・保守サポートサービス（オプティマル）事業
（IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、
サポートサービス、その他サービス）
ホームページ：https://www.optim.co.jp/
上 場 市 場 ：東京証券取引所市場第一部
証券コード ：３６４９
【展示会概要】
名 称：2019国際医用画像総合展(2019ITEM in JRC)
主 催：一般社団法人日本ラジオロジー協会（JRC）
運 営：一般社団法人日本画像医療システム工業会（JIRA）
会 期：2019年4月12日（金）～4月14日（日）
会 場：パシフィコ横浜 展示ホール
ホームページ：http://www.jira-net.or.jp/event/item.html
【語句説明】
機械学習
機械学習は、あらかじめすべての動作をプログラムするのではなく、与えられたデータを機械が反復して学習し、パターンを見つけ出す技術です。
MRI (核磁気共鳴画像法・Magnetic Resonance Imaging)
磁気を用いて人間の体内を画像として可視化する技術です。磁石によって作られた磁場を利用するため、人体への影響はほぼないと考えられており、侵襲性の非常に低い検査方法の１つです。水素原子核を磁化させることにより水分を含む体内の部位を可視化させることができるため、水分量が多い血管や脳の診断に用いられています。また、血流の変化を可視化させる機能画像（fMRI）により神経活動を観察することもできます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ERISA 取締役 開発責任者 野津 良幸
Tel 0852-61-8400 Fax 0852-61-8401 Email y-notsu@erisa.co.jp
【当資料取り扱い上の注意点】
資料中の当社による現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。
オプティムは、東京証券所取引所市場第一部に上場するAI・IoT・ビッグデータプラットフォームのマーケットリーダーであり、AIを活用した医療分野への事業展開を進めています。オプティムが開発した「AMIAS」は、医療画像診断支援AI統合オープンプラットフォームで、AIプログラムメーカーより提供を受けた画像診断支援AIプログラムを搭載し、医療現場でのAIの利活用を実現します。
当社の位置する島根県は、全国において高齢化率が常に上位であり、そのような高齢化先進地域より先駆けて、認知症への最新の研究成果を実用化して普及させることは、大きな社会的意義があると考えております。当社は、今後とも、統計解析技術を核として、医療・介護・福祉の分野で、健康寿命の延伸という社会的課題に地域から挑戦してまいります。
※「ITEM2019」出展お知らせページ（オプティム）
https://www.optim.co.jp/newsdetail/20190312-info
【企業概要】
株式会社ERISA
設 立 時 期：2017年4月
所 在 地 ：島根県松江市
資 本 金 ：82.5百万円
代 表：代表取締役 河原八郎
事 業 内 容：データの統計・分析・解析業務
ホームページ：http://www.erisa.co.jp/
株式会社オプティム
設 立 時 期：2000年6月
東 京 本 社：東京都港区海岸1丁目2番20号 汐留ビルディング 21階
資 本 金 ：443百万円
代表取締役社長：菅谷 俊二
事 業 内 容：ライセンス販売・保守サポートサービス（オプティマル）事業
（IoTプラットフォームサービス、リモートマネジメントサービス、
サポートサービス、その他サービス）
ホームページ：https://www.optim.co.jp/
上 場 市 場 ：東京証券取引所市場第一部
証券コード ：３６４９
【展示会概要】
名 称：2019国際医用画像総合展(2019ITEM in JRC)
主 催：一般社団法人日本ラジオロジー協会（JRC）
運 営：一般社団法人日本画像医療システム工業会（JIRA）
会 期：2019年4月12日（金）～4月14日（日）
会 場：パシフィコ横浜 展示ホール
ホームページ：http://www.jira-net.or.jp/event/item.html
【語句説明】
機械学習
機械学習は、あらかじめすべての動作をプログラムするのではなく、与えられたデータを機械が反復して学習し、パターンを見つけ出す技術です。
MRI (核磁気共鳴画像法・Magnetic Resonance Imaging)
磁気を用いて人間の体内を画像として可視化する技術です。磁石によって作られた磁場を利用するため、人体への影響はほぼないと考えられており、侵襲性の非常に低い検査方法の１つです。水素原子核を磁化させることにより水分を含む体内の部位を可視化させることができるため、水分量が多い血管や脳の診断に用いられています。また、血流の変化を可視化させる機能画像（fMRI）により神経活動を観察することもできます。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社ERISA 取締役 開発責任者 野津 良幸
Tel 0852-61-8400 Fax 0852-61-8401 Email y-notsu@erisa.co.jp
【当資料取り扱い上の注意点】
資料中の当社による現在の計画、見通し、戦略、確信などのうち、歴史的事実でないものは、将来の業績に関する見通しであり、これらは現時点において入手可能な情報から得られた当社経営陣の判断に基づくものですが、重大なリスクや不確実性を含んでいる情報から得られた多くの仮定および考えに基づきなされたものであります。実際の業績は、さまざまな要素によりこれら予測とは大きく異なる結果となり得ることをご承知おきください。実際の業績に影響を与える要素には、経済情勢、特に消費動向、為替レートの変動、法律・行政制度の変化、競合会社の価格・製品戦略による圧力、当社の既存製品および新製品の販売力の低下、生産中断、当社の知的所有権に対する侵害、急速な技術革新、重大な訴訟における不利な判決等がありますが、業績に影響を与える要素はこれらに限定されるものではありません。