外国人人材の採用に関する意識実態調査を実施
「MEIKO GLOBAL」を展開する明光ネットワークジャパン、外国人人材の採用により、多くの企業の人材不足の解消につながる可能性が明らかに
この度、明光ネットワークジャパン(東京都新宿区、代表取締役社長:山下 一仁、以下、明光ネットワークジャパン)は、企業の人事担当者・経営者 計600名を対象に、外国人人材の採用に関する意識実態調査(以下、本調査)を実施いたしました。グローバル化が進み、人材採用も国境を越えておこなわれるようになった一方、外国人人材の採用への抵抗感や人事・教育制度の整備の遅れなどを背景に、外国人採用を積極的に取り入れているか否かは企業ごとに大きな差があります。
本調査によると、外国人人材の採用における意識と実態のギャップが明らかになりました。全ての調査結果は「MEIKO GLOBAL」Webサイトよりダウンロード可能です。
本調査によると、外国人人材の採用における意識と実態のギャップが明らかになりました。全ての調査結果は「MEIKO GLOBAL」Webサイトよりダウンロード可能です。
「外国人人材の採用に関する意識実態調査」
全ての調査結果は以下よりダウンロードいただけます。
http://lp.meikonet.com/form-1
株式会社明光ネットワークジャパン(東京都新宿区、代表取締役社長:山下 一仁、以下、明光ネットワークジャパン)は、外国人の雇用を行う企業に対し、採用支援から外国人への研修・自社開発のオンライン日本語学習教材を活用した日本語教育、外国人人材管理者に向けたマネジメント研修など、外国人雇用をトータルに支援するサービス「MEIKO GLOBAL」を提供しております。
<調査概要>
- 実施期間:2021年6月8日〜6月11日
- 調査方法:インターネットアンケート調査
- 調査対象:企業の人事担当者・経営者 600名
- 調査結果:小数点第 2 位以下を四捨五入
- 対象業種:下記の6業種・各100名
- ①製造業、②飲食・旅行・旅館・ホテル・レジャーなどのサービス業、③医療・福祉関連、④流通・卸・小売業、⑤IT・情報通信・デジタル・EC関連業、⑥コンサルタント業
■調査結果サマリ
- 国内企業の人事担当者・経営者のうち、7割で人材不足が起きている。不足している職種トップは「エンジニア(40.4%)」。
- 積極的に外国人人材を採用しているのは2割未満にとどまる。採用していない理由は、「言語・コミュニケーションの不安」が約半数。
- 一方で、エンジニアの仕事について7割以上が「日本人でなくてもできる仕事」と回答。
- また、外国人人材の採用に関して、4割以上が「専門性の高い人材の確保」といったメリットを感じている。
- 外国人人材の受け入れに関して、全業種で半数以上が「外国人に適した研修や人事制度が整えられていない」。
■調査結果トピック ※調査結果の一部を抜粋しております。
- Q. 現在、人材が不足していますか。(N=600)(単一回答)
- Q. 現在、勤務先の企業において、外国人人材を採用していますか。(N=600)(単一回答)
- Q. 人材が不足している職種は、日本人にしかできない仕事ですか。(単一回答)
- Q. 外国人人材の受け入れにあたって、外国人に適した研修や人事制度は整えられていますか。(N=600)(単一回答)
「外国人人材の採用に関する意識実態調査」
全ての調査結果は以下よりダウンロードいただけます。
http://lp.meikonet.com/form-1
MEIKO GLOBALは、日本語力の高い優秀な外国人人材紹介サービスおよび質の高い研修サービスを提供し、 国内企業の人材採用の充足と会社および事業の成⻑を支援いたします。
▶ 明光ネットワークジャパンについて
会社名:株式会社 明光ネットワークジャパン(東証1 部上場)
代表者:代表取締役社長 山下 一仁
所在地:東京都新宿区西新宿7丁目20番1号
事業内容:「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」、「フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する」という2つの経営理念を掲げ、「自立学習」「個別指導」方式による個別指導塾「明光義塾」を全国展開しております。日本語学校事業は、JCLI日本語学校・早稲田EDUの2校を運営。外国人を雇用する企業様に向け、人材紹介・研修サービス『MEIKO GLOBAL』とオンライン教育サービス『Japany』を展開しています。
<コーポレートサイトURL>
http://www.meikonet.co.jp
<MEIKO GLOBALホームページ>
https://meikoglobal.jp/
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